FXニュース：米イラン仲介最終草案

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東西FXニュース – 2026年05月22日

文／八木 – 東西FXリサーチチーム

主な点：

• イラン最高指導者報道
• 欧英米PMI速報値比較
• 原油先物と米長期金利
• 日経平均株最高値更新
• 中東情勢に不透明感も

今日2026年5月22日金曜日の日本東京外国為替市場の今朝9時から今夜17時までの対ドル円相場の為替レートの値動きは、円の高値でドルの安値の159円0銭付近から、円の安値でドルの高値の159円15銭付近の値幅約15銭で、今夜17時の今日の東京外国為替市場の対ドル円相場の終値は159円14銭付近と、前営業日同時刻にあたる昨日17時の159円1銭付近の前東京終値比で約13銭の円安ドル高であった。

今日の為替相場の値動きの主な要因と市場時間に沿った世界外国為替証拠金取引 (FX / Foreign Exchange) マーケット・トレンドの動向と分析はまず、昨日の日本市場終了後の欧州市場と英国ロンドン外国為替市場では、中東情勢の米国とイランと仲介国パキスタンの交渉先行きについての様子見の中でも株式市場などの期待感の影響を受けて、昨夜17時15分頃のコモディティ (Commodity / 商品先物) 市場では、米国WTI (West Texas Intermediate / ウエスト・テキサス・インターミディエート) 原油先物が一時1バレル98.09ドル付近と100ドル台割れになっていたエネルギー・インフレ圧に連れて、時間外の米国債券市場でも米国10年債の利回りが指標となる米国長期金利も一時4.579%付近と4.6%台割れに低下したため、債券利回りの金利差トレードの影響があったことでは、昨夜17時15分頃のドルは円相場で一時158円90銭付近に下押ししていた。

しかし、昨夜17時27分頃から米国WTI原油先物は一時1バレル99ドル台に反発しており、米国長期金利も一時4.584%付近に反発するなど、中東情勢を巡る世界的な原油主要輸送ルートのホルムズ海峡再開には不透明感が続いており、昨夜18時36分頃に一時4.573％付近まで低下後の米国長期金利は反発上昇に向けており、昨夜19時30分頃から米国WTI原油先物が再び一時1バレル100ドル台に上昇し、昨夜19時42分頃には米国WTI原油先物は一時1バレル101ドル台にも上昇したため、エネルギー・インフレ圧に連れて米国長期金利も一時4.621%付近と4.6%台に再上昇し、世界的に流動性が高い基軸通貨で原油などのコモディティの主要取引通貨であるドルが債券利回りの金利差トレードの影響もあって買い戻されたため、為替介入系警戒感の中でも昨夜19時48〜50分と19時52〜55分頃にかけてドルは円相場で一時159円14銭付近の高止まりを見せていた。

その原因として、昨夜19時台のニュース速報では、英国ロイター通信 (Reuters) などの「イラン最高指導者モジタバ・ハメネイ師が、兵器級に近い濃縮ウラン在庫は国内に留めるべきだと発言か」という観測報道が市場で話題になり、昨夜20時台の続報でも、「イラン最高指導者のモジタバ・ハメネイ師が、イランの濃縮ウランを国外に搬出してはならないとの指示を出した、とイラン政府高官2名が明らかにした。戦争終結に向けた米国との協議を一層複雑にする恐れがある」と伝えられ、「イスラエル当局者によると、ドナルド・トランプ米国大統領はイスラエルに対し、イランの高濃縮ウランを国外に搬出させると確約しており、いかなる和平合意にもこの条項を含めなければならないとしている」ことや、「イスラエルのベンヤミン・ネタニヤフ首相は、 『イランからの濃縮ウラン搬出、イランによる国外武装勢力への支援停止、弾道ミサイル能力排除が達成されるまで、戦争終結とは見なさない』とこれまでに表明している」とも指摘されたため、中東情勢の米国とイランの交渉への市場警戒感が高まり、昨夜20時56〜58分頃にもドルは円相場で一時159円17銭付近の高止まりを見せていた。

前米国市場では、ドナルド・トランプ米国大統領が、「米国とイランとの仲介国パキスタン経由での交渉は最終段階」で、「合意に至らなければ、攻撃を再開すると警告」していたが、その一方で、「イランからの『正しい回答』を数日間待つ用意がある」とも述べていたことでは様子見の姿勢もあり、欧州市場と英国ロンドン外国為替市場の後半にあたる昨夜21時頃から始まった米国ニューヨーク外国為替市場の対ドル円相場も一時159円16銭付近であった。

