FXニュース：米雇用統計NFP上振れ

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東西FXニュース – 2026年06月08日

文／八木 – 東西FXリサーチチーム

主な点：

• 米年内利上げ予想上昇
• 米長期金利上昇4.5%台
• 米主要株価三指数下落
• イランと以が攻撃応酬
• 日経株安と介入警戒感

今日2026年6月8日月曜日の日本東京外国為替市場の今朝9時から今夜17時までの対ドル円相場の為替レートの値動きは、円の安値でドルの高値の160円40銭付近から、円の高値でドルの安値の160円15銭付近の値幅約25銭で、今夜17時の今日の東京外国為替市場の対ドル円相場の終値は160円23銭付近と、前営業日同時刻にあたる先週金曜日17時の159円95銭付近の前東京終値比で約28銭の円安ドル高であった。

今日の為替相場の値動きの主な要因と市場時間に沿った世界外国為替証拠金取引 (FX / Foreign Exchange) マーケット・トレンドの動向と分析はまず、先週の日本市場終了後の欧州市場と英国ロンドン外国為替市場では、中東情勢の不透明感が続くコモディティ (Commodity / 商品先物) 市場で米国WTI (West Texas Intermediate / ウエスト・テキサス・インターミディエート) 原油先物が先週金曜日の夜17時29分頃の一時1バレル91.50ドル付近から先週金曜日の夜18時12分頃の一時1バレル93.16ドル付近に向けて反発し、世界的に流動性が高い基軸通貨で原油の主要取引通貨であるドルに「有事のドル買い」が入ったほか、先週金曜日の夜18時に発表された欧州ユーロ圏の1〜3月第1四半期欧州域内総生産 (GDP / Gross Domestic Product) 確定値の前期比が前回速報値と市場予想の0.1%からマイナス圏の−0.2%に下方修正されたユーロドルの外貨影響などもあり、先週金曜日の夜18時5分頃のドルは円相場で一時159円96銭付近に反発した。

しかし、その後の米国市場では、先週金曜日の夜21時30分に米国における雇用最大化と物価安定の二大責務を掲げる次回の米国連邦公開市場委員会 (FOMC / Federal Open Market Committee) の投票権を持つ米国連邦準備制度理事会 (FRB / Federal Reserve Board) の高官達が注目していることで知られる最新米国重要経済指標の5月米国雇用統計の発表イベントを前にしたイベントリスクのドルの買い控えや持ち高調整と様子見があったことに加えて、週末を控えた日本政府と日本銀行 (日銀 / BoJ / Bank of Japan) の為替介入への警戒感による抵抗があり、先週金曜日の夜20時24分頃に一時1バレル93.63ドル付近に上昇後の米国WTI原油先物が一時1バレル92.85ドル付近に反落していた先週金曜日の夜20時57分頃にエネルギー・インフレ圧に連れて時間外の米国債券取引で先週金曜日の夜19時13分頃に一時4.481%付近に上昇後の米国10年債券の利回りが指標となる米国長期金利も一時4.475％付近に下押したため、債券利回りの金利差トレードの影響などもあり、先週金曜日の夜20時57分頃にドルは円相場で一時159円83銭付近に反落していた。

その影響から、欧州市場と英国ロンドン外国為替市場の後半にあたる昨夜21時頃から時差遅れで始まった米国ニューヨーク外国為替市場の対ドル円相場の始値は一時159円85銭付近となった。

