FXニュース：中東情勢長期化警戒感

Googleニュースでフォロー

東西FXニュース – 2026年08月17日

文／八木 – 東西FXリサーチチーム

主な点：

• 日米欧金利差市場予想
• 米小売売上高予想以下
• 米ミシガンも予想以下
• 日GDPも市場予想以下
• 日経平均株価反発上昇

今日2026年8月17日月曜日の日本東京外国為替市場の今朝9時から今夜17時までの対ドル円相場の為替レートの値動きは、円の安値でドルの高値の159円25銭付近から、円の高値でドルの安値の158円85銭付近の値幅40銭で、今夜17時の今日の東京外国為替市場の対ドル円相場の終値は158円96銭付近と、前営業日同時刻にあたる先週金曜日17時の159円19銭付近の前東京終値比で約23銭の円高ドル安であった。

今日の為替相場の値動きの主な要因と市場時間に沿った世界外国為替証拠金取引 (FX / Foreign Exchange) マーケット・トレンドの動向と分析はまず、先週金曜日の日本市場終了後の欧州市場と英国ロンドン外国為替市場では、日本銀行 (日銀 / BoJ / Bank of Japan) の早期利上げ観測報道が続く中で、中東情勢の長期化警戒によるエネルギー・インフレ圧の影響を受けて欧州中央銀行 (ECB / European Central Bank) の早期欧州利上げ予想も続いていたため、先週の米国重要インフレ指標の下振れを受けて早期米国利上げ予想が後退していた日米欧金利差予想の影響では円や欧州ユーロに対してドル売りが入り、欧州英国市場の後半にあたる先週金曜日の夜21時頃から始まった米国ニューヨーク外国為替市場のドルは円相場で一時159円11銭付近と、前東京終値よりも円高ドル安が進行していた。

また、コモディティ　(Commodity / 商品先物) 市場でも、先週金曜日17時の前東京終値の頃に一時1バレル82.90ドル付近に上昇していた米国WTI (West Texas Intermediate / ウエスト・テキサス・インターミディエート) 原油先物価格が、米国とイランの仲介国の関係者達の発言などを受けて、停戦延長の可能性がないわけではないことなどから様子見の持ち高調整で上昇幅を一時縮小しており、先週金曜日の夜21時頃の米国市場参入時には一時バレル81.51ドル付近になっていたことも、世界的に流動性が高い基軸通貨で原油などのコモディティの主要取引通貨であるドル売りに影響を与えていたが、中東情勢の長期化警戒による「有事のドル買い」の影響も世界市場で根強かったことでは、中東情勢緊迫化の前と比較した原油コスのト高止まりは日本の貿易赤字リスク警戒による円相場の上値を押さえていた。

しかし、米国市場では先週金曜日の夜21時30分に米国景気関連の最新米国重要経済指標の7月米国小売売上高の発表があり、前月比は前回の0.2%と市場予想の0.1%を下回るマイナス圏の−0.6%に下振れし、自動車を除くコアな前月比も前回の−0.2%と市場予想の0.2%を下回る−0.3%に下振れし、米国景気要因のインフレ圧が市場予想以下となったことから、米国における物価安定と雇用最大化の二大責務を掲げる米国連邦準備制度理事会 (FRB / Federal Reserve Board) の次回9月の米国連邦公開市場委員会 （FOMC / Federal Open Market Committee) における早期米国利上げ予想が一時30%台で後退し、日米欧金利差予想の影響もあって米国債券市場では先週金曜日17時頃の前東京終値時点に一時4.663%付近だった米国10年債の利回りが指標となる米国長期金利が、発表後の先週金曜日の夜21時35分頃の一時4.636％付近に向けて一時急落したため、債券利回りの金利差トレードのドル売りが起き、先週金曜日の夜21時32分頃のドルは円相場で一時158円60銭付近に急落し、同米国市場における円の高値でドルの安値を記録した。

ただし、7月米国小売売上高の下振れの一因として、今年は米国アマゾン・ドット・コム (Amazon.com) が大型セール日のアマゾン・プライムデー (Amazon Prime Day) を7月から前月6月に前倒しをしていた大規模な売上計上の影響があるとの専門家の指摘などがあったことでは、市場安値後のドルの買い戻しが入り始めた。

