FXニュース：中東情勢和平交渉期待

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東西FXニュース – 2026年04月15日

文／八木 – 東西FXリサーチチーム

主な点：

• 米イラン和平交渉継続
• 米英原油先物価格下落
• 米卸売物価指数下振れ
• 欧早期利上げ予想後退
• 欧英米日主要株価上昇

今日2026年4月15日水曜日の日本東京外国為替市場の今朝9時から今夜17時までの対ドル円相場の為替レートの値動きは、円の高値でドルの安値の158円74銭付近から、円の安値でドルの高値の159円7銭付近の値幅約33銭で、今夜17時の今日の東京外国為替市場の対ドル円相場の終値は158円92銭付近と、前営業日同時刻にあたる昨日17時の159円5銭付近の前東京終値比で約13銭の円高ドル安であった。

今日の為替相場の値動きの主な要因と市場時間に沿った世界外国為替証拠金取引 (FX / Foreign Exchange) マーケット・トレンドの動向と分析はまず、昨日の日本市場後の欧州市場と英国ロンドン外国為替市場では、米国とイランの仲介国パキスタンでの第2回目の和平交渉と世界的なエネルギー主要輸送ルートのホルムズ海峡再開への市場期待感などから、昨夜20時57分頃のコモディティ (Commodity / 商品先物) 市場で米国WTI (West Texas Intermediate / ウエスト・テキサス・インターミディエート) 原油先物価格が一時1バレル96.07ドル付近に下落し、同時に英国北海ブレント原油価格も一時1バレル98.02ドル付近といずれも1バレル100 ドル割れの下落トレンドであったため、原油先物価格に連動する様に世界的に流動性の高い基軸通貨で安全資産でもある「有事のドル」が売られ、昨日の東京終値後の昨夜17時28分頃に一時159円17銭付近に反発していたドルは円相場で反落し、昨夜20時57分頃には一時158円71銭付近と158円台に下落していた。

その影響から、欧州英国市場の後半にあたる昨夜21時頃から始まった米国ニューヨーク外国為替市場の対ドル円相場の始値も一時158円78銭付近と158円台であった。

中東情勢の和平交渉への期待感では、欧州株式市場で欧州主要株価指数の独DAX (Deutscher Aktien-index / German Stock Index) が大幅に上昇し、欧州株価上昇時のリスク選好のリスクオン (Risk-on) で欧州ユーロが対ドルや対円で買われやすかった一方で、米国債券市場では、世界的な安全資産の米国債もリスクオンで売られた影響により、米国債券価格低下時の利回り上昇が起き、原油先物価格が100ドル割れを起こしていたエネルギー・インフレ懸念後退の影響では一時4.3%台割れを起こしていた米国10年債の利回りが指標となる米国長期金利が反発し、昨夜21時12分頃の一時4.302%付近に向けたことでは、債券利回りの金利差トレードの影響などもあり、昨夜21時5分頃にドルは円相場で一時158円88銭付近に反発した。

しかし、米国市場では、昨夜21時30分に最新米国経済指標の発表があり、3月米国卸売 (生産者) 物価指数 (PPI / Producer Price Index) は、前月比が前回0.7%から前回0.5%に下方修正されたほか市場予想の1.1%を下回る0.5%に下振れし、前年同月比も前回の3.4%と市場予想の4.6%を下回る4.0%に下振れしており、食品とエネルギーを除く米国PPIコア指数も、前月比が前回0.5%から0.3%に下方修正されたほか市場予想の0.4%を下回る0.1%に下振れし、前年同月比も前回3.9%から前回3.8%に下方修正された上で市場予想の4.1%を下回る3.8%に下振れしたことを受けて、発表時のドルは円相場で一時158円70銭付近に反落していた。

