FXニュース：米卸売物価指数下振れ

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東西FXニュース – 2026年07月16日

文／八木 – 東西FXリサーチチーム

主な点：

• ホルムズ海峡警戒続く
• 米NY製造業景気上昇
• 米FRB議長と高官発言
• 米主要株価三指数続伸
• 日経平均株価大幅下落
• 英財政懸念後退通貨高

今日2026年7月16日木曜日の日本東京外国為替市場の今朝9時から今夜17時までの対ドル円相場の為替レートの値動きは、円の安値でドルの高値の162円18銭付近から、円の高値でドルの安値の161円98銭付近の値幅約20銭で、今夜17時の今日の東京外国為替市場の対ドル円相場の終値は162円8銭付近と、前営業日同時刻にあたる昨日17時の162円28銭付近の前東京終値比で約20銭の円高ドル安であった。

今日の為替相場の値動きの主な要因と市場時間に沿った世界外国為替証拠金取引 (FX / Foreign Exchange) マーケット・トレンドの動向と分析はまず、昨日の日本市場終了後の欧州市場と英国ロンドン外国為替市場では、中東情勢の影響による世界的な原油輸送ルートのホルムズ海峡などへの警戒感が続き、昨夜19時台のコモディティ　(Commodity / 商品先物)　市場では、米国WTI (West Texas Intermediate / ウエスト・テキサス・インターミディエート) 原油先物価格が一時1バレル80ドル台に上昇し、世界的なエネルギー・インフレ圧に連れて時間外の米国債券取引で米国10年債券利回りが指標となる米国長期金利も昨夜19時22分頃に一時4.611%付近と4.60%台から4.61%台に上昇し、昨夜19時30分頃の一時4.613％付近に向けていたため、世界的に流動性が高い基軸通貨で原油などの主要取引通貨であるドルが債券利回りの金利差トレードでも買われやすかったことなどから、昨夜19時27分頃のドルは円相場で一時162円42銭付近に上昇していた。

昨夜20時頃に米国WTI原油先物価格が一時1バレル79.77ドル付近と79ドル台に上昇幅を縮小した影響では、原油に連れやすい主要取引通貨のドルも円相場で昨夜20時頃に一時162円30銭付近へと上昇幅を縮小したが、この時間の米国長期金利は一時4.611%付近で昨夜20時18〜43分頃の一時4.614%付近の高止まりに向けていたことではドルは円相場で下げ渋って反発した。

一方、英国経済紙フィナンシャル・タイムズ (FT / Financial Times) が、次期英国首相に就任予定の英国労働党の元グレーター・マンチェスター市長のアンディ・バーナム下院議員が、「次期英国財務相に財政規律を重視するシャバナ・マフムード現英国内相を指名する見通し」と3人の事情通の話として報道したニュースの影響もあり、英国ロイター通信 (Reuters) や米国ブルームバーグ (Bloomberg) ニュースなどの欧米主要メディアが引用して報じたため、英国財政懸念後退による主要通貨に対する英国ポンド買いが起きていた影響もあり、ポンド円相場だけでなく世界的に流動性が高いポンドドルのドル売りの外貨影響の波及が対ドル円相場に波及したことはドルの円相場での上値をやや抑えていた。

その影響から、欧州市場と英国市場の後半にあたる昨夜21時頃から時差で始まった米国ニューヨーク外国為替市場の対ドル円相場の始値は一時162円34銭付近となり、昨夜21時6分頃のドルは円相場で一時162円39.5銭付近と約162円40銭の同米国市場の円の安値でドルの高値を記録した。