中東情勢長期化に対する市場警戒感も根強く、仲介国が連絡を続け前向きな努力をしていた一方でイランが米国との交渉に否定的であったほか、前日8月13日に米国保守主義やオルタナ右翼に影響力が強い政治系ニュースサイトの米国ニュースマックス (Newsmax) の番組で米国政府のスコット・ベッセント財務長官が、「イランに対する経済圧力を強化する方針」を示し、「近く新たな制裁を発表する」として「イランを経済的孤立に追い込む」と強調し、「誰も見たことのない措置を講じる」と語り、米国軍のイラン関連船舶に対する海上封鎖と組み合わせて、「イランの港は物資の往来が一切できなくなるだろう」と述べていたことが話題になっており、その翌日となるこの日の演説ではドナルド・トランプ米国大統領も、米国軍の封鎖について、「誰にも止められない。鋼鉄の壁」と強調し、エネルギー価格高騰について、「邪悪な国に核兵器を持たせないため」と述べ、「ガソリン代をほんの少し多く支払うことになっても、それは正しいことをした結果」とインフレ容認姿勢を見せたほか、ホルムズ海峡について、「イランを負かした後に、米国の領土と宣言する」と述べるなど、物議を醸し出すほどの強硬姿勢を見せており、中東情勢長期化による世界的なエネルギー主要輸送ルート周辺の原油供給懸念が改めて意識されたことでは、一時1バレル80ドル台後半まで下落後の米国WTI原油先物価格が反発を始めたほか、世界的なエネルギー・インフレ圧警戒に連れて米国長期金利も反発したため、原油や金利に連れやすい主要取引通貨のドルも円相場で反発した。

先週金曜日の夜23時に発表された最新米国経済指標の8月米国ミシガン大学消費者態度指数の速報値が前回の55.2と市場予想の54.9を下回る51.0と市場予想以下であったことは反発後のドルの円相場での一時抵抗となったが、同時発表された米国消費者による米国期待インフレ率は1年先が前回の4.2％に対し4.3％に上昇するなどインフレ警戒感が根強く、次回の早期米国利上げ予想は一時30%台に後退したもののインフレ抑制のための今年年内の米国利上げ予想が根強かったこともあり、ドルは円相場で再び反発上昇に向けた。

米国ニューヨーク債券市場では、米国10年債の利回りが指標となる米国長期金利が反発後の上昇を続けており、先週土曜日の午前2時12分頃に米国WTI原油先物価格が一時1バレル82.29ドル付近と82ドル台に再上昇していた世界的なエネルギー・インフレ圧の影響などもあり、この時間の米国長期金利が一時4.699%付近から4.7%台方向に向けて上昇していたため、原油や金利に連れやすいドルも円相場で「有事のドル買い」の影響を受けて、先週土曜日の午前2時12分頃に一時159円40銭付近に上昇し、同米国市場における円の安値でドルの高値を記録した。

一方、米国ニューヨーク株式市場では、夏休み時期の週末を控えた利益確定や持ち高調整の影響などもあり、中東情勢の長期化によるエネルギーコスト警戒感のなかで米国長期金利の上昇を受けた金利警戒感も市場で意識されたため、米国主要株価三指数の米国ダウ工業株 (DJIA / Dow Jones Industrial Average)　と米国S&P500種株価指数 (S&P500 / Standard and Poor’s 500 index)　と米国ナスダック総合株価指数 (NASDAQ / National Association of Securities Dealers Automated Quotations Composite) が前日からの上昇後に揃って反落してマイナス圏の推移になった株価下落時のリスク回避のリスクオフ (Risk-off) では、世界的な安全資産としての米国債の買い戻しも入り、午前3時16分頃には一時4.702%付近にも上昇していた米国長期金利が上昇幅を縮小し、米国主要株価三指数が揃って前日比の小幅安となり市場終了に向けていた午前5時4分頃には米国長期金利は一時4.687％付近に低下して4.7%台割れになったため、ドルも円相場で反落した。

このため、先週金曜日の夜21時頃から先週土曜日の朝5時55分頃までの米国ニューヨーク外国為替市場の対ドル円相場の値動きは、円の高値でドルの安値の158円60銭付近から、円の安値でドルの高値の159円40銭付近の値幅約80銭で、先週土曜日の朝5時55分頃のニューヨーク終値は159円32銭付近と、前営業日同時刻の159円50銭付近の前ニューヨーク終値比で約18銭の円高ドル安となり、週末を迎えていた。

週明けとなる今朝早朝のオセアニア市場では、中東情勢の長期化への警戒感が燻る中で、今朝7時から時間外取引が再開した米国WTI原油先物価格が先週末の取引終了時の一時1バレル82ドル台前半から82ドル台後半に上昇して始まった影響では、原油に連れやすい主要取引通貨のドルは円相場で今朝7時11分頃に一時159円40銭付近に上昇し、先週末の米国ニューヨーク外国為替市場での高値に並んだ。

ただし、その後の米国WTI原油先物価格が一時1バレル82ドル台前半に戻したことに連れて、今朝8時3分頃のドルも円相場で一時159円14銭付近に反落していた。

しかし、今日の日本市場に先行して今朝8時50分に日本の最新重要経済指標の発表があり、4〜6月第2四半期日本実質国内総生産 (GDP / Gross Domestic Product) 速報値は、年率換算の前回1.8%が前回1.9%に上方修正された一方で市場予想の2.0%を下回る1.1%に下振れし、前期比も前回と市場予想の0.5%を下回る0.3%と市場予想以下であったことでは、景気要因のインフレ圧鈍化の可能性が意識された円売りが入り、今朝8時54分頃のドルは円相場で一時159円25銭付近に反発した。