また、昨夜22時頃の米国ブルームバーグ (Bloomberg) ニュースでは、「ティム・スコット米国上院銀行委員長が、『米国上院銀行委員会は、ドナルド・トランプ米国大統領が次期米国連邦準備制度理事会 (FRB / Federal Reserve Board) 議長に指名したケビン・ウォーシュ氏の公聴会を来週開く』と明らかにした」と報じており、先ほどの米国PPIの下振れを受けて、中東情勢の影響によるエネルギー・インフレ圧も和平交渉により後退する場合には、米国における雇用最大化と物価安定の二大責務を掲げるFRBの今後の米国連邦公開市場委員会 (FOMC / Federal Open Market Committee) における米国利下げの可能性が意識されたほか、米国家経済会議 (NEC / National Economic Council) のケビン・ハセット委員長も、「FRBには利下げをする余地がある」、「原油価格の上昇も反落するだろう」と発言していた。

これを受けて、米国株式市場では、米国主要株価三指数の米国ダウ工業株 (DJIA / Dow Jones Industrial Average)　と米国S&P500種株価指数 (S&P500 / Standard and Poor’s 500 index) と米国ナスダック総合株価指数 (NASDAQ / National Association of Securities Dealers Automated Quotations Composite) が揃ってプラス圏から始まった欧米株価上昇時のリスク選好のリスクオンの安全資産の米国債売りの影響で昨夜22時30分頃に一時4.306％付近に上昇した米国長期金利に連れて債券利回りの金利差トレードで一時158円90銭付近に反発していたドルは円相場で再び反落を始めた。

中東情勢のニュース続報では、これまでにも英国ロイター通信 (Reuters) が、「米国とイランが、週内にもパキスタンで戦闘終結に向けた2回目の協議を開く可能性がある」と報じていたほか、 米国政府のドナルド・トランプ大統領も、「イランとの戦闘終結に向けた交渉が2日以内にパキスタンで再開する可能性がある」と述べていたことから、「米国とイランの戦闘終結に向けた2回目の協議が今週末にも開催される可能性」が市場で意識されていたが、同米国市場では、米国ブルームバーグ (Bloomberg) が関係者の話として、「イランが海上輸送の一時停止を検討、和平交渉頓挫を回避」と報道した影響などもあり、中東情勢と地理的に近い地域のある欧州ユーロ圏では、同じく隣接地域のあるウクライナ情勢改善への市場期待感と共に中東情勢への地政学リスク後退期待も高まったため、欧米株価上昇時のリスク選好のリスクオンでも買われやすかった欧州ユーロが主要取引通貨のドルに対して大幅高になっており、昨夜23時9分頃にWTI原油先物価格が一時1バレル92.25ドル付近と更に下落すると、ユーロドルが昨夜23時56分頃の一時1.1811ドル付近の同米国市場のユーロの高値でドルの安値に向けており、ユーロドルの外貨影響も対ドル円相場にドル下落圧として波及した。

一方、ユーロ円は、昨日の日本市場で夕方16時2分頃に一時187円55銭付近と、1999　年の欧州ユーロ制定以来の史上最大の円安ユーロ高を記録後であったことから、高値後のユーロの利益確定や持ち高調整の抵抗の円相場の反発の影響があったことも重なり、ユーロドルのドル下落圧の外貨影響の波及を受けて、昨夜23 時38分頃にドルは円相場で一時158円60銭付近と、同米国市場における円の高値でドルの安値を記録した。

しかし、昨夜23時台のニュースでは、欧州中央銀行 (ECB / European Central Bank) のクリスティーヌ・ラガルド総裁の発言の影響があり、ECBは今年3月に中東情勢をきっかけとしたエネルギー高の影響別に、欧州経済と物価情勢について、基本シナリオ、悪化シナリオ、更に厳しいシナリオと、3通りの想定シナリオを提示していたが、この日には、「欧州経済は、ECBの基本シナリオと悪化シナリオの中間にある」と述べ、欧州経済が基本シナリオと悪化シナリオの中間地点にあることを示し、現状は悪化の想定よりは弱いものの、中東情勢によるエネルギー価格上昇を懸念しつつデータに基づき欧州政策金利を機敏に判断する方針として、欧州利上げに市場予想よりもやや慎重な姿勢を示し、「中東イラン戦争の余波の中心は欧州ではない」とも指摘し、「ECBに引き締めバイアスない」と述べたことでは、エネルギー・インフレ圧後退と共に早期の欧州利上げ予想が市場で後退したため、前述の昨夜23時56分頃の一時1.1811ドル付近の市場高値後の欧州ユーロはドルに対して上昇幅の縮小を始めた。

