FXニュース：ホルムズ海峡期待後退

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東西FXニュース – 2026年08月07日

文／八木 – 東西FXリサーチチーム

主な点：

• 米人員削減数大幅減少
• 原油反発日米株価下落
• トランプ大統領の発言
• 欧米早期利上げ予想も
• 今夜米雇用統計を控え

今日2026年8月7日金曜日の日本東京外国為替市場の今朝9時から今夜17時までの対ドル円相場の為替レートの値動きは、円の安値でドルの高値の158円58銭付近から、円の高値でドルの安値の158円22銭付近の値幅約36銭で、今夜17時の今日の東京外国為替市場の対ドル円相場の終値は158円40銭付近と、前営業日同時刻にあたる昨日17時の157円86銭付近の前東京終値比で約54銭の円安ドル高であった。

今日の為替相場の値動きの主な要因と市場時間に沿った世界外国為替証拠金取引 (FX / Foreign Exchange) マーケット・トレンドの動向と分析はまず、昨日の日本市場終了後の欧州市場と英国ロンドン外国為替市場では、中東情勢のニュース続報や観測報道が続くなかで世界的な主要エネルギー輸送ルートのホルムズ海峡のイランとオマーンの協議についての期待感の後に様子見と警戒感が交錯していたコモディティ　(Commodity / 商品先物) 市場で、昨夜17時台に一時1バレル74ドル台に反落後の米国WTI (West Texas Intermediate / ウエスト・テキサス・インターミディエート) 原油先物価格が昨夜18時台に一時1バレル75ドル台に反発し、昨夜19時〜20時台に一時1バレル76ドル台に上昇したため、世界的に流動性が高い基軸通貨で原油などのコモディティの主要取引通貨のドルが買われ、昨夜20時15分と48分頃のドルは円相場で一時157円93.9銭付近に上昇していた。

しかし、ドル円の158円台付近は、7月30日から3営業日連続で実施されたとの観測があった日本政府と日本銀行 (日銀 / BoJ / Bank of Japan) と米国財務省と米国ニューヨーク連邦準備銀行 (連銀) の日米協調介入の後の追加の為替介入への警戒感が燻りやすかったほか、その為替介入後の8月4日のドルの円相場での戻り高値の157円96銭付近と200日移動平均線が位置していた158円6銭付近など158円前後のテクニカル分析的なレジスタンスライン (Resistance line / 上値抵抗線) が意識されやすかったことなどもあり、昨夜の同市場からは翌日にあたる今夜の米国市場で最新米国重要経済指標の7月米国雇用統計の発表イベントを控えるイベントリスクの影響もあり、イベント前の早期の利益確定や持ち高調整の抵抗が158円手前付近から入ったことでは、昨夜20時57分頃のドルは円相場で一時157円85銭付近に上昇幅を縮小した。

その影響から、同欧州市場と英国ロンドン外国為替市場の後半にあたる昨夜21時頃から時差で始まった米国ニューヨーク外国為替市場の対ドル円相場の始値は一時157円86銭付近で、昨夜21時4分と6分頃に一時157円82.3銭付近と約157円82銭に下押し、これが同米国市場における円の高値でドルの安値圏となっていた。

しかし、米国における物価安定と雇用最大化の二大責務を掲げる米国連邦準備制度理事会 (FRB / Federal Reserve Board) の市場予想の影響もあり、前日のFRB高官達のタカ派発言や米国市場に先行して昨夜18時30分頃に発表されていた米国雇用関連の民間経済指標の7月米国チャレンジャー人員削減数が前回の−4.5%に対し−46.1%と人員削減数が大幅に減るなど堅調だったことなどもあり、8月7日金曜日の夜の最新米国重要経済指標の7月米国雇用統計の市場予想の影響もあったことでは、今年年内の米国利上げ予想が優勢さを保ち、次回9月15〜16日の米国連邦公開市場委員会 （FOMC / Federal Open Market Committee) における早期米国利上げ予想値も50%台の推移を続けていたことでは、原油に連れた世界的なエネルギー・インフレ圧に加えて米国政策金利先高観の影響などがあった米国債券市場では、米国10年債の利回りが指標となる米国長期金利が昨夜21時29分頃の一時4.656％付近に向けて上昇していため、債券利回りの金利差トレードの影響などもあり、昨夜21時25〜28分頃にかけてドルは円相場で一時157円87銭付近に反発して高止まりを見せていた。

