FXニュース：米イランが瑞交渉中止

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東西FXニュース – 2026年06月19日

文／八木 – 東西FXリサーチチーム

主な点：

• 米利上げ予想ドル上昇
• 米イラン覚書後交渉前
• 米主要株価三指数反発
• 今年最大の円安ドル高
• 断固たる為替介入警戒
• 以がレバノン攻撃継続

今日2026年6月19日金曜日の日本東京外国為替市場の今朝9時から今夜17時までの対ドル円相場の為替レートの値動きは、円の高値でドルの安値の160円99銭付近から、円の安値でドルの高値の161円46銭付近の値幅約47銭で、今夜17時の今日の東京外国為替市場の対ドル円相場の終値は161円32銭付近と、前営業日同時刻にあたる昨日17時の160円61銭付近の前東京終値比で約71銭の円安ドル高であった。

今日の為替相場の値動きの主な要因と市場時間に沿った世界外国為替証拠金取引 (FX / Foreign Exchange) マーケット・トレンドの動向と分析はまず、昨日の日本市場終了後の欧州市場と英国ロンドン外国為替市場では、欧英時間の前日夜で日本時間では時差で昨日未明の米国連邦準備制度理事会 (FRB / Federal Reserve Board) の米国連邦公開市場委員会 (FOMC / Federal Open Market Committee) が市場の想定予想以上のタカ派寄りとなり、今年年内の米国利上げ観測に続き、市場では一部の早期の米国利上げ予想が浮上したため金利差予想の影響による主要通貨に対するドル買いが優勢で、昨夜18時0〜1分頃にかけてドルは円相場で一時160円80銭付近に上昇していた。

160円台後半での日本政府と日本銀行 (日銀 / BoJ / Bank of Japan) の為替介入への警戒感が燻ったことでは、昨夜18時2分頃にドルは円相場で一時160円48銭付近に下押ししたが主要通貨全般へのドル上昇トレンドの中ではドルは円相場ですぐに反発し、昨夜20時に英国中央銀行イングランド銀行 (英中銀 / BoE / Bank of England) 金融政策委員会 (MPC / Monetary Policy Committee) が市場予想で優勢になっていた通り、これまでの3.75％の英国政策金利の据え置きを決定したが、先日の欧州中央銀行 (ECB / European Central Bank) の欧州利上げ後の一部の英国利上げ予想が後退していたほか、特に次回の早期の英国利上げ予想が高まらなかったことでは、英国ポンドも世界的に流動性が高いドルに対して売られていた外貨影響が対ドル円相場に波及し、昨夜20時12分頃にドルは一時160円95銭付近に上昇し、その前後にも同レベル付近の高止まりを見せた。

時差先行の日本時間では昨日6月18日にあたる欧米時間の6月17日付けで、米国とイランの停戦合意に向けた覚書 (MOU / Memorandum of Understanding) は米国政府のドナルド・トランプ大統領とイラン・イスラム共和国のマスウード・ペゼシュキアン大統領と仲介国パキスタンのシャバーズ・シャリフ首相が署名したが、これまで仲介国経由の交渉を主としてきた米国では、「6月19日のスイスでの署名式で内容を一語一句確認し、覚書署名後の60日間の最終合意に向けた米国とイランの直接交渉を開始予定」の意向を示してきたが、イラン側は、「すでに署名した」とスイスにおける米国との署名式に否定的で、スイスでの米国との直接交渉開始についても、「イランは米国側が覚書合意内容を守っているかどうかを確認する意向」とイランのメディアが伝えるなど懐疑的であったことなどから、市場では中東情勢の最終合意に向けた米国とイランの双方の見解の相違点や、イラン側が警告していたイスラエル軍がレバノンから撤退していないことなどもあり不透明感が燻り、一時1バレル73ドル台に低下後の米国WTI (West Texas Intermediate / ウエスト・テキサス・インターミディエート) 原油先物が一時1バレル74ドル台に反発しており、エネルギー・インフレ圧と米国利上げ予想の影響などで昨夜20時17分頃には米国10年債券利回りが指標となる米国長期金利も一時4.468%付近に再上昇しており、債券利回りの金利差トレードの主要通貨に対する世界的に流動性が高い基軸通貨のドル買いもこの時間の為替相場に影響を与えていた。

