FXニュース：米イラン即時停戦合意

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東西FXニュース – 2026年04月08日

文／八木 – 東西FXリサーチチーム

主な点：

• 仲介国2週間延長要請
• 米要ホルムズ海峡解放
• 米イラン恒久停戦協議
• 原油先物価格大幅反落
• 日経平均株価大幅上昇

今日2026年4月8日水曜日の日本東京外国為替市場の今朝9時から今夜17時までの対ドル円相場の為替レートの値動きは、円の安値でドルの高値の158円79銭付近から、円の高値でドルの安値の158円5銭付近の値幅約74銭で、今夜17時の今日の東京外国為替市場の対ドル円相場の終値は158円19銭付近と、前営業日同時刻にあたる昨日17時の159円85銭付近の前東京終値比で約1円66銭の大幅な円高ドル安であった。

今日の為替相場の値動きの主な要因と市場時間に沿った世界外国為替証拠金取引 (FX / Foreign Exchange) マーケット・トレンドの動向と分析はまず、昨日の日本市場終了後の欧州市場と英国ロンドン外国為替市場では、コモディティ (Commodity / 商品先物) 市場で昨日の昼13時13分頃に一時1バレル116.56ドル付近に高騰後の米国WTI (West Texas Intermediate / ウエスト・テキサス・インターミディエート) 原油先物価格が昨夜18時32分頃の一時1バレル111.37ドル付近に向けて上昇幅を縮小し、昨日の昼に同時に一時1バレル111.79ドル付近に高騰後の英国北海ブレント原油先物価格も連れて昨夜18時34分頃の一時1バレル107.42ドル付近に向けて上昇幅を縮小したため、世界的に流動性が高い基軸通貨のドルが持ち高調整で売られた影響では、昨夜18時頃にドルは円相場で一時159円47銭付近に下落していた。

この原因は、欧州と英国が先週金曜日の聖金曜日のグッド・フライデー (Good Friday) から春の復活祭のイースター (Easter) 翌日の月曜日のイースター・マンデー (Easter Monday) までの大型連休明けの市場となっていたことから、連休中のドナルド・トランプ米国大統領などのイラン交渉期限の3回目の再延期に対する市場期待感が燻る一部の観測ニュースの影響などあった。

また、昨夜17時台のニュースでは、欧州中央銀行 (ECB / European Central Bank) 理事会の政策委員会メンバーのベルギー国立銀行のピエール・ウンシュ総裁が、「中東イラン情勢をめぐるエネルギー危機が長期化する場合、欧州政策金利を数回引き上げる必要があるかもしれない」として、「次回4月のECB理事会における欧州利上げの可能性も排除できない」と発言していたことが話題になり、欧州早期利上げ予想を受けた欧州ユーロ買いドル売りがユーロドルで入った外貨影響も対ドル円相場に波及していた時間であった。

しかし、米国軍によるイラン大規模攻撃の3回目の交渉期間の再延長後の期限が、その後から時差で始まる当時早朝の米国現地時間の夜にあたる日本時間の今朝9時に迫っていたことでは中東イラン情勢に対する警戒感も続いていたところに、イランの政府系メディアのメヘル通信が、ペルシャ湾に位置するイラン沖の石油積み出し拠点のカーグ島 (Kharg Island) で「複数回の爆発音が聞こえた」、「米国とイスラエルの攻撃」と報じたため、米国WTI原油先物価格が昨夜19時10分頃に一時1バレル113.44ドルに反発したことに続き昨夜20時10分頃に一時1バレル114.88ドル付近に再上昇して高止まりしたほか、英国北海ブレント原油先物価格も昨夜19時26分頃に一時1バレル111.19ドル付近に反発したため、昨夜20時37分頃に原油先物価格に連れやすいドルも円相場で一時159円87銭付近に反発していた。

米国ニュースサイトのアクシオス (Axios) も、当局者の話として、「米国がイランの原油積み出し拠点であるカーグ島内の軍事標的を空爆した」とSNS (Social Networking Services / ソーシャル・ネットワーキング•サービス) のXにツイートしたことが話題になり基軸通貨のドルの買い戻しとなったが、米国FOXニュースは、「米国軍が今回の攻撃対象としたのは、防空壕やレーダー基地、弾薬庫などの軍事設備。接岸施設は意図的に標的にしなかったという。また、イスラエルはカーグ島攻撃には参加しなかった」と詳細を説明したことを米国ブルームバーグ (Bloomberg) が報じた影響では、石油の積み出し港のある接岸施設が意図的に破壊されなかったことを受けては、英国が増産を計画している英国北海ブレント原油は、昨夜19時台の一時1バレル111ドル台から昨夜20時台に一時1バレル110ドル台にやや戻した時間もあったことでは、昨夜21時頃から始まった米国ニューヨーク外国為替市場の対ドル円相場の始値は一時159円83銭付近であった。

