FXニュース：米イラン協議合意せず

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東西FXニュース – 2026年04月13日

文／八木 – 東西FXリサーチチーム

主な点：

• 露ウクライナ停戦期待
• 米コアCPI市場予想以下
• 米予想インフレ率4.8%
• ホルムズ海峡封鎖表明
• 原油先物長期金利上昇
• 原油高日本トリプル安
• 日銀植田総裁慎重姿勢
• 欧ECB早期利上げ予想

今日2026年4月13日月曜日の日本東京外国為替市場の今朝9時から今夜17時までの対ドル円相場の為替レートの値動きは、円の安値でドルの高値の159円85銭付近から、円の高値でドルの安値の159円56銭付近の値幅約29銭で、今夜17時の今日の東京外国為替市場の対ドル円相場の終値は159円60銭付近と、前営業日同時刻にあたる先週金曜日17時の159円35銭付近の前東京終値比で約25銭の円安ドル高であった。

今日の為替相場の値動きの主な要因と市場時間に沿った世界外国為替証拠金取引 (FX / Foreign Exchange) マーケット・トレンドの動向と分析はまず、先週金曜日の日本市場後の欧州市場と英国ロンドン外国為替市場では、先週末の米国とイランの仲介国パキスタンにおける和平協議やイスラエルとレバノンの直接交渉を控えた中東情勢の様子見の中でも、コモディティ (Commodity / 商品先物) 市場でWTI (West Texas Intermediate / ウエスト・テキサス・インターミディエート) 原油先物価格が先週金曜日の夜17時53分頃の一時1バレル100.40ドル付近に向けて再上昇したため、原油先物価格に連れやすい世界的に流動性の高い基軸通貨のドル買いが入り、先週金曜日の夜17時2分頃にも先週金曜日の夜17時の東京終値の頃の一時159円35銭付近にドルは円相場で再上昇をしていた。

しかし、先週金曜日の夜18時台の欧州市場では、中東情勢と同様に欧州ユーロ圏と地理的に近い地域のあるウクライナ情勢についての一部のニュース報道の影響があり、「ウクライナ政府のウォロディミル・ゼレンスキー大統領の側近が、ロシア政府のウラジーミル・プーチン大統領との合意に近づいているとみていると発言した」ことが話題になり、欧州周辺地域の地政学リスク後退への市場期待感が高まった時間があったことを受けて、ユーロドルで欧州ユーロの買い戻しが入った外貨影響が対ドル円相場にも波及したため、先週金曜日の夜20時54分と56〜57分頃にかけてドルは円相場で一時159円16銭付近に下落していた。

その影響から欧州英国市場の後半にあたる先週金曜日の夜21時頃から始まった米国ニューヨーク外国為替市場の対ドル円相場の始値は一時159円18銭付近となっていた。

米国市場では、先週金曜日の夜21時30分に最新米国重要経済指標の3月米国消費者物価指数 (CPI / Consumer Price Index) の発表があり、前月比は前回の0.3%に対し中東イラン情勢の影響により世界的なエネルギー・インフレを織り込んでいた米国ダウ・ジョーンズ通信 (Dow Jones & Company) による市場予想通りの0.9%の上昇で2022年6月以来の上昇率となったが、前年同月比では前回の2.4%と市場予想の3.4%に対し3.3%と市場予想以下であったほか、エネルギーと食品を除く3月米国消費者物価指数 (CPI) コア指数は、前月比が市場予想の0.3%に対し前回と同じ0.2%で、前年同月比も前回の2.5%と市場予想の2.7%に対して2.6%といずれも市場予想以下であったことでは、発表時の先週金曜日の夜21時30分頃にドルは円相場で一時158円91銭付近まで下押しし、同米国市場における円の高値でドルの安値を記録した。