米国市場では、最新米国経済指標の発表があり、昨夜21時30分の前週分米国新規失業保険申請件数は前回21.1万件が前回21.2万件に増加の修正がされたものの市場予想の21.0万件よりも堅調な20.9万件と強く、前週分米国失業保険継続受給者数も前回178.2万人と改善の前回修正の177.6万人と市場予想の178.7万人よりも強い178.2万人で、米国における雇用最大化と物価安定の二大責務を掲げる米国連邦準備制度理事会 (FRB / Federal Reserve Board) の次回6月16〜17日の米国連邦公開市場委員会 (FOMC / Federal Open Market Committee) における米国政策金利据え置き予想が一時97.2%付近と市場で確定値と考えられている70%を超える大幅な優勢さを保つ一方で、一部の早期米国利上げ予想が一時2.8％付近で推移し、その一方で米国利下げ予想は0%であったため、原油高などの影響を受けたエネルギー・インフレ圧への警戒感が意識されており、米国長期金利は4.6%台の高利回りの推移を続け、更なる上昇にも向け始めていたこともあり、発表時の昨夜21時30分頃のドルは円相場で一時159円19銭付近に上昇していた。

ただし、同時発表だった5月米国フィラデルフィア連銀製造業景気指数は、前回のプラス圏だった26.7と市場予想の17.6に対し、想定外のマイナス圏の−0.4に下振れしたことは一時抵抗となったが、同じく発表された4月米国住宅着工件数は年率換算件数の前回150.2万件が前回150.7万件に上方修正された上で市場予想の141.9万件に対し146.5万件と市場予想以上で、前月比も前回10.8%が前回12.0%に上方修正された一方で市場予想の−5.5%以上の−2.8%で、4月米国建設許可件数も年率換算件数が前回136.3万件と市場予想の138.3万件を上回る144.2万件に上振れし、前月比は前回−11.4%が前回−11.5%に小幅な下方修正がされたが市場予想の1.5%を大幅に上回る5.8%に上振れしたことでは、米国景気要因のインフレ圧の影響もあり、抵抗を交えながらも米国長期金利の上昇と共にドルは円相場で反発上昇し、昨夜22時11分頃に米国長期金利が一時4.624%付近に上昇し、昨夜22時20分頃にはドルも円相場で一時159円28銭付近に上昇した。

続いて、昨夜22時45分頃に発表された最新米国経済指標の5月米国製造業購買担当者景気指数 (PMI / Purchasing Managers’ Index) 速報値が前回の54.5と市場予想の53.8を上回る55.3と2022年5月以来の高水準と好調で、5月米国サービス部門購買担当者景気指数 (PMI) 速報値は前回と市場予想の51.0をやや下回る50.9であったものの、欧州市場で先に発表されていた欧州ユーロ圏総合の5月欧州サービス部門PMIの46.4や5月英国サービス部門PMIの47.9がいずれも景気ボーダーラインである50以下の不景気指標であったことと比較すると、米国サービス部門PMIは50以上の好景気指標に留まっており、また5月米国総合購買担当者景気指数 (PMI) 速報値も市場予想の51.6以上の前回と同じ51.7と米国PMIはいずれも好景気寄りであったことでは、米国景気影響のインフレ圧が意識され、米国長期金利は昨夜22時47分頃の一時4.630％付近に向けて更に上昇したため、昨夜22時44分から45分頃にかけてドルは円相場で一時159円35銭付近に上昇し、同米国市場における円の安値でドルの高値を記録した。

とはいえ、日本政府と日本銀行 (日銀 / BoJ / Bank of Japan) の為替介入への警戒感が燻ったことでは市場高値後のドルの早期の利益確定や持ち高調整が入り始めたことや、債券市場で利回り上昇時の米国債券価格の低下を受けた安値からの米国債の買い戻しの抵抗が入ったことでは、昨夜22時53分頃には米国長期金利が一時4.608％付近に反落したため、連れてドルも円相場で一時159円12銭付近に昨夜22時54分頃に反落した。

また、この時間のニュースでは、「イランの高官が、『イランの最高指導者が兵器級に近いウランをイラン国内に留め置くよう命じた』との報道を否定」という一部の話題もあったが、「イラン側は、ウランが持ち出されれば、将来的に米国とイスラエルから攻撃を受けるリスクが高まると考えているもよう」とされており、高濃縮ウランを国内で薄めるプランなどが以前にも出ていたことを米国側が認めなかった経緯などもあり、不確実性の中では昨夜23時16分頃にドルは円相場で一時159円28銭付近に反発していた。