欧州市場と英国ロンドン外国為替市場の後半にあたる昨夜21時頃から時差で始まった米国ニューヨーク外国為替市場の対ドル円相場の始値は一時160円93銭付近であったが、為替介入警戒感が燻る中で世界的な安全資産でもある米国債に安値後の買い戻しが入り始めたことなどでは米国債券価格上昇時の利回り低下を受けた米国長期金利が昨夜21時23分頃の一時4.450％付近へと反落したため、債券利回りの金利差トレードの影響を受けて昨夜21時21〜22分と25分頃に一時160円84銭付近に上昇幅を縮小した。

米国市場では、最新米国経済指標の発表が始まり、昨夜21時30分の前週分米国新規失業保険申請件数は前回22.9万件が前回23.0万件にやや軟化の修正された上で市場予想の22.5万件よりもやや弱い22.6万件で、前週分米国失業保険継続受給者数は前回179.5万人が前回178.6万人に改善の修正がされたものの市場予想の179.0万人より軟調な181.0万人であったが、同時発表の6月米国フィラデルフィア連銀製造業景気指数は前回マイナス圏だった−0.4と市場予想の10.0を上回るプラス圏の10.3と市場予想以上に堅調であったことでは、昨夜21時44分と22時3分と5分と7〜8分頃のドルは円相場で一時160円93銭付近に反発し、ニューヨーク始値レベルに戻していた。

一方、コモディティ (Commodity / 商品先物) 市場では、国際エネルギー機関 (IEA / International Energy Agency) が、石油輸出国機構 (OPEC / Organization of the Petroleum Exporting Countries) 脱退後のアラブ首長国連邦 (UAE / United Arab Emirates) が石油増産に向けたことで、「来年には日量500万バレルを超える可能性がある‌」との見通しを発表していた後であることから、覚書署名後のホルムズ海峡開放への期待感がある中で米国WTI原油先物が昨夜22時30分頃から再び一時1バレル73ドル台に反落し、一時1バレル72ドル台の市場安値に向けていたため、エネルギー・インフレ圧に連れて米国債券市場での米国債券入札を控えた米国債買いなども入っていた米国10債券利回りが指標の米国長期金利も昨夜22時37分頃の一時4.433％付近へと低下を続けていた債券利回りの金利差トレードの影響などがあり、昨夜22時36分頃のドルは円相場で一時160円80銭付近まで下押しし、同米国市場における円の高値でドルの安値を記録した。

ただし、昨夜23時に発表された5月米国景気先行指標総合指数は前回0.1%が前回0.2%に上方修正されており、今回分は市場予想通りの0.1%であったものの、タカ派の早期の米国利上げ予想が高まったことに加え、米国景気要因のインフレ圧も意識されており、発表時のドルは円相場で一時160円92銭付近に反発した。

中東情勢の不透明感への警戒感も燻るなか、コモディティ市場では米国WTI原油先物は深夜24時20分頃の一時1バレル72.84ドル付近の72ドル台の市場安値の後には買い戻しが入り始めて反発し、午前3時29分頃には米国WTI原油先物は一時1バレル76.06ドル付近と76ドル台に上昇したため、エネルギー・インフレ圧や米国利上げ予想に連れやすい米国長期金利も反発し、午前2時の米国5年インフレ連動債 (TIPS / Treasury Inflation-Protected Securities) 入札後の午前4時38分頃の一時4.462%付近に向けて米国長期金利は反発上昇しており、米国利上げ予想と中東情勢警戒と債券利回りの金利差売買などの影響の主要通貨に対するドル買いがあり、ドル円の為替介入警戒感の中でも米国市場の翌日の米国連邦祝日を控えたドルの買い戻しなどもあったことから、午前4時3分頃のドルは円相場で一時161円81銭付近と161円台に上昇し、同米国市場における円の安値でドルの高値を記録したほか、昨年2024年7月10日以来の今年最大の円安ドル高を更新した。