米国債券市場でも、先週金曜日の夜17時55分頃には一時4.306%付近に上昇していた米国10年債の利回りが指標の米国長期金利が反落し、先週金曜日の夜21時30分頃に一時4.284%付近に一時急落した債券利回りの金利差トレードの影響があったが、コモディティ市場では先週金曜日の夜21時19分頃に一時1バレル97.00ドル付近に反落していたWTI原油先物価格が反発を始めており、先週金曜日の夜21時59分頃には一時1バレル98.20ドル付近と97ドル台から98ドル台に戻すなどエネルギー・インフレ圧が意識されたことでは、先週金曜日の夜　22時頃には米国長期金利は一時4.307%付近に反発上昇し、この時間のドルも円相場で一時159円19銭付近に反発した。

続いて、先週金曜日の夜23時に発表された最新米国経済指標の4月米国ミシガン大学消費者態度指数の速報値は、前回の53.3と市場予想の52.0を下回る47.6に下振れし、データが残る1952年以来の最低水準に低下したことでは先週金曜日の夜23時26分頃の一時159円10銭付近に向けてドルは円相場で反落したが、米国ミシガン大学が同時に発表していた米国消費者による1年先の米国期待インフレ率は、中東情勢の影響によるエネルギー・コストへの警戒感などから前回の3.8％を大きく上回る4.8％に上振れしていたことでは、発表時の米国長期金利は一時4.314％付近に上昇し、WTI原油先物価格も先週金曜日の夜23時55分頃の一時1バレル99.00ドル付近に向けて再上昇していたことでは、原油先物価格に連れるように基軸通貨のドルの買い戻しも混ざり、先週金曜日の夜23時55分頃にドルは円相場で一時159円24銭付近に再上昇していた。

世界的な安全資産の米国債にも買いが入った影響では、債券価格上昇時の利回り低下を受けて米国長期金利がやや下押しし、債券利回りの金利差トレードの影響などで深夜24時2分頃にドルは円相場で一時159円4銭付近に下押ししたが、米国政府のドナルド・トランプ大統領が、米国紙ニューヨーク・ポストのインタビューで、仲介国パキスタンで現地時間4月11日土曜日に控えていた米国とイランの和平協議について、「米国軍艦に『最高の弾薬』を再装填している」と発言し、「交渉次第ではイランを再攻撃する姿勢を示すものだ」と報じられたことを受けて、「ドナルド・トランプ米国大統領が、イランとの交渉が決裂した場合に備えて軍艦を再装備している」と市場で話題になると、エネルギー主要輸送ルートのホルムズ海峡の供給警戒感などからWTI原油先物価格が午前1時2分頃の一時1バレル99.51ドル付近に上昇し、エネルギー・インフレ圧の警戒感で米国長期金利も午前1時36分頃の4.324%付近に向けて反発上昇すると、連動する様にドルも円相場で午前1時45分頃に一時159円35銭付近と前東京終値付近に再上昇し、同米国市場における円の安値でドルの高値を記録した。

米国とイランは核保有のウラン濃縮やイスラエルのレバノン攻撃についての意見の食い違いなどがあったことから和平協議への懸念は燻っていたが、週末の和平協議への期待感にも燻りがあった影響では、週末を控えた利益確定や持ち高調整でWTI原油先物価格が上昇幅を縮小した時間があった影響では、市場高値後のドルも円相場で上昇幅を縮小した。

一方、米国ニューヨーク株式市場では、米国主要株価三指数の米国ダウ工業株 (DJIA / Dow Jones Industrial Average)　と米国S&P500種株価指数 (S&P500 / Standard and Poor’s 500 index) は市場前半のプラス圏からマイナス圏に反落し、前営業日比で小幅安の終値に向けたが、世界的なハイテク株の比率が高い米国ナスダック総合株価指数 (NASDAQ / National Association of Securities Dealers Automated Quotations Composite) は小幅高の終値をつけた影響では、株価影響の一部の安全資産の米国債売りがあったことに加えての世界的な供給懸念によるエネルギー・インフレ圧への警戒感も燻り、午前2時12分頃に一時4.325%付近に上昇後の米国長期金利の下げ幅が午前5時台にも一時4.324%付近などと限定的であったことでは、債券利回りの日米金利差の影響もあり、ドルは円相場で159円台のニューヨーク終値に向けていた。