また、イラン学生通信 (ISNA / Iranian Students’ News Agency) は、「イランは回答を作成中」としており、「イランとオマーンが、ホルムズ海峡での『恒久的な通行料』の徴収体制の導入に向けた協議を行っている」との報道もあったが、これに対して米国政府のマルコ・ルビオ国務長官が、「ホルムズ海峡で通行料を徴収するならば、米国とイランの合意は実現できない」と発言するなどの不透明感もあったが、その後の午前2時台のニュースでは、「パキスタンの仲介により、米国とイラン合意の最終草案がまとまり、数時間以内に発表される見込み」という一部報道があったことでは、交渉進展への市場期待感が高まり、昨夜22時40分頃には一時1バレル102.65ドル付近に上昇後の米国WTI原油先物が、午前2時57〜58分頃の一時1バレル95.77ドル付近に向けて急落したため、連れて米国長期金利も午前2時52〜58分頃にかけて一時4.560%付近に急落し、午前2時52分頃にドルも円相場で一時158円82銭付近に下落し、同米国市場における円の高値でドルの安値を記録した。

米国ニューヨーク株式市場でも、中東情勢への期待感の上昇やエネルギー・コストの反落を受けて、市場前半にはマイナス圏であった米国主要株価三指数の米国ダウ工業株 (DJIA / Dow Jones Industrial Average)　と米国S&P500種株価指数 (S&P500 / Standard and Poor’s 500 index) と米国ナスダック総合株価指数 (NASDAQ / National Association of Securities Dealers Automated Quotations Composite) が揃って反発してプラス圏に転じ、米国主要株価三指数が揃って小幅高の終値に向けた。

とはいえ、午前2時台のニュースで、「数時間以内に発表される見込み」が、数時間の経過に向けていた午前4時頃にも発表されなかったことでは、午前3時55〜56分と午前4時1分頃にドルは円相場で一時159円10銭付近に買い戻されており、米国WTI原油先物価格もこの時間には一時1バレル98ドル台に反発して下げ幅を縮小していたため、連れて米国長期金利も一時4.585%付近に下げ幅を縮小していた。

債券市場では、午前2時に米国10年インフレ連動債 (TIPS / Treasury Inflation-Protected Securities) の入札があり、他の年度の米国債にも買い戻しが入った時間もあったほか、米国ニューヨーク外国為替市場の終盤には持ち高調整の影響などもあって、米国長期金利は今朝5時58分頃の米国長期金利は一時4.574％付近であったことでは、数時間ではなく、前米国市場で米国側は「数日間待つ」とされていた中東情勢の警戒感の一方で期待感も燻る中で、ドルは円相場で158円98銭付近のニューヨーク終値に向けていた。

このため、昨夜21時頃から今朝6時頃までの米国ニューヨーク外国為替市場の対ドル円相場の値動きは、円の安値でドルの高値の159円35銭付近から、円の高値でドルの安値の158円82銭付近の値幅約53銭で、今朝6時頃のニューヨーク終値は158円98銭付近と、前営業日同時刻の158円92銭付近の前ニューヨーク終値比で約6銭の小幅な円安ドル高をつけていた。

今朝早朝のオセアニア市場で、今朝7時から米国WTI原油先物の取引が一時1バレル98ドル付近から特に下げずに再開すると、今朝7時10〜14分と7時17〜35分頃にかけてドルは円相場で一時159円2銭付近と、再び159円台に反発していた。

今朝8時30分には日本のインフレ関連の最新重要経済指標の発表があり、4月日本全国消費者物価指数 (CPI / Consumer Price Index) は、前年同月比が前回の1.5%と市場予想の1.6%を下回る1.4%に下振れし、生鮮食料品を除く4月日本コアCPIの前年同月比も前回の1.8%と市場予想の1.7%以下の1.4%で、生鮮食料品とエネルギーを除く4月日本コアコアCPIの前年同月比も前回の2.4%と市場予想の2.2%以下の1.9%に下振れしたが、中東情勢の不透明感を受けた原油先高観があることでは為替相場の値動きへの影響は小動きとなり、発表後の今朝8時30分と8時55〜58分頃にかけてドルは円相場で一時159円4銭付近の推移へと小幅に上昇していた。

今朝9時頃から始まった今日の日本東京外国為替市場の対ドル円相場の始値は一時159円3銭付近で、この今朝9時0分の1分間の値動きの中でドルは円相場で一時159円6銭付近に上昇したほか、日本市場の今朝9時55分の仲値決済に向けた日本企業の輸入実需の円売りドル買いが入ると、今朝9時55分と米国WTI原油先物が一時1バレル98ドル台で上昇した今朝10時15分頃にドルは円相場で一時159円13銭付近に上昇した。

しかし、一部の中東メディアが、「パキスタンの仲介で米国とイランが戦闘終結に向けた最終案を完成させた」と報じ、「最終案には、即時かつ包括的な停戦やホルムズ海峡の自由な航行の確保などが盛り込まれた」とされたことでは、未確定情報ではあるものの市場では期待感が高まり、今朝11時51分頃に米国長期金利が一時4.573％付近と低下トレンドであったことでは、この時間にドルは円相場で一時159円0銭付近と、今日の日本市場における円の高値でドルの安値を記録した。