コモディティ市場では、エネルギー・インフレ圧に影響を与えるWTI原油先物価格は午前3時28分頃の一時1バレル91.06ドル付近の市場安値に向けた下落を続けており、一時1.1811ドル付近の市場高値後の欧州ユーロの利益確定や持ち高調整でドルが買い戻されて、深夜24時48分と50分頃に一時1.1788ドル付近にドルが欧州ユーロに対して反発し、ユーロドル相場の外貨影響が対ドル円相場にもドル反発圧として波及したため、午前1時1分頃にドルは円相場で一時158円94銭付近に反発し、同米国市場における円の安値でドルの高値を記録した。

米国ニューヨーク株式市場では、エネルギーコスト警戒感の緩和などを受けて、決算報告の影響もあった米国主要株価三指数の米国ダウ工業株 (DJIA / Dow Jones Industrial Average)　と米国S&P500種株価指数 (S&P500 / Standard and Poor’s 500 index) と米国ナスダック総合株価指数 (NASDAQ / National Association of Securities Dealers Automated Quotations Composite) が揃ってプラス圏の推移を続け、ダウは小幅高、S&P500とナズダックは大幅高の終値をつけていた。

しかし、米国ニューヨーク債券市場では、エネルギー・インフレ圧への市場警戒感の緩和を受けて、一時は4.3%台への反発も見せていた米国長期金利が再び4.3%割れに反落しており、今朝6時頃の米国ニューヨーク終値の頃の一時4.250％付近に向けて更に低下していたことでは、債券利回りの金利差トレードの円買いドル売りの抵抗も入り、この日には中東情勢の和平協議への期待感などから、主要通貨全般に「有事のドル」が売られやすい基調であった影響もあり、159円台だった前ニューヨーク終値に対し158円台の円高ドル安のニューヨーク終値に向けていた。

このため、昨夜21時頃から今朝6時頃までの米国ニューヨーク外国為替市場の対ドル円相場の値動きは、円の高値でドルの安値の158円60銭付近から、円の安値でドルの高値の158円94銭付近の値幅約34銭で、今朝6時頃のニューヨーク終値は158円79銭付近と、前営業日同時刻の159円45銭付近の前ニューヨーク終値比で約66銭の円高ドル安をつけた。

今朝早朝のオセアニア市場では、中東情勢の不確実性などへの警戒感の燻りにより、WTI原油先物価格が今朝未明の一時1バレル91ドル台から今朝7時台と8時台前半に一時1バレル92ドル台に反発した影響もあり、今朝8時16分頃にドルは円相場で一時158円89銭付近に反発していたが、日本時間の今朝早朝は米国現地時間では時差で前日の夜にあたるため、今朝8時半過ぎにドナルドトランプ米国大統領が、米国FOXニュースに出演し、「中東戦争は終結間近だと考えている」と発言した影響があり、WTI原油先物価格が今朝8時35分頃の一時1バレル86.96ドル付近に向けて一時急反落した時間があったため、今朝8時34分頃にはドルも円相場で一時158円77銭付近に反落していた。

しかし、米国とイスラエルがイランを先制攻撃する以前のWTI原油先物価格は一時1バレル60ドル台などのレベルの推移を続けていたため、その頃と比較すると、中東情勢の影響によりWTI原油先物価格が一時急落時にも同レベル付近まで下げない高止まり感を見せていた影響では、一時急落後の買い戻しが入り、今朝9時頃には一時1バレル91.20ドル付近に反発したため、その今朝9時頃から始まった今日の東京外国為替市場の対ドル円相場の始値は一時158円81銭付近であった。