ドル円が161円台後半の今年最大の円安ドル高を更新したことでは、日本政府と日銀の円売りドル買いの為替介入への警戒感による利益確定や持ち高調整の抵抗が入り、午前4時30分頃のドルは円相場で一時160円89銭付近に一時反落したが、主要通貨全般に対するドル上昇圧の外貨影響の波及などがあったことでは、午前4時34分頃にはドルは円相場で一時161円63銭付近に反発し、その後の米国市場でも161円台の推移を続けた。

米国ニューヨーク株式市場では、前日には揃って反落していた米国主要株価三指数の米国ダウ工業株 (DJIA / Dow Jones Industrial Average)　と米国S&P500種株価指数 (S&P500 / Standard and Poor’s 500 index) と米国ナスダック総合株価指数 (NASDAQ / National Association of Securities Dealers Automated Quotations Composite) が揃ってプラス圏に反発して始まり、揃って高値の終値をつけた株価影響もあり、市場後半の安全資産の米国債売りなどに影響を与えていた。

また、金利先物市場のデータを基に米国政策金利の市場予想値を算出することで有名な米国シカゴ・マーカンタイル取引所 (CME / Chicago Mercantile Exchange) グループのフェドウォッチ (FedWatch) ツールでは、以前からも今年年内では12月の米国利上げ予想が高まっていたが、同市場時間には次回7月の早期の＋0.25%の米国小幅利上げ予想値も一時38.5%付近に上昇したほか、9月の米国利上げ予想値も＋0.25%の米国小幅利上げ予想が一時49.9%付近と＋0.50%の米国大幅利上げ予想値が一時19.0%付近に上昇し、10月の＋0.25%の米国小幅利上げ予想値44.9%と＋0.50%の米国大幅利上げ予想値27.2%と＋0.75%の米国超大幅利上げ予想値5.1%や、12月の＋0.25%の米国小幅利上げ予想値36.1%　と＋0.50%の米国大幅利上げ予想値34.1%と＋0.75%の米国超大幅利上げ予想値13.9%に加えて一部の＋1.00%の米国特大幅利上げ予想値2.0%が浮上するなど、タカ派な米国利上げ予想が市場で高まり、為替介入警戒感の中でもドルは円相場で161円台のニューヨーク終値に向けていた。

このため、昨夜21時頃から今朝6時頃までの米国ニューヨーク外国為替市場の対ドル円相場の値動きは、円の高値でドルの安値の160円80銭付近から、円の安値でドルの高値の161円81銭付近の値幅約1円1銭で、今朝6時頃のニューヨーク終値は161円38銭付近と、前営業日同時刻の160円65銭付近の前ニューヨーク終値比で約73銭の円安ドル高をつけていた。

今朝早朝のオセアニア市場では、イスラエル軍のレバノン攻撃継続などの中東情勢の警戒感が燻る中で、今朝6時27分頃にドルは円相場で一時161円44銭付近と再び買われ、今朝7時から時間外取引が再開した米国WTI原油先物は一時1バレル75ドル台に再上昇後の推移を続けていたため、ドルは円相場で161円台の推移を続けていた。

今朝8時30分には日本のインフレ関連の最新重要経済指標の発表があり、5月日本全国消費者物価指数 (CPI / Consumer Price Index) は前年同月比が前回の1.4%に対し市場予想通りの1.5%に上昇したが、生鮮食料品を除く日本コアCPIの前年同月比は前回と市場予想一致の1.4%の横ばいで、生鮮食料品とエネルギーを除く日本コアコアCPIの前年同月比は前回の1.9%に対し市場予想通りの1.8%と、いずれも市場予想通りであったことでは、161円台の推移だったドル円の為替相場への影響は限定的であった。

今朝8時50分には、4月27〜28日開催分の日銀金融政策決定会合議事要旨が公開されたが、先日の今月6月の日銀の追加利上げ前のものであったことでは市場反応は限定的であった。