米国市場が始まると、昨夜21時台のこの時間は時差で米国現地時間の朝にあたるため、現地の朝のニュースで米国軍のカーグ島攻撃が「米国軍がイランのカーグ島の50を超える軍事標的に空爆を行った」と報じられたことに続き、米国政府のドナルド・トランプ大統領の発言があり、「一つの文明全体が今夜滅び、再び元通りになることはないだろう」、「そうなってほしくはないが、おそらくそうなる」と、自己運営のSNSのトゥルース・ソーシャル (Truth Social) に投稿したことが話題になったため、米国現地時間の夜 (時差先行の日本時間の朝) が交渉猶予期限の米国軍のイランのエネルギー・インフラ大規模攻撃への市場警戒感が高まり、昨夜21時13分頃にWTI原油先物価格が一時1バレル116.44ドル付近に上昇した。

米国市場では、昨夜21時30分に最新米国経済指標の発表があり、2月米国耐久財受注の前月比が前回の0.0%と前回下方修正の−0.5%と市場予想の−1.2%を下回る−1.4%に下振れした影響ではややドル売りも混ざったが、輸送用機器を除くコアな前月比では前回と市場予想の0.4%と前回下方修正の0.3%を上回る0.8%であったことではドルの円相場での一時下押しはやや限定的であった。

ドナルド・トランプ米国大統領の発言は続き、「今晩は、歴史上で最も重要な瞬間となるかもしれない」、「米国はデッドライン (Deadline / 期限) を過ぎれば、イランを抹殺する準備が出来ている」などと、中東イラン情勢への警戒感を高め続けていたため、深夜24時9分頃には米国WTI原油先物価格が一時1バレル117.59ドル付近にも高騰し、連動して同時刻に英国北海ブレント原油先物価格も一時1バレル111.51ドル付近に高騰したことから、昨日の昼以上の原油高に連れて主要通貨に対する「有事のドル買い」が入り、この深夜24時9分頃にドルは円相場で一時160円3銭付近の米国市場の円の安値でドルの高値を記録した。

原油先物価格の高騰時にはエネルギー・インフレ圧への警戒感も高まるため、米国ニューヨーク債券市場で深夜24時7分頃に米国10年債の利回りが指標となる米国長期金利が一時4.383%付近に上昇していたことも、債券利回りの金利差トレードの米国長期金利上昇時のドル買いに影響を与えていた。

しかし、「イランのカーグ島の状況は制御下にあり、インフラへの被害はなかった」との一部報道が話題になり、一時高騰後の米国WTI原油先物価格と英国北海ブレント原油先物価格が上昇幅の縮小を始めたことや、ドル円の160円台付近には日本政府と日本銀行 (日銀 / BoJ / Bank of Japan) による為替介入への警戒感もあったことでは、市場高値後のドルの利益確定や持ち高調整の抵抗も円相場で入り始めたが、他の主要通貨に対する世界的に流動性が高い基軸通貨で安全資産でもあるドルの「有事のドル買い」の外貨影響の中では、ドルは円相場で160円台から159円台に戻しつつも、159円台後半の推移を続けていた。

米国経済紙ウォール・ストリート・ジャーナル (WSJ / Wall Street Journal) は、「イランが米国との直接的な交渉を打ち切った」が、「仲介国との交渉は続いている」と報じ、米国市場では、交渉期限目前のTACO (Trump Always Chickens Out / トランプはいつもビビって尻込みする) 観測なども燻り、他の主要通貨に対するドル売りも混ざったほか、中東情勢と地理的に近く地政学リスクの影響を受けやすくエネルギー輸入国のある欧州市場が終了すると、米国市場での値動きがより顕著になり、ドルの円相場での上値を抑えた。

中東情勢のニュースの影響では、「国連事務総長特使が協議のために現在、イランの首都テヘランに向かっている」と報じられたニュースの影響では、停戦交渉への期待感から米国WTI原油先物価格が、午前3時25分頃に一時1バレル112.52ドル付近に上昇幅を縮小したが、その後に、「イランはあらゆる事態に備えた対策を最終決定」との続報があると、午前3時56分頃に一時1バレル115.51ドル付近に反発するなど、一喜一憂の様子が観測された。

しかし、午前4時台にビッグニュースがあり、米国とイランの交渉の仲介国であるパキスタンのナワーズ・シャリフ首相が、「中東で続く戦争の平和的解決に向けた外交努力は着実に進展している」として、「ドナルド・トランプ米国大統領に、イランとの交渉期限を2週間延長するように要請した」と発言すると、午前4時20分頃にWTI原油先物価格が一時1バレル112.05ドル付近に下げた。