今朝9時頃の時間外の米国債券取引では、米国10年債の利回りが指標となる米国長期金利が一時4.245%付近と、今朝早朝のニューヨーク終値の頃よりも低下していたが、今朝9時4分頃の一時4.243%付近の今日の日本市場の最低ライン付近向けた下押しがあったため、米国長期金利低下時の債券利回りの金利差トレードの円買いドル売りが入った影響では、今朝9時1分頃にドルは円相場で一時158円74銭付近と、今日の日本市場における円の高値でドルの安値を記録した。

しかし、日本市場では、今日は15日で日本の貿易企業の決済日が集中しやすい5 と10が付く日の「五十日」 (ごとおび / ゴトーび) にあたるため、今朝9時55分の仲値決済に向けた日本企業の輸入実需の円売りドル買いが入り始めたほか、昨夜から今朝早朝にかけて中東情勢の和平協議継続への市場期待感などから欧州や英国と米国で欧米英主要株価指数が上昇したことに続き、今朝の東京株式市場でも今日の日経平均株価がプラス圏から始まり、株価上昇時のリスク選好のリスクオンで国内第一安全資産の低リスク通貨の円売りが入った影響では、ドルは円相場で反発し、今朝11時35分と40分頃に一時159円7銭付近に上昇し、今日の日本市場における円の安値でドルの高値を記録した。

また、先日の日本銀行 (日銀 / BoJ / Bank of Japan) の植田和男総裁の発言を受けて、日銀が今後の追加利上げ方向を維持しつつも、中東情勢が日本経済・物価・金融情勢に及ぼす影響の上下双方向のリスクへの慎重な様子見の姿勢を示していたことが金利差予想に影響を与えており、一部の報道で関係者の話として、今月4月27～28日に開催される日銀金融政策決定会合で、「原油高の基調物価への影響は、景気下押しに伴う下振れと予想インフレ率の上昇を通じた上振れの双方向が考えられるため、日銀は両者のバランスと中東情勢の行方を直前まで見極める」と報じられたニュース続報の影響などもあり、市場予想では、今月4月の日銀追加利上げ予想率が30%台付近に後退していた影響もあり、時間外の米国債券取引で米国長期金利が下げ幅の縮小を始めたことから、債券利回りの金利差トレードのドルの買い戻しが円相場で入っており、この今朝11時35分頃の米国長期金利は一時4.256%付近に反発していた。

しかし、今週の米国とイランの第2回和平協議を控えた様子見などもあり、ドナルド・トランプ米国大統領が、「停戦延長について考えていない。どちらになるか分からないが合意の方が望ましい」と発言するなど、中東情勢関連の続報や観測報道が続く中で、今日の日経平均株価はプラス圏の推移は続けたが、一時の上昇幅を市場終盤に縮小するなど、市場警戒感も燻っていたことでは、午後15時台に今日の日経平均株価が小幅高の終値に向ける中で株価上昇幅の縮小を受けた円の買い戻しも混ざり、午後からの欧州市場参入後の午後15時9分頃にドルは円相場で一時158円87銭付近に上昇幅を縮小したが、午後15時30分に今日の日経平均株価は5万8134円24銭の終値をつけ、前日比256円85銭高の＋0.44%の小幅高で大引けすると、午後15時41分頃にはドルは円相場で一時159円3銭付近に反発した。

夕方からの世界最大規模の英国ロンドン外国為替市場参入時の影響もあり、夕方16時頃にも主要取引通貨でもあるドルは円相場で一時159円3銭付近と159円台に再反発したが、二度目を上抜けしなかったことではテクニカル分析的な売りサインに転じ、今夜17時の東京終値の頃のWTI原油先物価格が一時1バレル90ドル台に一時反落していた時間があったため、その後には一時1バレル93ドル方向への反発上昇も始めたが、それ以前の今夜17時時点では158円台後半の東京終値に向けていた。

このため、今日17時の東京外国為替市場の対ドル円相場の終値は158円92銭付近で、昨日17時の159円5銭付近の前東京終値比では約13銭の円高ドル安になっていた。