また、今日の国内債券市場では、財務省の流動性供給入札実施などから日本の長期債に売りが出た影響が他の国債にも波及して国内債券市場で新発10年物の日本国債の利回りが指標となる国内長期金利が一時2.783%付近に向けて再上昇するなど、債券利回りの影響などもあった。

しかし、中東情勢では原油輸入依存率の高い日本ではホルムズ海峡再開への市場期待感が続いており、今日の日経平均株価が史上最高値の大幅高に向けていた日経平均株価上昇時のリスク選好のリスクオンの影響では、国内第一安全資産の低リスク通貨の円売りが起きており、午後の部で日経平均株価が上昇幅を拡大すると、欧州市場参入時の午後15時頃にドルは円相場で一時159円14銭付近に上昇し、午後15時30分に今日の日経平均株価は6万3339円7銭の終値をつけて前日比1654円93銭高の＋2.68%で大引けした。

夕方から世界最大規模の英国ロンドン外国為替市場が参入すると、前日の英国ロイター通信のニュースの影響などもあり、米国とイランの戦闘終結に向けた協議の先行きには様子見の中でも不透明感が根強く、「有事のドル買い」が燻ったことなどから、夕方16時14分と16時55分頃にドルは円相場で一時159円14.5銭付近と約159円15銭付近に上昇し、今日の日本市場における円の安値でドルの高値を記録した。

このため、今日17時の東京外国為替市場の対ドル円相場の終値は159円14銭付近で、昨日17時の159円1銭付近の前東京終値比で約13銭の円安ドル高になった。

今夜この後の米国市場では、最新米国経済指標の発表と次回の米国連邦公開市場委員会 (FOMC / Federal Open Market Committee) の投票権を持つ米国連邦準備制度理事会 (FRB / Federal Reserve Board) 高官の発言予定などがあり、日本時間の経済指標カレンダーのスケジュールは、今夜23時に5月米国ミシガン大学消費者態度(信頼感)指数の確報値と、今夜23時頃から次回のFOMC投票権を持つFRBのクリストファー・ウォラー理事の発言などを控えている。

世界市場では、米国とイランやイスラエルとレバノンなどの中東情勢のニュース続報と、世界的な原油などの主要輸送ルートのホルムズ海峡と周辺産油国を含む中東・湾岸諸国の続報などが引き続き注目され、原油などを含めたコモディティと債券市場の影響や世界の株式市場の為替相場への影響と、ロシアとウクライナや米中および日中関係などの世界情勢に加えて、世界の政治・経済のニュースとドナルド・トランプ米国大統領や高市早苗首相と各国政府・中央銀行関係者等の要人発言などのファンダメンタルズ分析は、最新経済指標データやテクニカル分析と共に世界のFXトレーダー達の為替相場の値動き予想材料となっている。

一方、　欧州ユーロは、今日17時の東京外国為替市場のユーロ円相場の終値は184円72銭付近と、前営業日同時刻にあたる昨日17時の184円58銭付近の前東京終値比で約14銭の円安ユーロ高であった。

主な要因は、昨日に続き、中東情勢への市場期待感もあったことでは、今日の日経平均株価が史上最高値を更新する大幅高で続伸した株価上昇時のリスク選好のリスクオンの国内第一安全資産の円売りがあり、直接的な為替介入への警戒感が少ない欧州ユーロや英国ポンドなどがリスクオン市場で円から買われやすかった。

そのため、英国ポンドも、今夜17時の今日の東京外国為替市場のポンド円相場の終値は213円64銭付近と、前営業日同時刻にあたる昨夜17時の213円53銭付近の前東京終値比で約11銭の円安ポンド高であった。

ユーロドルも、今日17時の今日の東京外国為替市場の終値は1.1608ドル付近と、前営業日同時刻にあたる昨日17時の1.1607ドル付近の前東京終値比で約0.01セントのユーロ高ドル安であった。

ただし、今夜その後の英国ロンドン外国為替市場では、中東情勢の不透明感を受けた「有事のドル買い」が燻り、中東情勢と地理的に近い地域のある欧州市場でもユーロドルがユーロ安ドル高に転じると、外貨影響の波及により、ユーロ円も小幅な円高ユーロ安にも転じている。

今日の東西FXニュース執筆終了前の2026月5月22日の日本時間 （JST / Japan Standard Time） の20時39分 （チャート画像の時間帯は英国夏時間 (BST / British Summer Time / GMT+1 / JST-8) の英国ロンドン外国為替市場の12時39分頃) の人気のクロス円を中心とした為替レートは下表の通りである。欧州英国市場は2026年3月29日日曜日〜2026年10月25日日曜日が英国夏時間となり、米国でも2026年3月8日日曜日〜2026年11月1日日曜日が米国夏時間で共にサマータイム入りしており、冬時間の頃から日本時間との1時間の時差短縮の調整があったことには注意が必要である。

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