しかし、米国市場では、昨夜21時30分に最新米国経済指標の発表があり、米国インフレ関連の6月米国卸売 (生産者) 物価指数 (PPI / Producer Price Index) は、前年同月比は前回6.5%が前回6.0%に下方修正された上で市場予想の6.2%を下回る5.5%に下振れし、前月比も前回1.1%が前回0.6%に下方修正されたほか市場予想の0.0%以下の−0.3%に下振れし、気候条件などで価格変動の激しい食品とエネルギーを除く基調的な6月米国PPIコア指数も、前年同月比が前回の4.9%と市場予想の5.2%を下回る4.7%に下振れし、前月比も前回0.4%が前回0.1%に下方修正されたことに加えて市場予想の0.3%を下回る0.2%と弱く、前日に発表された6月米国消費者物価指数 (CPI / Consumer Price Index) に続いて下振れしたことでは、次回の早期米国利上げ予想値が一時16％台付近から10%台付近へと後退し、発表時の昨夜21時30分頃の1分間の値動きの中でドルは円相場で瞬時に一時162円27銭付近に下落した。

ただし、同時刻に発表された米国景気関連の7月米国ニューヨーク連邦準備銀行 (連銀) 製造業景気指数は、前回の5.7と市場予想の9.2を大幅に上回る15.6に上振れしており、世界的なエネルギー・インフレ圧に加えての米国景気要因によるインフレ圧も意識されたことではやや抵抗も混じり、ドルは急落というよりはやや段階的な下落を始めた。

また、昨夜21時45分頃から次回の米国連邦公開市場委員会 （FOMC / Federal Open Market Committee) の投票権を持つ米国連邦準備制度理事会 (FRB / Federal Reserve Board) 高官の米国ニューヨーク連銀のジョン・ウィリアムズ総裁の発言があり、「米国インフレ率を2％の目標水準に持続的に戻すことが不可欠」と強調した影響もあったが、「現在の米国金融政策のスタンスは、目標を達成するために適した位置にある」と発言したことでは、米国シカゴ・マーカンタイル取引所 （CME / Chicago Mercantile Exchange） グループのフェドウオッチ (FedWatch) ツールで次回7月28〜29日に開催予定のFOMCにおける米国政策金利の据え置き予想値が市場で確定値と考えられている70%を超える一時89.8%付近に向けて上昇し、それに対する次回の早期米国利上げ予想値は一時10.2%付近に向け後退していたが、次回の米国利下げ予想値に関しては0%が続いていたほか、それ以降の今年年内の米国利上げ予想は燻っており、ドルは円相場で162円台に留まっていた。

米国ニューヨーク債券市場では、最新米国インフレ指標の影響による早期の米国利上げ予想値の後退を受けて、昨夜22時5分頃に米国長期金利が一時4.564%付近と4.6%台割れの急反落を見せており、債券利回りの金利差トレードのドル売りが主要通貨全般に対して入りやすくなった外貨影響の対ドル円相場への波及などもあり、為替相場では昨夜22時8分頃のドルは円相場で一時162円13銭付近に続落していた。

しかし、前日には米国重要インフレ指標の下振れ後に、米国連邦準備制度理事会 (FRB / Federal Reserve Board) のケビン・ウォーシュ議長の半期に1度の議会証言の要人発言におけるタカ派発言を受けたドルの買い戻しが入った経緯などから、昨夜23時頃から前日の米国下院に続き米国上院銀行委員会でケビン・ウォーシュ議長の議会証言で要人発言が始まることに向けたドルの買い戻しが先行したほか、一時1バレル79ドル台に反落していた米国WTI原油先物価格が反発し、昨夜22時28分頃に一時1バレル80.46ドル付近に再上昇したため、昨夜22時29分頃のドルは円相場で一時162円28銭付近に反発した。

昨夜23時頃から始まった2日目の米国議会証言での米国連邦準備制度理事会 (FRB / Federal Reserve Board) のケビン・ウォーシュ議長の発言では、前日と同米国市場で発表された6月の米国インフレデータが市場予想以下だったことについて言及し、以前にもFRB改革に向けてデータ収集時のノイズ修正手法などについての指摘をしていたことなどもあったが、「物価基調を見る上で、不完全な統計だ」と指摘し、米国インフレ抑制に注力する姿勢を改めて強調したタカ派寄りであったことでは次回の金利据え置き予想や今年年内の米国利上げ予想は意識されていたが、特に次回の早期米国利上げ予想を再燃させるほどではなかった。