先週金曜日の夜21時30分の米国市場では、注目の米国雇用関連の最新米国重要経済指標の5月米国雇用統計の発表イベントがあり、米国労働省が発表した5月米国非農業部門雇用者数変化 (NFP / Non-Farm Payrolls) の前月比は前回11.5万人が前回17.9万人に上方修正された上で市場予想の8.5万人を大幅に上回る17.2万人に上振れしたことでは、発表時の先週金曜日の夜21時30分の1分間の値動きの中でドルは円相場で一時160円4銭付近と160円台に上昇し、NFPは企業を対象に雇用契約数をカウントすることから副業などで複数の仕事を掛け持ちする人が増えると数が人数以上に増加するため、個人が対象の世帯調査で人数をカウントする5月米国失業率は前回と市場予想通りの4.3%の横ばいであったが、5月米国平均時給は前月比が前回の0.2%に対し市場予想通りの0.3%の上昇率となり、前年同月比も前回の3.6%に対し市場予想通りの3.4%であったことでは、市場予想以上に堅調な米国雇用統計を受けて、今年年内の米国利上げ予想が上昇し、米国政策金利の先高観により、先週金曜日の夜21時59分頃には米国長期金利も一時4.543%付近と4.5%台で上昇していたため、主要通貨に対する金利差トレードのドル買いが起きて、先週金曜日の夜22時頃のドルは円相場で一時160円26銭付近に上昇を続けた。

ただし、ドル円には160円台の日本政府と日銀の為替介入への警戒感があったことでは、早期のドルの利益確定や持ち高調整の円の買い戻しの抵抗もあったほか、コモディティ市場で先週金曜日の夜21時37分頃に一時1バレル93.01ドル付近と93ドル台に反発していた米国WTI 原油先物が先週金曜日の夜22時1分頃には一時1バレル92.19ドルと92ドル台前半に反落したエネルギー・インフレ圧の影響などもあり、先週金曜日の夜22時1分頃のドルは円相場で一時159円73銭付近と159円台に一時反落し、同米国市場における円の高値でドルの安値を記録した。

しかし、中東情勢への警戒感による世界的なエネルギー・インフレ圧の一方で、産油国でもある米国の国内要因によるインフレ再燃への警戒感も強く、金利先物市場のデータを基に米国政策金利誘導目標のフェデラル・ファンド (FF / Federal Funds) レートの市場予想値を算出するCMEのフェドウォッチ (FedWatch) では、今年12月の米国連邦公開市場委員会 (FOMC) における米国利上げ予想値が一時43%付近に上昇したほか、同月の米国大幅利上げ予想も20%を超えるなど、米国政策金利の先高観が市場で意識されたことでは、米国長期金利の上昇が続き、先週金曜日の夜22時59分頃に一時4.548%付近に続伸し、先週金曜日の夜23時41分頃には一時4.549％付近に上昇幅を拡大し、先週土曜日の午前1時16分頃には4.551%付近と4.55%台に乗せ、午前3時10分頃には一時4.555%付近と更なる上昇を見せていた債券利回りの金利差トレードの米国長期金利上昇時のドル買いが、為替介入警戒感があった円相場だけでなく欧州ユーロなどの主要通貨全般に対して起きた外貨影響が対ドル円相場にドル上昇圧として波及したため、先週土曜日の午前1時42分と午前2時42〜42分と午前2時49分と午前3時6〜7分頃の複数回にかけてドルは円相場で一時160円34銭付近に上昇し、同米国市場における円の安値でドルの高値を記録した。

ドルが円相場で複数回かけても上抜けしなかった要因には、日本政府と日銀の為替介入への市場警戒感があったほか、週末を控えた利益確定やポジション調整などの影響もあって先週土曜日の夜1時50分頃に米国WTI 原油先物が市場安値圏の89.68ドル付近と89ドル台にまで売られていた影響などがあり、米国よりも時差先行の欧州市場と英国ロンドン外国為替市場終了後の戻りが鈍く、午前3時44分頃の一時1バレル90.72ドル付近であった影響もあり、その後の米国長期金利が米国主要株価下落時のリスク回避のリスクオフ (Risk-off) による安全資産としての米国債買いに伴う米国債券価格上昇時の利回り低下を受けて上昇幅の縮小に向けたため、市場高値後のドルも円相場で上昇幅の縮小に向けた。