このため、先週金曜日の夜21時頃から先週土曜日の朝5時55分頃までの米国ニューヨーク外国為替市場の対ドル円相場の値動きは、円の高値でドルの安値の158円91銭付近から、円の安値でドルの高値の159円35銭付近の値幅約44銭で、先週土曜日の朝5時55分頃のニューヨーク終値は159円27銭付近と、前営業日同時刻の158円96銭付近の前ニューヨーク終値比で約31銭の円安ドル高をつけて週末を迎えていた。

週末中のニュースでは、米国とイランが仲介国パキスタンの首都イスラマバードで現地時間4月11日土曜日の朝から約21時間にも及ぶ和平協議を行ったが、核保有のウラン濃縮などの意見が食い違い合意には至らなかったことが世界的なニュースになり、4月12日日曜日のニュース続報では、ドナルド・トランプ米国大統領が、「米国海軍がホルムズ海峡への船舶の出入りを封鎖する措置を始める」と表明し、「国際水域においてイランに通航料を支払った全ての船舶を捜索・阻止すると命じた」とSNS (Social Networking Service / ソーシャル・ネットワーキング・サービス) の投稿で発言し、「支払った者は公海上で安全な航行を許さない」と強調し、ホルムズ海峡の南側にイランが敷設したという「イランの機雷の破壊」などにも言及したことから、世界的なエネルギー主要輸送ルートのホルムズ海峡封鎖への警戒感が高まった。

その影響から、今朝早朝の週明けのオセアニア市場では、週末から取引可能な中東バーレーン市場などで「有事のドル買い」が先行した窓開きがあり、今朝5時頃のニュージーランドのウェリントン市場ではドルは円相場で一時159円60銭付近から始まり、今朝5時26分頃に一時159円70銭付近に上昇した、今朝7時頃にWTI原油先物価格も一時1バレル105.25ドル付近に急騰して始まり、今朝8時38分頃に一時1バレル105.63ドル付近にも上昇したため、連れる様にドルも円相場で今朝8時18分頃に一時159円86銭付近に上昇していた。

週末の米国とイランの和平協議が合意に至らなかったことを受けて、米国経済紙ウォール・ストリート・ジャーナル (WSJ / Wall Street Journal) が「ドナルド・トランプ米国大統領がイランへの限定攻撃を検討」と報じた続報の影響もあったが、米国とイランの核保有以外の非合意項目の1つであるイスラエルとレバノンの直接交渉を今後控えていることや、以前は「大規模攻撃」だったものが「限定攻撃」と報じられたことでは、水面下で米国とイランの交渉が仲介国経由で継続することへの市場期待感の燻りもあったことでは、一時1バレル105ドル台だったWTI原油先物価格が今朝8時52分頃から一時1バレル104ドル台に上昇幅をやや縮小したため、連れる様にドルも円相場で今朝8時47〜48分頃に一時159円66銭付近と上昇幅をやや縮小していた。

続いて、今朝9時頃から始まった今日の東京外国為替市場の対ドル円相場の始値は一時159円68銭付近で、週明けの日本市場でも「有事のドル買い」の影響があったほか、日本市場の今朝9時55分の仲値決済に向けた日本企業の輸入実需などの円売りドル買いも入った際にエネルギー・インフレ警戒感によるドル需要があり、今朝9時54分頃にドルは円相場で一時159円85銭付近に上昇し、今日の日本市場における円の安値でドルの高値を記録した。

しかし、160円台には為替介入警戒感があることもあり、市場高値後の利益確定や持ち高調整が入ったほか、エネルギー・インフレへの警戒感からは国内債券市場で新発10年物の日本国債の利回りが指標となる国内長期金利も債券価格低下時の利回り上昇で一時2.500%付近に上昇した時間があったため、今朝9時30分頃には米国長期金利も一時4.365%付近に上昇してはいたが、日本株安と債券安と通貨安のトリプル安の様相を見せる中での債券利回りの金利差トレードや、今朝の仲値決済後に国内輸出企業の円買いドル売りも入っていた今朝10時14分頃には、ドルは円相場で一時159円66銭付近に上昇幅を縮小していた。