昨夜21時30分頃の米国市場でも米国雇用関連の最新米国経済指標の発表があり、前週分米国新規失業保険申請件数が前回の19.7万件と前回修正の19.8万件と市場予想の20.5万件に対して19.9万件と市場予想よりも堅調だったことでは、発表時のドルは円相場で一時157円88銭付近に上抜けた上昇を始めた。

ただし、前週分米国失業保険継続受給者数は前回の178.2万人と市場予想の179.0万人よりやや軟調な180.1万人であったことはやや抵抗となったものの前回が177.7万人に改善の修正がされたことや、同時発表の4〜6月第2四半期米国非農業部門労働生産性の速報値が、前期比は前回0.3%が前回0.8%に上方修正された上で市場予想の0.6%を上回る1.4%に上昇し、同4〜6月第2四半期米国単位労働コストの速報値は、前期比年率が前回1.8%から前回1.3%に下方修正されて市場予想の2.1%以下の1.3%にコストが減ったことは賃金インフレ圧には抵抗となる一方で、AI (Artificial Intelligence / 人工知能) 導入などの作業効率化などが労働生産性の向上とコスト削減に同時に関与する場合には米国景気要因のインフレ圧は残ることなどから、複数の米国経済指標の発表後の昨夜21時41分頃のドルは円相場で一時157円92.6銭付近に上昇し、昨夜22時11分頃には一時157円92.9銭、昨夜22時43分頃には一時157円94.6銭付近と続伸したが、先ほどの欧州英国市場時間の高値圏の上抜けたでは先述の158円台を前にした為替介入警戒感やレジスタンスラインが再び意識された早期の利益確定や持ち高調整の抵抗が入ったことでは、昨夜22時50分頃のドルは円相場で一時157円94.2銭付近を上抜けせずに抵抗を受けて昨夜22時57分頃に一時157円82.2銭付近に下押しし、先ほどの昨夜21時4分と6分頃のドルの円相場での市場安値圏の一時157円82.3銭付近をやや下押しする形で、同米国市場における円の高値でドルの安値を記録した。

しかし、中東情勢への根強い警戒感が燻る中で、イラン・イスラム共和国のイスラム革命防衛隊 (IRGC / Islamic Revolutionary Guard Corps) との関係性の高さから半国営とされているファルス通信 (Fars News Agency) が、「イランとオマーンとの協議の合意案が、イラン国家安全保障最高評議会で審議される」と報じ、イランの国会議員達が、「特定の船舶に対する規制や違反者への罰則を盛り込んだホルムズ海峡の通航を規制する法案を起草」し、その「特定の船舶」として、米国とイスラエルやイランが敵対的とみなす国々の船舶へのホルムズ海峡の通航禁止を意味する可能性が示唆されたことなどから市場の警戒感が高まり、「イスラエルに関連する軍事・民間貨物や、イランおよびイランの代理勢力に対する行動に関与した船舶も通航禁止の対象となる。さらに、イランに損害を与えたとみなされる国や個人に関連する船舶についても、賠償金が支払われるまで海峡の通航が禁止される」との観測が起き始めたため、ホルムズ海峡の正常化に向けた市場期待感が後退し、有事に備えたドル買いが入り始めたドルは円相場で二度目の安値圏を下抜けせずに底堅く反発し、そのテクニカル分析的なダブルボトム (Double bottom) の買いサインを受けたドルは円相場でレジスタンスラインを上抜けて158円台に上昇し、ドル売りポジションのストップロスなども巻き込んで一時急伸し、昨夜23時9分頃に一時158円27.5銭付近に上昇した。