その影響から、続いて今朝9時頃から始まった今日の日本東京外国為替市場の対ドル円相場の始値は一時159円23銭付近で、この時間の1分間の値動きの中で瞬時に記録していた一時159円25銭付近が今日の日本市場における円の安値でドルの高値となった。

日本市場では、先週金曜日の夜の米国重要景気指標の下振れなどを受けて次回の早期の米国利上げ予想が一時30％台で後退した日米金利差予想の影響や、日本政府の積極財政による財政懸念の日本国債売りが日米協調為替介入後の先週の連日での早期日銀利上げ観測報道の影響などもあって今朝の国内債券市場で新発10年物の日本国債利回りが指標となる国内長期金利が1996年以来の高利回りとなる一時2.93%付近に向けて上昇したため、債券利回りの金利差トレードなどの円買いドル売りが先行したが、今朝9時55分の仲値決済に向けては、先週のお盆休み明けの日本企業の輸入実需の円売りドル買いが抵抗となり、今朝9時54分頃のドルは円相場で一時159円11銭付近の下落に留まっていた。

しかし、仲値決済後にはお盆休み明けの国内輸出企業のまとまった円買いドル売り需要も強く、また8月中旬のドル建ての米国債の利払いや大量償還などを受けたドル売りによる円買いなども入っていたため、時間外の米国債券取引で米国長期金利が4.7%台割れの一時4.690%付近の推移だった債券利回りの金利差の影響などもあり、今朝11時17分頃のドルは円相場で一時158円95銭付近と158円台に下落していた。

また、今朝の東京株式市場でも、今日の日経平均株価がプラス圏から始まり一時上昇後に、一時マイナス圏に反落していた時間の株価下落時のリスク回避のリスクオフ (Risk-off) で国内第一安全資産の低リスク通貨の円買いが起きていたことも為替相場に影響を与えていた。

ただし、日経平均株価はその後に反発してプラス圏に戻した株価影響もあったことでは円売りも入り、株式市場の午後の部がプラス圏で再上昇して始まった日経平均株価上昇時のリスク選好のリスクオン (Risk-on) による低リスク通貨の円売りの影響では、正午12時50分頃のドルは円相場で一時159円15銭付近と159円台に一時反発した時間もあったが、今日の日経平均株価は午後の部ではプラス圏の堅調推移を維持し、午後15時30分頃に6万9220円25銭の終値をつけて前営業日比506円45銭高の＋0.74%で大引けしたことでは株価影響はやや限定的となっていた。

午後からの欧州市場と夕方からの世界最大規模の英国ロンドン外国為替市場の参入では、コモディティ市場で夕方16時24分頃に米国WTI原油先物価格が一時1バレル81.50ドル付近の市場安値圏に下げたことに連れて、世界的な安全資産としての米国債買いなども入っていたことから米国債券価格上昇時の利回り低下を受けて時間外の米国債券取引で4.7%台割れを続けていた米国長期金利が、次回の米国利上げ予想が前営業日の一時33%付近から30％付近に30%台で後退していた金利差予想の影響などもあって、原油に連れて夕方16時38分頃の米国長期金利が一時4.672%付近にまで低下したため、債券利回りの金利差トレードの影響によるドル売りが入り、夕方16時42分頃のドルは円相場で一時158円85銭付近に売られ、今日の日本市場の円の高値でドルの安値を記録した。

とはいえ、その後には米国WTI原油先物価格が反発し、今夜17時の今日の東京終値の頃には一時1バレル82.01ドル付近と82ドル台に戻したほか、エネルギー・インフレ圧と連動するように米国長期金利も反発しており、今夜17時頃には米国長期金利も4.7%台割れではあるものの一時4.677％付近と下げ幅を縮小していたため、原油や金利に連れやすい基軸通貨のドルも円相場で市場安値後の下げ幅を縮小した。

このため、今日17時の東京外国為替市場の対ドル円相場の終値は158円96銭付近で、前営業日同時刻にあたる先週金曜日17時の159円19銭付近の前東京終値比で約23銭の円高ドル安になった。

また、今夜その後の欧州英国市場では、今夜18時台に反発後の米国WTI原油先物価格が一時1バレル83ドル台に上昇し、連れて米国長期金利も一時4.695%付近に再上昇したため、ドルは円相場で159円台に再上昇し、今夜20時台には前東京終値比で小幅な円安ドル高にも転じている。