米国ニューヨーク株式市場では、市場予想以上に堅調だった5月米国雇用統計を受けた今年年内の米国利上げ予想値上昇の影響を受けて、米国主要株価三指数の中でも金利に敏感な米国ダウ工業株 (DJIA / Dow Jones Industrial Average)　が反落して前営業日比−1.35％の大幅安の終値をつけたほか、米国S&P500種株価指数 (S&P500 / Standard and Poor’s 500 index) も大幅下落を見せて前営業日比−2.64％の大幅安の終値となり、前営業日にも一部の半導体株などに利益確定や持ち高調整が入っていた米国ナスダック総合株価指数 (NASDAQ / National Association of Securities Dealers Automated Quotations Composite) も続落して−4.18%の大幅安の終値となった株価影響では、米国主要株価三指数下落後による安全資産の米国債買いがあったが、同時にリスク市場に弱い欧州ユーロなどに対しては世界的に流動性が高い基軸通貨で安全資産でもあるドル買いも入っていた影響では、ドル円の為替介入警戒感の中でも株式市場終盤にもドルは円相場で160円台に留まり、午前3時38分頃の一時160円9銭付近の下押し後には米国市場終盤に向けたドルの買い戻しなどもあって円相場で反発していた。

なお、この日の米国市場では、主要通貨全般に対するドルの全体的な価値を数値化した指標でもあるドル指数 (U.S. Dollar Index / ドルインデックス) は一時100.11付近と、今年4月7日以来の高値を更新するなど外貨影響の波及があり、中東イラン情勢の米国とイランの交渉停滞観測やレバノンのヒズボラの停戦拒否によるイスラエルとの紛争警戒や先行き不透明感が燻る中、為替介入警戒感の中でもドルは円相場で底堅い値動きを見せていた。

このため、先週金曜日の夜21時頃から先週土曜日の朝5時55分頃までの米国ニューヨーク外国為替市場の対ドル円相場の値動きは、円の高値でドルの安値の159円73銭付近から、円の安値でドルの高値の160円34銭付近の値幅約61銭で、先週土曜日の朝5時55分頃のニューヨーク終値は160円29銭付近と、前営業日同時刻の160円2銭付近の前ニューヨーク終値比で約27銭の円安ドル高をつけて週末を迎えた。

週末中のニュースでは、現地時間の昨日6月7日の日曜日に、イスラエルはレバノンとの停戦協定合意について先週に米国国務省が発表して以来初となるレバノン首都ベイルート郊外の攻撃を公式に発表し、イスラエル軍もその後にイランが報復としてイスラエルに発射したミサイルを迎撃したと声明を発表し、英国ロイター通信 (Reuters) は、イスラエル当局者は、「イランからのいかなる攻撃にも報復し、『作戦を再開する機会』と見なす」と述べたと報じ、中東情勢への緊張感が高まった。

それに先立ち、イスラエル軍は、「国境越しに発射された2つの飛翔体を迎撃した」と発表しており、イスラエルとの国境に近いレバノン南部の都市ティールと周辺地域に対し、「空爆の可能性に備えた避難命令」を出しており、イスラエル政府のベンヤミン・ネタニヤフ首相は、レバノンの親イラン武装組織ヒズボラの拠点として知られるベイルート南郊ダヒエへの6月7日のイスラエル軍の攻撃について、「ヒズボ⁠ラがイスラエルに向けて発砲したことへの対応として命じた」と説明したが、米国ニュースサイトのアクシオス (Axios) は、同日中に米国政府のドナルド・トランプ大統領はイスラエル政府のベンヤミン・ネタニヤフ首相に、「反撃しないように」と要求する考えを示したと報じた。

それ以前にも、イスラエルのレバノン攻撃継続の観測ニュースが現地などであったが、イスラエルは、「イランが支援するレバノンのイスラム教シーア派組織ヒズボラとの部分的な停戦合意に基づき、首都ベイルートへの攻撃は行っていなかった」としており、イランもこれまでは米国との4月の一時停戦以降は、「イスラエルを直接攻撃していない」としていたが、レバノンの親イラン武装組織ヒズボラは攻撃を続けていたとの観測はあった。

イスラエルのレバノン攻撃について、イランのモハンマド・ガリバフ国会議長は、「『レバノンに‌関する合⁠意違反』を含む敵対行為にあたるため、米国軍基地とイスラエルの資産は正当な標的となる」と警告し、「彼らは力の言語しか理解しないことを示した」と、SNS (Social Networking Service / ソーシャル・ネットワーキング・サービス) のＸで発言したほか、イラン・イスラーム諮問議会 (Majles /マジュリス) 国会国家安全保障委員会報道官で強硬派としても知られるエブラヒム・レザイ議員も、「『決定的で痛みを伴う対応』を取る」と表明したため、中東情勢のイスラエルとイランとの交戦への警戒感が意識された。