ただし、その後には、日銀の氷見野良三副総裁が、今月6月の日銀の1.00%程度への＋0.25%の小幅利上げについて、「金融政策は為替のコントロールが目的ではない」が、「物価が上振れし、悪影響を防ぐ意味でも必要だった」と発言したと報じられた。

今朝9時頃から始まった今日の日本東京外国為替市場の対ドル円相場の始値も一時161円30銭付近と161円台からのスタートであったが、日本市場の今朝9時55分の中仲値決済に向けては、今日は米国の祝日の隷解放記念日のジュンティーンス （Juneteenth） であることから今夜の米国市場が休場予定であるほか、取引先の米国現地企業が休業で輸入実需のドル需要が減ったことに対して、国内輸出企業の円買いドル売り需要があり、また今年最大の円安ドル高更新後の161円台で為替介入警戒感が意識されていたところに、今朝の日本政府の片山さつき財務大臣の発言があり、「投機的な動きがあれば、断固とした措置を取る」と、「断固たる」円安牽制の口先介入をしたことから為替介入への警戒感が高まったことでは、今朝10時4分頃のドルは円相場で一時160円98.7銭付近と約160円99銭付近の160円台に上昇幅を縮小し、今日の日本市場における円の高値でドルの安値を記録した。

しかし、イランが米国に停戦違反と警告していたイスラエル軍のレバノン南部への攻撃が継続しており、国営レバノン通信 (NNA) が昨夜から今朝にかけてのイスラエル軍のレバノン南部のナバティエ攻撃で少なくとも15名が死亡したと報じ、「ここ数週間で最も激しい爆撃となった」と報じ、イスラエル軍は、「親イラン民兵武装組織ヒズボラの標⁠的に対して攻撃した」と説明して認め、イスラエルの高官は、「⁠レバノン南部への部隊行動の継続について、米国と『粘り強い交渉』を行っている」と述べたことから、イランが米国に警告後の中東情勢の交渉先行きへの懸念が高まり、イイランの準国営タスニム通信 (Tasnim News Agency) が、 「イランの米国交渉担当者が⁠次の協議に入る前に米国が暫定合意を履行しているかを確認する必要がある」として、「代表団がスイスのジュネーブ⁠に向かうかどうかは不明」と報じていたことに続き、米国政府の報道官が、「J.D. (James Davis / ジェームズ・デイヴィッド) ヴァンス副大統領がスイス訪問を取り止めた」、「米国代表団は協⁠議の計画が固まり次第、出発する準備を整えていたが、交渉の段取りは決して単純でも予測可能でもなかった」と明らかにし、スイス政府の外務省も、「本日19日にスイスで予定され‌ていた米国とイランの署名式および協議は開催されない」と公式に発表したため、中東情勢警戒感による「有事のドル買い」の主要通貨全般に対するドル買いと米国利上げ予想の外貨影響の波及などもあり、為替介入警戒感の中でも円相場でドルは161円台に反発し、スイスの現地時間の早朝にあたる日本時間の午後14時17分頃のドルは円相場で一時161円45.9銭付近と約161円46銭付近に上昇し、今日の日本市場における円の安値でドルの高値を記録した。

一方、中東情勢の交渉先行き不透明感を受けて、ホルムズ海峡の原油供給再開への期待感が後退し、今朝はプラス圏に上昇して午前の部では前日の史上最高値更新後の高値引けをしていた今日の日経平均株価が東京株式市場で反落し、午後の部では利益確定や持ち高調整の影響もあって一時マイナス圏に転じたことでは、日経平均株価の反落を受けた国内第一安全資産の低リスク通貨の円の買い戻しも入ったことは為替介入警戒感と共に円相場の抵抗となったが、市場終盤に安値からの買い戻しも入ったことでは、午後15時30分頃に今日の日経平均株価は小幅なプラス圏まで反発し、7万1250円6銭の終値をつけて前日比196円57銭高の＋0.28%の小幅高で続伸したことでは、為替相場への円買い戻しの影響は限定的となり、午後からの欧州市場と夕方からの英国ロンドン外国為替市場参入で今夜の米国祝日休場に向けたドル実需が減ることで持ち高調整が入っていた夕方16時5分頃にもドルは円相場で一時161円24銭付近の下押しと161円台に留まっていた。