さらに、イランの現地メデイアの観測報道に続き、先立って英国ロイター通信 (Reuters) なども世界的なエネルギー主要輸送ルートのホルムズ海峡についての市場警戒感を燻らせる観測報道などをしていたが、深夜24時を過ぎると、「米国ブルームバーグ (Bloomberg)　などの米国主要メデイアもホルムズ海峡の再開に向けた市場期待感を後退させる観測報道を拡大し、「イランが米国とイスラエル船のホルムズ海峡の通航禁止を要求」として、「交渉再開に暗雲」、「敵対国にも海峡利用の前に賠償を求める構え」などと報じられたほか、日本語のニュースなどでも世界的な話題になり、深夜24時台に一時1バレル77ドル台に上昇していた米国WTI原油先物価格が午前1時台に一時1バレル78ドル台に上昇し、原油コストなどの世界的なエネルギー・インフレ圧に連れて米国長期金利も午前1時16分頃に一時4.678％付近に上昇したため、中東情勢のホルムズ海峡の正常化への市場期待感の後退による「有事のドル買い」に加えて債券利回りの金利差トレードのドル買いも起きたため、午前1時16分頃のドルは円相場で一時158円55.6銭付近と約158円56銭に上昇し、同米国市場における円の安値でドルの高値を記録した。

午前1時18分頃の1分間の値動きの中で瞬時に一時158円22.5銭付近に下押しする抵抗も交えたことでは為替介入警戒感も燻ったが、介入の値動きではない瞬時の反発を見せ始めると。午前1時48分頃のドルは円相場で一時158円53銭付近に反発した。

世界的なエネルギ・インフレ圧を受けて、米国利上げ予想だけでなく欧州利上げ予想なども意識されやすくなっていたが、米国主要企業の決算報告シーズンが続いていた米国ニューヨーク株式市場で、前日までは史上最高値を続伸していた米国主要株価三指数の米国ダウ工業株 (DJIA / Dow Jones Industrial Average)　が利益確定や持ち高調整などの影響もあって反落しており、中東情勢への警戒感を受けた米国S&P500種株価指数 (S&P500 / Standard and Poor’s 500 index)　と米国ナスダック総合株価指数 (NASDAQ / National Association of Securities Dealers Automated Quotations Composite) も三指数揃ってマイナス圏になったため、米国主要株価三指数下落時のリスク回避のリスクオフ (Risk-off) では世界的な安全資産でもある米国債の買い戻しも混ざり、米国債券価格上昇時の利回り低下を受けて米国長期金利が一時4.66%台付近に向けて上昇幅を縮小すると午前4時5分頃のドルも円相場で一時158円29.5銭付近に上昇幅を縮小したが、世界的に流動性が高い基軸通貨のドルに主要通貨に対する「有事のドル買い」の影響があったことではドルは円相場で底堅く158円台に留まり、米国主要株価三指数が揃って小幅安で終値をつけた後の市場終盤の今朝5時21分頃には一時158円51.2銭付近に再上昇していた。

先述のイランのファルス通信がイラン議会委員会で、「米国やイスラエルを船舶を含む『敵対的』な船舶のホルムズ海峡通航を禁止する法案の⁠草案が審議されている」と報じていた審議中の「草案」は、英国ロイター通信 (Reuters) によると、「提案されている通航規制に違反した船舶に対して、積み荷の価値の最大20％に相当す⁠る罰金を科す案も盛り込まれているという」という観測もあったが、米国政府関係者が否定的な見解を示したほか、業界関係者が、「提案に米国制裁のほか支払いに関する制限的な保険⁠条項があるため、容易には機能しない可能性」を指摘したとの観測報道などもあったが、この日はホルムズ海峡のニュースだけではなく紅海でもイエメンの親イラン武装組織フーシ派が、「イエメン国内のサウジアラビア軍の拠点に対するミサイル攻撃などを実施したと発表した」と報じられるなど警戒感が続いていた。