米国ニューヨーク債券市場では、米国長期金利が反落後の低下を続けて、午前2時50分頃には一時4.543%付近とこの日の市場の低利回り圏にまで下げたため、午前3時4分と6分と19分頃などにドルは円相場で一時161円89.7銭付近と約161円90銭付近まで売られて、同米国市場の円の高値でドルの安値を記録した。

とはいえ、午前3時には米国連邦準備制度理事会 (FRB / Federal Reserve Board) が最新版の米国地区連銀経済報告のベージュブック (Beige Book) を公開し、「今年の5月下旬から6月にかけて米国連邦準備制度の12地区のうち、11地区で経済活動が緩やか或いは中程度のペースで拡大し、1地区では横ばい」となり、「成長ペースは、10地区で拡大、1地区で横ばい、1地区で減少が見られた前回の報告期間とほぼ同様」とされ、「燃料価格の上昇などが他の品目の売上を抑制したものの、個人消費はわずかに増加」と、米国景気要因のインフレ圧がやや意識されたが、「関係者は概ね、今後数ヶ月間も経済が拡大し続けると予想していたが、幾つかの地区では燃料コストの先行きに対する不確実性が高まっているとの指摘もあった」ともされていたことは、午前3時31分と38分頃にもドルは円相場で一時161円89.8銭付近と先ほどの市場安値の約0.1銭手前付近に再度の下押しをしたが、米国景気の底堅さが意識されていたことでは下抜けせずに、短時間のダブルボトム (Double bottom / 二番底) の様相を見せたドルの買い戻しに転じ始めて、ドルは円相場で162円台に反発した。

米国ニューヨーク株式市場では、早期の米国利上げ予想後退を受けた金利警戒感緩和の影響などを受けて、米国主要株価三指数の米国ダウ工業株 (DJIA / Dow Jones Industrial Average)　と米国S&P500種株価指数 (S&P500 / Standard and Poor’s 500 index) と米国ナスダック総合株価指数 (NASDAQ / National Association of Securities Dealers Automated Quotations Composite) が一時反落後にプラス圏に反発して揃って続伸となる高値引けの終値に向けており、米国主要株価上昇時のリスク選好のリスクオン (Risk-on) の影響でも先述の英国ポンドや欧州ユーロなどが対ドルで買われていたが、安全資産としての米国債売りも米国債券価格上昇後に入ったことでは、米国債券価格の上昇幅縮小に伴う利回りの下げ幅縮小も起き始めたことからドルの買い戻しが入り始めていた。

また、中東情勢の米国とイランのホルムズ海峡をめぐる緊迫化への市場警戒感が続くなか、コモディティ市場では、米国WTI原油先物価格が午前4時35分頃には一時1バレル80.69ドル付近と80ドル台後半に再上昇するなど、米国内のインフレ圧だけでなく世界的なエネルギー・インフレ圧への警戒感も燻り、米国長期金利が午前5時頃の一時4.559%付近に向けて下げ幅を縮小したため、原油や金利に連れやすいドルの買い戻しがあり、午前4時54分頃にはドルは円相場で一時162円28.5銭付近と約162円29銭付近に買い戻されたが、市場終盤の米国WTI原油先物価格が利益確定などで一時1バレル80ドル台前半に上昇幅をやや縮小した影響では、ドルは円相場で前ニューヨーク終値比の小幅な円高ドル安のニューヨーク終値に向けていた。