中東情勢の地政学リスクへの警戒感などから、欧州ユーロなどの他の主要通貨から世界的に流動性が高い基軸通貨で安全資産でもあるドルが買われた外貨影響の波及などもあったことでは、ドル円への為替介入への警戒感の中でもドルは円相場で底堅い値動きを見せており、今日17時の東京外国為替市場の対ドル円相場の終値も161円32銭付近と161円台で、昨日17時の160円61銭付近の前東京終値比で約71銭の円安ドル高になっていた。

今夜この後の米国市場は祝日休場であるが、世界市場では米国とイランやイスラエルとレバノンなどの中東情勢と原油など世界的なエネルギー主要輸送ルートのホルムズ海峡と周辺産油国を含む中東・湾岸諸国のニュース続報と、原油などのコモディティと債券市場や世界の株式市場の為替相場への影響と、ロシアとウクライナや米中および日中関係など世界情勢に加え、世界の政治・経済のニュースとドナルド・トランプ米国大統領や高市早苗首相と各国政府・中央銀行関係者等の要人発言などのファンダメンタルズ分析は、最新経済指標データやテクニカル分析と共に世界のFXトレーダー達の為替相場の値動き予想材料となっている。

一方、　欧州ユーロは、今日17時の東京外国為替市場のユーロ円相場の終値は184円68銭付近と、前営業日同時刻にあたる昨日17時の184円90銭付近の前東京終値比で約22銭の円高ユーロ安であった。

主な要因は、市場でタカ派の米国利上げ予想値が上昇し、前日に続き、米国連邦準備制度理事会 (FRB / Federal Reserve Board) の米国連邦公開市場委員会 (FOMC / Federal Open Market Committee) の後の対ドルの欧州ユーロ売りの外貨影響が波及したほか、中東情勢への警戒感の再燃を受けた地政学リスク回避でも欧州ユーロが世界的に流動性が高い基軸通貨で安全資産でもあるドルに対して売られたユーロドルの影響があった。

そのため、ユーロドルも、今日17時の今日の東京外国為替市場の終値は1.1448ドル付近と、前営業日同時刻にあたる昨日17時の1.1512ドル付近の前東京終値比で約0.64セントのユーロ安ドル高であった。

英国ポンドは、今夜17時の今日の東京外国為替市場のポンド円相場の終値は212円89銭付近と、前営業日同時刻にあたる昨夜17時の213円54銭付近の前東京終値比で約65銭の円高ポンド安であった。

主な要因は、昨夜20時の英国中央銀行イングランド銀行 (英中銀 / BoE / Bank of England) の英中銀金融政策委員会 (MPC / Monetary Policy Committee) の英国政策金利の据え置き後に、タカ派だった米国と比べると次回の英国利上げ予想は特に高まらなかったこともあり、地理的・経済的に近い欧州ユーロ売りに英国ポンドも連れ安になりやすく、対ドルなどで売られていたポンドドルのポンド円への波及などもあった。

今日の東西FXニュース執筆終了前の2026月6月19日の日本時間 （JST / Japan Standard Time） 20時47分 （チャート画像の時間帯は英国夏時間 (BST / British Summer Time / GMT+1 / JST-8) の英国ロンドン外国為替市場の12時47分頃) の人気のクロス円を中心とした為替レートは下表の通りである。欧州英国市場は2026年3月29日日曜日〜2026年10月25日日曜日が英国夏時間となり、米国でも2026年3月8日日曜日〜2026年11月1日日曜日が米国夏時間で共にサマータイム入りしており、冬時間の頃と比較すると日本時間と1時間の時差短縮の調整があったことには注意が必要である。

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