中東情勢への警戒感を受けて、週明けの今朝早朝のオセアニア市場では、オーストラリア市場が祝日休場の市場流動性減少の中でも今朝7時頃から取引が再開した米国WTI原油先物が先週土曜日の朝の一時1バレル90ドル台前半から今朝7時頃に一時1バレル93ドル付近に急伸して始まり、今朝7時3分頃には一時1バレル93.90ドル付近に上昇したため、原油先高観に連れて今朝7時9分頃と今朝7時27分頃にドルも円相場で一時160円36銭付近に上昇し、ドルは円相場で先週末の米国市場での高値を上抜けていた。

今日の日本市場に先駆けて、今朝8時50分には日本の最新重要経済指標の発表があり、1～3月第1四半期日本実質国内総生産 (GDP / Gross Domestic Product) 改定値は、前期比が市場予想0.3%に対し前回速報値と同じ0.5%と市場予想より堅調で、年率換算は前回速報値の2.1%からは下方修正されたものの市場予想の1.4%よりも強い1.8%と、いずれも市場予想以上であったことはやや抵抗になったが、同時発表の4月日本国際収支の貿易収支は前回8305億円と市場予想の5126億円を下回る3957億円と弱く、経常収支は季調前が前回4兆6815億円と市場予想の3兆1190億円に対し3兆9078億円と市場予想比ではやや堅調で、季調済も前回の3兆9006億円と市場予想の3兆2233億円を上回る4兆2111億円と強かったが、中東情勢の影響による原油先高観の中では日本の貿易コスト懸念の円売りも混ざったことでは、時間外の米国債券取引で米国長期金利が一時4.550％付近に上昇していた債券利回りの日米金利差拡大の影響もあり、今朝8時59分頃にもドルは円相場で一時160円35銭付近と下げ幅が限定的であった。

その影響から、続いて今朝9時頃から始まった今日の日本東京外国為替市場の対ドル円相場の始値は一時160円34銭付近と、先週末の米国市場におけるドルの円相場での高値圏であった。

先週末に米国主要株価三指数が揃って大幅安となった株価影響では、今朝の東京株式市場でも今日の日経平均株価がマイナス圏から始まり、大幅安に向けて下げ幅を拡大したため、日経平均株価下落時のリスク回避のリスクオフの国内第一安全資産としての低リスク通貨の円の買い戻しが入った影響では、今朝9時49分頃の対ドル円相場は一時160円24銭付近に下げ幅を縮小した。

しかし、イスラエル軍がイランの軍事施設を攻撃するなど、応酬の続報の影響から中東情勢への警戒感があり、米国WTI原油先物が今朝10時31分頃の一時1バレル94.80ドル付近と94ドル台に向けて上昇したため、世界的に流動性が高い基軸通貨で原油などのコモディティの主要取引通貨のドルに「有事のドル買い」の影響が観測されたほか、今朝10時30分頃の米国長期金利が連れて一時4.576%付近に上昇しており、正午12時5分頃にも一時4.571%付近と4.57%台の高止まりを見せていた債券利回りの金利差を受けたドル買いも入り、為替介入警戒の中でも外貨影響の波及によるドル上昇圧もあって、正午12時5分頃にドルは円相場で一時160円39.5銭付近と四捨五入で約160円40銭付近の今日の日本市場における円の安値でドルの高値を記録した。

一方、今日の日経平均株価は、今朝の大幅下落後の午前の部の終了時にやや下落幅を縮小した時間もあったが、午後の部で再び下落し、一時は前営業日比で3181円46銭安になるなど、今年3月9日の2892円安に続く今年2026年で2番目の大幅下落を記録し、株式市場が終盤に向けて再下落した午後14時51分頃にリスクオフの円の買い戻しが入り、午後14時51分頃には市場高値後のドルも円相場で一時160円20銭付近に上昇幅を縮小しており、今日の日経平均株価は午後15時30分頃に6万4024円60銭の終値をつけて前営業日比−2563円52銭安の−3.85%の大幅安の終値をつけて大引けし、午後からの欧州市場と夕方からの英国ロンドン外国為替市場の参入による為替介入警戒感の影響などもあって、夕方16時13分頃にドルは円相場で一時160円15銭付近と、今日の日本市場の円の高値でドルの安値を記録した。