今夜この後の米国市場では、最新米国経済指標などの発表予定があり、日本時間の経済指標カレンダーのスケジュールは、今夜21時30分に4月米国ニューヨーク連銀製造業景気指数と3月米国輸入物価指数と3月米国輸出物価指数、今夜23時に4月米国NAHB (National Association of Home Builders / 全米住宅建設業者協会) 住宅市場指数、今夜23時30分に米国週間原油在庫、27時に米国地区連銀経済報告ベージュブック (Beige Book) 公開、29時に2月対米証券投資を控えているほか、今夜の米国株式市場に向けて今夜22時頃に米国大手金融機関モルガン・スタンレー (Morgan Stanley）の決算報告なども予定されている。

また、米国株式市場や原油先物価格などのコモディティと債券市場の影響などや、世界的な注目を集める米国とイランの和平協議の先行きやイスラエルとレバノンの直接交渉などの中東イラン情勢の続報と、エネルギー主要輸送ルートのホルムズ海峡の状況や産油国を含む中東および湾岸諸国などの状況、そして、欧州周辺地域の地政学リスクに中東情勢と共に影響を与えているロシアとウクライナ情勢の続報と、米中および日中関係などの世界情勢に加え、世界の政治・経済の最新ニュースとドナルド・トランプ米国大統領や高市早苗首相と各国政府・中央銀行関係者等の要人発言などのファンダメンタルズ分析は、最新経済指標データやテクニカル分析と共に世界のFXトレーダー達の為替相場の値動き予想材料になっている。

一方、　欧州ユーロは、今日17時の東京外国為替市場のユーロ円相場の終値は187円31銭付近と、前営業日同時刻にあたる昨日17時の187円38銭付近の前東京終値比で約7銭の円高ユーロ安であった。

主な要因は、昨日の日本市場で欧州ユーロは円相場で史上最高値を更新後だったことなどもあり、利益確定や持ち高調整の抵抗が入りやすかったほか、ドル円が今日の東京終値時点で前日比の円高ドル安であった外貨影響の波及などもあった。

ユーロドルは、今日17時の今日の東京外国為替市場の終値は1.1787ドル付近と、前営業日同時刻にあたる昨日17時の1.1781ドル付近の前東京終値比で約0.06セントの小幅なユーロ高ドル安であった。

主な要因は、中東情勢の米国とイランの第二回目の和平協議に向けた市場期待感から、WTI原油先物価格が1バレル100ドル割れに低下後の推移を続けており、今日の東京終値時点で一時1バレル90ドル台だったことから、原油価格上昇時の「有事のドル買い」の巻き戻しでドルは欧州ユーロで続落していたが、エネルギー・インフレ警戒時の早期の欧州利上げ予想がやや後退していたことで小幅域になっており、今夜その後の欧州英国市場では小幅なユーロ安ドル高への市場反転も見せている。

英国ポンドは、今夜17時の今日の東京外国為替市場のポンド円相場の終値は215円50銭付近と、前営業日同時刻にあたる昨夜17時の215円23銭付近の前東京終値比で約27銭の円安ポンド高であった。

主な要因は、中東情勢の米国とイランの第2回目の和平協議継続への市場期待感の一方で、様子見や不透明感も燻り、原油先物価格の下げ幅が限定的であったことでは、今夜17時の東京終値時の英国北海ブレント原油先物価格は下押ししても一時1バレル94ドル台の高値感があり、北海油田保有の産油国の英国ポンドは円相場で前日より小幅高であった。

今日の東西FXニュース執筆終了前の2026月4月15日の日本時間 （JST / Japan Standard Time） の20時22分 （チャート画像の時間帯は英国夏時間 (BST / British Summer Time / GMT+1 / JST-8) の英国ロンドン外国為替市場の12時22分頃) の人気のクロス円を中心とした為替レートは下表の通りである。欧州英国市場は2026年3月29日日曜日〜2026年10月25日日曜日が英国夏時間となり、米国でも2026年3月8日日曜日〜2026年11月1日日曜日が米国夏時間で共にサマータイム入りしており、冬時間の頃から日本時間との1時間の時差短縮の調整があったことには注意が必要である。

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