ただし、一時1バレル104ドル台の推移を見せていたWTI原油先物価格が昼頃にも一時1バレル105ドル台に再上昇した時間があったため、原油先高観から世界的に流動性が高い基軸通貨で原油などのコモディティの主要取引通貨でもあるドルは円相場で底堅い値動きを見せており、昼の13時38〜39分頃のドルは円相場で一時159円78銭付近に再上昇していた。

週明けの東京株式市場では、中東産の原油輸入依存率の高い日本経済へのエネルギー供給コストなどの影響への警戒感などがあり、今日の日経平均株価は前営業日比のマイナス圏から始まり、マイナス圏の推移を続けており、原油先物価格に連動する様に昼頃には一時大幅安の底値付近になっていたことでは、日経平均株価下落時のリスク回避のリスクオフ (Risk-off) で国内第一安全資産の低リスク通貨の円の買い戻しが入っていたほか、世界的なエネルギー・インフレ圧への警戒感の中で、午後15時15分頃から日本銀行 (日銀 / BoJ / Bank of Japan) の植田和男総裁の発言を信託大会の挨拶で氷見野良三副総裁の代読で控えていたイベントリスクへの警戒感などもあり、午後15時10分頃にドルは円相場で一時159円56銭付近に下押しし、今日の日本市場における円の高値でドルの安値を記録した。

午後15時15分頃からの日本銀行 (日銀 / BoJ / Bank of Japan) の植田和男総裁の第101回信託大会の挨拶での発言は、経済・物価情勢と金融政策運営について、「景気は一部に弱めの動きもみられますが、緩やかに回復」し、「春季労使交渉では、前年と同程度のしっかりとした賃上げ率が実現」しているとし、物価については、「賃金上昇を販売価格に転嫁する動きが続くもとで、一時的な要因を除いた基調的な物価上昇率は、２％に向けて緩やかに上昇」と指摘し、これまでのところは「『展望レポート』で示してきた見通しに概ね沿って推移」と利上げ要因がある一方で、「中東情勢の緊迫化を受けて、国際金融市場では不安定な動きがみられるほか、原油価格も大幅に上昇しており、今後の動向には注意が必要」と警戒感も示し、「資源輸入国である我が国にとって、原油価格の上昇は、交易条件の悪化を通じて景気を下押しする要因となるほか、中東情勢の緊迫が長期化した場合には、サプライチェーンへの影響を通じて、企業の生産活動に下押し圧力がかかるリスク」もあると慎重な姿勢も見せていた。

物価面では、「原油価格の上昇は、短期的にエネルギー価格等を押し上げると考えられますが、基調的な物価上昇率に対しては、上下双方向に作用する可能性があります」と、上下双方向のリスクに警戒したやや中道的な慎重な様子見の姿勢も見せており、前回の金利維持について、「現在の実質金利が極めて低い水準にあることを踏まえると、『展望レポート』の見通しが実現していくとすれば、経済・物価情勢の改善に応じて、引き続き政策金利を引き上げ、金融緩和の度合いを調整していくという、それまでの方針を維持」したが、「今後は、中東情勢がなお不透明な状況にあることを踏まえ、その帰趨や、それが経済・物価・金融情勢に及ぼす影響を注視しつつ、経済・物価の中心的な見通しが実現する確度やリスクを点検していきたい」と言及したことでは、日銀にも今後の利上げ要因はあるものの慎重な様子見姿勢があり、欧州中央銀行 (ECB / European Central Bank) の様なエネルギー・インフレを受けて早期の利上げを示唆する様なタカ派寄りというよりは、日銀は利上げ方向を維持しつつもエネルギー・インフレと景気リスクの上下双方向の様子見姿勢もあったことが市場で意識されていた。