米国政府のドナルド・トランプ大統領の発言もあり、「ホルムズ海峡は、現時点では一応開いている」と述べ、「イランが現在の様な対立状態を長く維持できるとは考えにくい」として、「イランとの戦争は早期に終わるだろう」と述べたが、それに先立って先日の米国軍の弾薬や迎撃ミサイルなどの在庫枯渇懸念の観測報道に対し、「米国に弾薬はたっぷりとある」と主張し、イランに対する米国軍の軍事的な威嚇を示唆するなど、中東情勢の先行き不透明感や警戒感が市場で意識されやすかった。

また、英国経済紙フィナンシャル・タイムズ (FT / Financial Times) が、事情に詳しい関係者の話として、「ケビン・ウォーシュ米連邦準備理事会（FRB）議長が、今後数週間に発表される米国インフレ指標が強く市場で米国利上げ観測が高まれば、次回9月の米国連邦公開市場委員会 （FOMC / Federal Open Market Committee) で米国利上げに踏み切る用意をしている）と報じていたニュースも市場で話題になっており、市場終盤の午前5時台の米国WTI原油先物価格も一時バレル78ドル台に上昇していたことからインフレ警戒感もあった。

このため、昨夜21時頃から今朝6時頃までの米国ニューヨーク外国為替市場の対ドル円相場の値動きは、円の高値でドルの安値の157円82銭付近から、円の安値でドルの高値の158円56銭付近の値幅約74銭で、今朝6時頃のニューヨーク終値は158円43銭付近と、前営業日同時刻の157円75銭付近の前ニューヨーク終値比で約68銭の円安ドル高をつけた。

今朝早朝のオセアニア市場では、今朝7時から時間外取引が再開した米国WTI原油先物価格が一時1バレル78ドル台から77ドル台後半に瞬時下押しを見せた時間などがあったものの数分後から一時78ドル台に反発後の堅調な推移になったことから、原油取引通貨のドル買いが入り、今朝7時5〜10分頃にかけてドルは円相場で一時158円51銭付近の高止まりを見せていた。

今朝8時台に米国WTI原油先物価格が一時1バレル77ドル台に下押しする時間があったことでは、今朝8時16分頃にドルは円相場で一時158円38銭付近に下押ししていたため、続いて今朝9時頃から始まった今日の日本東京外国為替市場の対ドル円相場の始値は一時158円43銭付近であった。

日本市場では、ホルムズ海峡の正常化に向けた市場期待感の後退を受けた主要取引通貨のドル需要が意識され、今朝9時55分の仲値決済に向けた日本企業の輸入実需や準備金などの円売りドル買い需要があり、今朝9時53分頃のドルは円相場で一時158円57.5銭付近と約158円58銭付近に買われ、今日の日本市場の円の安値でドルの高値を記録した。

しかし、続いては国内輸出企業の円買いドル売りが入ったほか、東京株式市場でも中東情勢の観測報道を受けて、ホルムズ海峡の警戒感を受けた原油などのコスト懸念などが意識されやすくなり、今朝早朝の米国主要株価三指数下落の影響の波及などもあって小幅高から始まっていた今日の日経平均株価が反落してマイナス圏になり、今朝10時台に下落幅を拡大して今日の市場安値圏になったため、日経平均株価下落時のリスク回避のリスクオフ (Risk-off) による国内第一安全資産の低リスク通貨の円の買い戻しが入り、今夜の米国市場での最新米国雇用統計発表イベントを控えたイベント前の利益確定や持ち高調整の影響などもあって、今朝10時42分頃のドルは円相場で一時158円21.9銭付近と約158円22銭に上昇幅を縮小し、今日の日本市場における円の高値でドルの安値を記録した。

ただし、安値からの株の買い戻しも混ざり、日経平均株価が今朝の下げ幅を縮小して午後の部が始まると株価影響の円買いが弱まり、米国長期金利も午後1時台の一時4.689%付近に向けて上昇していた正午12時50分頃のドルは円相場で一時158円44.9銭付近に反発しており、今日の日経平均株価が今朝10時台の一時6万4651円49銭付近の市場安値後の下げ幅を縮小し、午後15時30分に6万5606円71銭の終値をつけて前日比76円55銭安の−0.12%の小幅安で大引けし、午後からの欧州市場と夕方からの英国ロンドン外国為替市場参入の影響もあった夕方16時55分頃にもドルは円相場で一時158円46銭付近と158円台の底堅い値動きを見せていたが、今夜その後の米国雇用統計のイベントリスクの様子見は抵抗となっていたほか、今夜17時頃の米国WTI原油先物価格が一時1バレル77ドル台に戻していたことはドルの円相場での上値をやや抑えていた。