このため、昨夜21時頃から今朝6時頃までの米国ニューヨーク外国為替市場の対ドル円相場の値動きは、円の安値でドルの高値の162円40銭付近から、円の高値でドルの安値の161円90銭付近の値幅約50銭で、今朝6時頃のニューヨーク終値は162円19銭付近と、前営業日同時刻の162円25銭付近の前ニューヨーク終値比で約6銭の円高ドル安をつけた。

今朝早朝のオセアニア市場では、米国インフレ指標の下振れを受けたドル売りが先行したが、今朝7時56分頃に米国WTI原油先物価格が一時1バレル80.57ドル付近と再び80ドル台後半に再上昇した影響では下げ渋っていたものの、今朝8時51分頃に米国WTI原油先物価格が一時1バレル80.19ドル付近と80ドル台前半に上昇幅を縮小すると、今朝8時51分頃のドルは円相場で一時162円3銭付近に下落していた。

続いて、今朝9時頃から始まった今日の日本東京外国為替市場の対ドル円相場の始値は一時162円7銭付近付近であったが、日本市場の今朝9時55分の仲値決済に向けた日本企業の輸入実需などの円売りドル買い需要があったことでは、今朝9時54分頃のドルは円相場で一時162円16銭付近に反発した。

また、米国軍がイランに対する追加の軍事作戦を開始したことに対し、イランも米国に対する強硬姿勢を続けており、「米国がイランの法律を受け入れるまで、ホルムズ海峡の封鎖を継続する」と表明した中東情勢のニュース続報の影響などもあり、中東情勢の長期化への警戒感による「有事のドル買い」の影響もあり、午後14時58分頃のドルは円相場で一時162円18.2銭と約162円18銭付近にまで買われ、今日の日本市場の円の安値でドルの高値を記録した。

しかし、東京株式市場では、中東情勢の先行き不透明感が続くなか、原油輸入国である日本のエネルギー・コストなどへの企業決算影響への警戒感などが高まり、今朝早朝の米国主要株価三指数の小幅続伸の一方で米国フィラデルフィア半導体株指数は大幅安になっていた影響の関連株への波及などもあり、今日の日経平均株価が大幅に下落し、午後15時30分頃に6万6835円54銭の終値をつけ、前日比1915円97銭安の−2.79%の大幅安で大引けした株価下落時のリスク回避のリスクオフ (Risk-off) では、国内第一安全資産の低リスク通貨の円の買い戻しが入り、午後からの欧州市場と夕方からの世界最大規模の英国ロンドン外国為替市場参入後の夕方16時21分頃のドルは円相場で一時161円98.4銭付近と約161円98銭付近まで売られ、今日の日本市場の円の高値でドルの安値を記録した。

一方、時間外の米国債券市場では、米国長期金利が下げ幅を縮小しており、夕方16時56〜59分頃にかけて米国長期金利は一時4.570%付近となっており、その後の更なる再上昇に向け始めていたことでは市場安値後のドルは円相場で162円台に買い戻されたが、今日の国内債券市場では日本政府の高市早苗政権の拡張的な積極財政による財政懸念が燻り、新発10年物の日本国債利回りが指標となる国内長期金利が一時2.710%付近に上昇しており、昨夜の早期米国利上げ予想後退の影響も当面の間の日米金利差予想に影響を残していたことでは、ドル円は前東京終値比での小幅な円高ドル安の東京終値に向けていた。

そのため、今日17時の東京外国為替市場の対ドル円相場の終値は162円8銭付近で、昨日17時の162円28銭付近の前東京終値比では約20銭の円高ドル安となった。

今夜この後の米国市場では、最新米国重要経済指標などの発表予定と次回の米国連邦公開市場委員会 （FOMC / Federal Open Market Committee) の投票権を持つ米国連邦準備制度理事会 (FRB / Federal Reserve Board) 高官の発言予定などがあり、日本時間の経済指標カレンダーのスケジュールでは、今夜21時30分に米国景気関連の最新重要経済指標の6月米国小売売上高と、同時刻に前週分米国新規失業保険申請件数と前週分米国失業保険継続受給者数と7月米国フィラデルフィア連銀製造業景気指数が発表され、続いて、今夜23時に7月米国NAHB (National Association of Home Builders / 全米住宅建設業者協会) 住宅市場指数と6月米国住宅販売保留指数と5月米国企業在庫、25時30分頃から次回のFOMC投票権を持つFRB高官の米国ダラス連銀のロリー・ローガン総裁の発言予定などを控えている。