東京株式市場の終盤には市場底値後の一部の株の買い戻しなども入り、一時の大幅安から小幅安のレベルに株価が戻し、午後15時30分に今日の日経平均株価は5万6502円77銭の終値をつけ、前日比421円34銭安の－0.74%で大引けすると、株価影響の国内第一安全資産の円買いが弱まった一方で、午後からの週明けの欧州市場の「有事のドル買い」の参入を受けて、午後15時49分頃にドルは円相場で一時159円74銭付近に反発した。

このため、今日17時の東京外国為替市場の対ドル円相場の終値は159円60銭付近で、前営業日同時刻にあたる先週金曜日17時の159円35銭付近の前東京終値比では約25銭の円安ドル高になった。

今夜この後の米国市場では、最新米国経済指標の発表予定などがあり、日本時間の経済指標カレンダーのスケジュールは、今夜23時に3月米国中古住宅販売件数の発表があるほか、今夜の米国株式市場開場前に米国大手金融機関のゴールドマン・サックスの決算報告なども発表される予定である。

また、米国とイランやイスラエルとレバノンの直接交渉などの中東イラン情勢の続報と、エネルギー主要輸送ルートのホルムズ海峡の状況や中東産油国を含む中東および湾岸諸国などの状況と、ロシアとウクライナ情勢の続報と、米中および日中関係などの世界情勢に加え、世界の政治・経済の最新ニュースとドナルド・トランプ米国大統領や高市早苗首相と各国政府・中央銀行関係者等の要人発言などのファンダメンタルズ分析は、最新経済指標データやテクニカル分析と共に世界のFXトレーダー達の為替相場の値動き予想材料となっている。

一方、欧州ユーロは、今日17時の東京外国為替市場のユーロ円相場の終値は186円66銭付近と、前営業日同時刻にあたる先週金曜日17時の186円10銭付近の前東京終値比で約56銭の円安ユーロ高であった。

主な要因は、先週金曜日のロシアとウクライナ情勢を受けた地政学リスク後退期待の欧州ユーロ買いに続き、中東情勢の主要エネルギー輸送ルートのホルムズ海峡での紛争の警戒感によるエネルギー・インフレ圧に対し、欧州中央銀行 (ECB / European Central Bank) では早期の欧州利上げ予想が燻っており、ユーロ円は先週土曜日未明のニューヨーク市場で一時186円87銭付近と、今年1月23日に記録したユーロ導入以来最大の円安ユーロ高水準に並んでいたが、週明けの「有事のドル買い」でユーロドルの外貨影響の一時反落の波及はあったものの、ユーロ円は円安ユーロ高基調が続いていた。

ユーロドルは、今朝早朝には中東情勢の「有事のドル買い」の一時反落があったものの、日本市場では下げ幅を縮小して一時1.1700ドル付近にも反発していたため、今日17時の今日の東京外国為替市場の終値は1.1696ドル付近と、前営業日同時刻にあたる先週金曜日17時の1.1679ドル付近の前東京終値比で約0.17セントのユーロ高ドル安であった。

欧州と経済圏が近く影響を受けやすい英国ポンドは、英国が北海油田保有の産油国であることもあり、今夜17時の今日の東京外国為替市場のポンド円相場の終値は214円87銭付近と、前営業日同時刻にあたる先週金曜日17時の213円72銭付近の前東京終値比で約1円15銭の大幅な円安ポンド高であった。

今日の東西FXニュース執筆終了前の2026月4月13日の日本時間 （JST / Japan Standard Time） の20時17分 （チャート画像の時間帯は英国夏時間 (BST / British Summer Time / GMT+1 / JST-8) の英国ロンドン外国為替市場の12時17分頃) の人気のクロス円を中心とした為替レートは下表の通りである。欧州英国市場は2026年3月29日日曜日〜2026年10月25日日曜日が英国夏時間となり、米国でも2026年3月8日日曜日〜2026年11月1日日曜日が米国夏時間で共にサマータイム入りしており、冬時間の頃から日本時間との1時間の時差短縮の調整があったことには注意が必要である。

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