今夜20時台のニュースでは、米国政府のドナルド・トランプ大統領の発言の影響などもあり、「イラン・イスラム革命防衛隊 (IRGC / Islamic Revolutionary Guard Corps と非公式にコミュニケーションが取れている」として「イランについて急いではいない」と発言したことでは市場期待感が瞬時に燻ったが、「オマーンが米国の邪魔をすれば爆撃する」と発言したことでは、ホルムズ海峡への警戒感が再燃したほか、中東情勢拡大への市場警戒感が高まっていた。

今夜この後の米国市場では、最新米国経済指標の発表予定などがあり、日本時間の経済指標カレンダーのスケジュールでは、今夜21時30分に8月米国ニューヨーク連邦準備銀行 (連銀) 製造業景気指数、今夜23時に8月米国NAHB (National Association of Home Builders / 全米住宅建設業協会) 住宅市場指数、29時に6月対米証券投資などを控えている。

世界市場では、引き続き、米国とイランとイスラエルとレバノンと周辺国および仲介国と関連国のパキスタンやオマーンなどの中東情勢と、原油などの世界的なエネルギー主要輸送ルートのホルムズ海峡と主要産油国サウジアラビアとイエメンの親イラン武装組織フーシ派の紅海とバブ・エル・マンデブ海峡などの中東情勢のニュース続報が注目されており、原油などのコモディティと債券利回りや株式市場の為替相場への影響と、ロシアとウクライナ情勢の続報や、米中関係および日中関係などの世界情勢と世界の政治・経済のニュースとドナルド・トランプ米国大統領や高市早苗首相と各国政府・中央銀行関係者等の要人発言などのファンダメンタルズの分析は、最新経済指標データやテクニカル分析と共に、世界のFXトレーダー達の為替相場の値動きの市場予想材料となっている。

一方、　欧州ユーロは、今日17時の東京外国為替市場のユーロ円相場の終値は184円50銭付近で、前営業日同時刻にあたる先週金曜日17時の183円92銭付近の前東京終値比で約58銭の円安ユーロ高であった。

主な要因は、中東情勢の長期化によるインフレ圧の影響により、欧州中央銀行　(ECB / European Central Bank) の早期欧州利上げ予想の影響が続き、先週にも欧州や英国の債券利回りが上昇するなど金利差予想の影響があり、欧州ユーロが円相場だけでなく対ドルでも上昇した外貨影響がユーロ円相場に波及したほか、経済圏が近く欧州ユーロに連れやすい英国ポンドも円相場や対ドルで上昇していた外貨影響などもあった。

そのため、ユーロドルも、今日17時の東京外国為替市場の終値は1.1607ドル付近と、前営業日同時刻にあたる先週金曜日17時の1.1552ドル付近の前東京終値比で約0.55セントのユーロ高ドル安であった。

また、英国ポンドも、今日17時の東京外国為替市場のポンド円相場の終値は215円58銭付近と、前営業日同時刻にあたる先週金曜日17時の215円17銭付近の前東京終値比で約41銭の円安ポンド高であった。

今日の東西FXニュース執筆終了前の2026年8月17日の日本時間 （JST / Japan Standard Time） 20時44分 （チャート画像の時間帯は英国夏時間 (BST / British Summer Time / GMT+1 / JST-8) の英国ロンドン外国為替市場の12時44分頃) の人気のクロス円を中心とした為替レートは下表の通りである。欧州英国市場は2026年3月29日日曜日〜2026年10月25日日曜日が英国夏時間となり、米国でも2026年3月8日日曜日〜2026年11月1日日曜日が米国夏時間で共にサマータイム入りしており、冬時間の頃と比較すると日本時間と1時間の時差短縮の調整があったことには注意が必要である。

最新記事一覧

FXニュース：米イランと延長求めず

最新： 2026年8月18日

FXニュース：米小売売上高予想以下

最新： 2026年8月14日

FXニュース：米消費者物価予想通り

最新： 2026年8月13日

FXニュース：米消費者物価指数控え

最新： 2026年8月12日

FXニュース：原油と米長期金利上昇

最新： 2026年8月11日

FXニュース：米雇用統計NFP下振れ

最新： 2026年8月10日

注意：

本ウェブサイトに記載されている全ての情報またリンク先を含めた情報は、情報提供を目的のみとしており、取引投資決定、及びその他の利用目的のために作成されたものではありません。取引投資種、外国為替取引業者の選択、売買価格投資等の全ての最終決定については、利用者ご自身のご判断において行われるようお願い致します。

当社は、当サイトに掲載した情報によって万一閲覧者が被った直接・間接的に生じた損失に関して一切責任を負わないものとします。また、当社および当社に情報を提供している第三者は一切責任を負うものではございませんので ご了承ください。万が一、当サイトの提供情報の内容に誤りがあった場合でも、当社は一切責任を負いません。当社はこのウェブサイトの掲載内容を予告なしに変更または廃止することがございますので、あらかじめご了承おきください。