また、米国ニューヨーク株式市場では主要企業の決算報告予定などもあり、明日早朝の米国株引け後の頃に、米国ネットフリックス (Netflix) などの決算報告も市場で注目されている。

世界市場では、米国とイランやイスラエルとレバノンなどの中東情勢および原油などの世界的なエネルギー主要輸送ルートのホルムズ海峡と周辺産油国などを含めた中東・湾岸諸国のニュース続報が引き続き注視され、原油などのコモディティと債券市場や世界の株式市場の為替相場への影響と、ロシアとウクライナや米中および日中関係など世界情勢に加えて、世界の政治・経済のニュースとドナルド・トランプ米国大統領や高市早苗首相と各国政府・中央銀行関係者等の要人発言などのファンダメンタルズ分析は、最新経済指標データやテクニカル分析と共に世界のFXトレーダー達の為替相場の値動きの市場予想材料となっている。

一方、　欧州ユーロは、今日17時の東京外国為替市場のユーロ円相場の終値は185円89銭付近と、前営業日同時刻にあたる昨日17時の185円39銭付近の前東京終値比で約50銭の円安ユーロ高であった。

主な要因は、欧州のエネルギー・インフレへの警戒感などから欧州中央銀行 (ECB / European Central Bank) 理事会の欧州利上げ予想が意識されており、それに対して昨日までの米国インフレ指標の下振れを受けて、早期米国利上げ予想が後退したことから、中東情勢の影響では地政学リスク回避で売られやすかった欧州ユーロの対ドルでの買い戻しの外貨影響が、日経平均株価下落時の円買い抵抗の影響もあったユーロ円相場での欧州ユーロの上昇圧となっていた、

そのため、ユーロドルも、今日17時の今日の東京外国為替市場の終値は1.1469ドル付近と、前営業日同時刻にあたる昨日17時の1.1425ドル付近の前東京終値比で約0.44セントのユーロ高ドル安であった。

英国ポンドは、今夜17時の今日の東京外国為替市場のポンド円相場の終値は219円34銭付近と、前営業日同時刻にあたる昨夜17時の217円50銭付近の前東京終値比で約1円84銭の大幅な円安ポンド高になった。

主な要因は、先述の通り、英国の政治影響の英国財政懸念緩和を受けた英国ポンド買いの影響が対ドルなどの他の主要通貨にもあった外貨影響に加えて、日本の政治影響の積極財政懸念の円売り要因があったことから、大幅域になっていた。

また、今日の午後15時に発表された最新英国重要経済指標の5月月次英国国内総生産 (GDP / Gross Domestic Product) の前月比が、前回マイナス圏だった−0.1%と市場予想の0.0%を上回るプラス圏の0.1%に好転した英国景気影響などもあった。

今日の東西FXニュース執筆終了前の2026年7月16日の日本時間 （JST / Japan Standard Time） 20時29分 （チャート画像の時間帯は英国夏時間 (BST / British Summer Time / GMT+1 / JST-8) の英国ロンドン外国為替市場の12時29分頃) の人気のクロス円を中心とした為替レートは下表の通りである。欧州英国市場は2026年3月29日日曜日〜2026年10月25日日曜日が英国夏時間となり、米国でも2026年3月8日日曜日〜2026年11月1日日曜日が米国夏時間で共にサマータイム入りしており、冬時間の頃と比較すると日本時間と1時間の時差短縮の調整があったことには注意が必要である。

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