ただし、今日の午後15時台に複数回に渡り一時4.584％付近に上昇していた米国長期金利は、夕方16時台に上げ幅を縮小しても4.571%付近からは反発に向けたため、債券利回りの金利差トレードのドル買いが入ってドルは円相場で反発し、今夜17時台の一時1バレル95ドル台に向けて米国WTI原油先物も上昇していたことなどもあり、今日17時の東京外国為替市場の対ドル円相場の終値は160円23銭付近で、前営業日同時刻にあたる先週金曜日17時の159円95銭付近の前東京終値比で約28銭の円安ドル高になった。

今夜この後の米国市場では、注目度の高い最新米国経済指標の発表予定はないが、世界市場では、米国とイランやイスラエルとレバノンなどの中東情勢のニュース続報と原油などの世界的主要輸送ルートのホルムズ海峡と周辺産油国を含む中東・湾岸諸国の続報などが引き続き注目されており、原油先物などを含むコモディティと債券市場の影響や世界の株式市場の為替相場への影響と、ロシアとウクライナや米中および日中関係などの世界情勢に加えて、世界の政治・経済のニュースとドナルド・トランプ米国大統領や高市早苗首相と各国政府・中央銀行関係者等の要人発言などのファンダメンタルズ分析は、最新経済指標データやテクニカル分析と共に世界のFXトレーダー達の為替相場の値動き予想材料となっている。

一方、　欧州ユーロは、今日17時の東京外国為替市場のユーロ円相場の終値は184円55銭付近と、前営業日同時刻にあたる先週金曜日17時の186円7銭付近の前東京終値比で約1円52銭の大幅な円高ユーロ安であった。

主な要因は、大幅安となった日経平均株価を受けて、株価下落時のリスク回避のリスクオフで国内第一安全資産の低リスク通貨の円の買い戻しが、リスク市場に比較的弱い欧州ユーロや英国ポンドなどに対して為替介入警戒感による円買いの影響もあって入りやすかった。

そのため、欧州ユーロに連れやすい英国ポンドも、今夜17時の今日の東京外国為替市場のポンド円相場の終値は213円57銭付近と、前営業日同時刻にあたる先週金曜日の夜17時の215円5銭付近の前東京終値比で約1円48銭の大幅な円高ポンド安であった。

ユーロドルは、今日17時の今日の東京外国為替市場の終値は1.1518ドル付近と、前営業日同時刻にあたる先週金曜日17時の1.1634ドル付近の前東京終値比で約1.16セントの大幅なユーロ安ドル高であった。

主な要因は、イスラエルとイランの攻撃応酬による中東情勢の緊迫感を受けた地政学リスク警戒と主要通貨全般に対する「有事のドル買い」の外貨影響の波及に加えて、日経平均株価を含む世界的な株価下落を受けたリスク回避のリスクオフ市場では欧州ユーロが円相場だけでなく世界的に流動性が高い基軸通貨で安全資産でもあるドルに対しても売られやすかった。

今日の東西FXニュース執筆終了前の2026月6月8日の日本時間 （JST / Japan Standard Time） の21時12分 （チャート画像の時間帯は英国夏時間 (BST / British Summer Time / GMT+1 / JST-8) の英国ロンドン外国為替市場の13時12分頃) の人気のクロス円を中心とした為替レートは下表の通りである。欧州英国市場は2026年3月29日日曜日〜2026年10月25日日曜日が英国夏時間となり、米国でも2026年3月8日日曜日〜2026年11月1日日曜日が米国夏時間で共にサマータイム入りしており、冬時間の頃と比較すると日本時間と1時間の時差短縮の調整があったことには注意が必要である。

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