このため、今日17時の東京外国為替市場の対ドル円相場の終値は158円40銭付近で、昨日17時の157円86銭付近の前東京終値比で約54銭の円安ドル高になった。

今夜この後の米国市場では、次回の米国連邦公開市場委員会 （FOMC / Federal Open Market Committee) の投票権を持つ米国連邦準備制度理事会 (FRB / Federal Reserve Board) 高官達が重視している最新米国重要経済指標の米国雇用統計などの発表があり、日本時間の経済指標カレンダーのスケジュールは、今夜21時30分に7月米国雇用統計の7月米国非農業部門雇用者数変化、7月米国失業率、7月米国平均時給などの発表イベントがあり、28時に6月米国消費者信用残高なども控えている。

また、米国株式市場では主要企業の決算報告の影響が続いているほか、世界市場でも米国とイランやイスラエルとレバノンと周辺および関連国のオマーンなどの中東情勢と、原油などの世界的なエネルギー主要輸送ルートのホルムズ海峡や主要産油国サウジアラビアとイエメンの親イラン武装組織フーシ派の紅海とバブ・エル・マンデブ海峡などの中東・湾岸諸国のニュース続報が引き続き注目を集めており、ロシアとウクライナ情勢の黒海や地中海周辺への中東情勢の影響拡大懸念などもあって、原油などのコモディティと債券利回りや株式市場の為替相場への影響と、米中関係および日中関係などの世界情勢や、世界の政治・経済のニュースとドナルド・トランプ米国大統領や高市早苗首相と各国政府・中央銀行関係者等の要人発言などのファンダメンタルズ分析は、最新経済指標データやテクニカル分析と共に世界のFXトレーダー達の為替相場の値動きの市場予想材料となっている。

一方、　欧州ユーロは、今日17時の東京外国為替市場のユーロ円相場の終値は182円53銭付近と、前営業日同時刻にあたる昨日17時の182円20銭付近の前東京終値比で約33銭の円安ユーロ高であった。主な要因は、中東情勢のホルムズ海峡への市場期待感の後退による世界的なエネルギー・インフレ警戒では、早期の欧州利上げ予想も意識されやすく、日欧金利差予想が影響を与えていた。

ユーロドルは、今日17時の東京外国為替市場の終値は1.1523ドル付近と、前営業日同時刻にあたる昨日17時の1.1544ドル付近の前東京終値比で約0.21セントのユーロ安ドル高であった。

主な要因は、中東情勢への警戒感を受けて、主要通貨に対する「有事のドル買い」の影響によるドル買いがあった一方で、地政学リスク回避では欧州ユーロが世界的な基軸通貨で原油主要取引通貨であり安全資産でもあるドルに対して売られていた。

北海油田保有の産油国でもある英国ポンドは、今日17時の東京外国為替市場のポンド円相場の終値は213円4銭付近と、前営業日同時刻にあたる昨日17時の212円48銭付近の前東京終値比で約56銭の円安ポンド高であった。

今日の東西FXニュース執筆終了前の2026年8月7日の日本時間 （JST / Japan Standard Time） 20時57分 （チャート画像の時間帯は英国夏時間 (BST / British Summer Time / GMT+1 / JST-8) の英国ロンドン外国為替市場の12時57分頃) の人気のクロス円を中心とした為替レートは下表の通りである。欧州英国市場は2026年3月29日日曜日〜2026年10月25日日曜日が英国夏時間となり、米国でも2026年3月8日日曜日〜2026年11月1日日曜日が米国夏時間で共にサマータイム入りしており、冬時間の頃と比較すると日本時間と1時間の時差短縮の調整があったことには注意が必要である。

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