続いて、午前4時代には、「仲介国パキスタンが全ての交戦当事国に対し、全ての地域において2週間停戦するように強く要請」との報道もあり、「イランに対してはホルムズ海峡を2週間開放するように求めた」と米国がエネルギー主要輸送ルートのホルムズ海峡開放を求めていることを示唆する観測などもあり、米国ホワイトハウスのキャロライン・レビット報道官が、「ドナルド・トランプ大統領は、パキスタンの提案を認識している。回答を後ほど発表する」と説明すると、午前4時45分頃にWTI原油先物価格が一時1バレル109.61ドル付近に急落したため、原油先物価格に連れて「有事のドル」売りが起き始めたため、午前5時19分頃にドルは円相場で一時159円51銭付近と、同米国市場の円の高値でドルの安値を記録した。

米国ニューヨーク株式市場でも、米国主要株価三指数の米国ダウ工業株 (DJIA / Dow Jones Industrial Average)　が米国長期金利上昇時の金利警戒感でマイナス圏になっていたが、原油先物価格の反落と共にエネルギー・インフレ圧への警戒感の緩和から米国長期金利も反落したため、マイナス圏ながらも市場終盤に下げ幅を縮小して小幅安の終値をつけたほか、米国S&P500種株価指数 (S&P500 / Standard and Poor’s 500 index) と米国ナスダック総合株価指数 (NASDAQ / National Association of Securities Dealers Automated Quotations Composite) はプラス圏に反発し、前営業日比で小幅高の終値をつけた株価影響もありリスクに弱い欧州ユーロなど他の主要通貨に対するドル売りも入った。

このため、昨夜21時頃から今朝6時頃までの米国ニューヨーク外国為替市場の対ドル円相場の値動きは、円の安値でドルの高値の160円3銭付近から、円の高値でドルの安値の159円51銭付近の値幅約52銭で、今朝6時頃のニューヨーク終値は159円62銭付近と、前営業日同時刻の159円68銭付近の前ニューヨーク終値比で約6銭の円高ドル安をつけていた。

今朝早朝のオセアニア市場では、米国とイランの2週間の交渉延長期待感で米国WTI原油先物価格の反落が続いていたが、今朝7時台のニュースで米国政府のドナルド・トランプ大統領が、「イランがホルムズ海峡の完全かつ即時の安全な開放に同意することを条件」として、「イランへの爆撃および攻撃を2週間停止することに同意する」と表明し、「イランとの2週間停戦で合意した」と発表し、仲介国パキスタンにイランが提示していた恒久的停戦に向けた10項目を「交渉可能な基盤」として、「2週間もあれば、合意は成立に至るだろう」と発言したことから、中東情勢警戒感緩和を受けたWTI原油先物価格が今朝8時24分頃に一時1バレル91.05ドル付近に大幅に急落し、連動するように世界的に流動性が高い基軸通貨でコモディティの主要取引通貨でもあるドルも「有事のドル買い」の巻き戻しで大規模に売られて円相場で急落し、今朝8時24分頃にドルは円相場で一時158円61銭付近と158円台に下落した。

また、ドナルド・トランプ米国大統領は、交渉基盤となる恒久的停戦条件の中の賠償金などについても具体的に、「ホルムズ海峡の通航料収入を使って復興プロセスを開始できる」などの現実的な交渉提案なども示唆し、「米国はホルムズ海峡の交通量増加で協力する。米国で我々が経験している様に、これは中東の黄金時代になる可能性がある」などの停戦交渉に向けたSNS発言をするなど、2週間の一時停戦案だけではなく、今回の2週間の即時停戦に続く、恒久的停戦に向けた交渉が行われることへの市場期待感も高まった。

仲介国であるパキスタンのナワーズ・シャリフ首相も、「イランと米国などが、あらゆる地域において、即時かつ全面的な即時停戦に合意した」とSNSで発言し、「数日のうちに更なる朗報を伝えられることを楽しみにしている」と交渉への意欲を示した。

ただし、「イスラエルもイランに対する2週間の停戦に同意した」とされたものの、イスラエル政府のベンヤミン・ネタニヤフ首相は、同日発効した即時停戦について、イスラエルが攻撃を続けているレバノンについては、あらゆる地域に「レバノンは含まれない」と主張していた。

その影響から、今朝9時頃から始まった東京外国為替市場の始値は一時158円72銭付近で、今朝9時9分頃にドルは円相場で一時158円79銭付近と、今日の日本市場における円の安値でドルの高値を記録した。

イラン政府のセイエド・アラグチ外務大臣も、「イラン最高安全保障委員会 (SNSC / Supreme National Security Council) が決定した」として、「2週間の間、ホルムズ海峡の安全な通航が可能になる」と発言しており、「米国が攻撃を停止すれば、イランも報復しない」と表明し、米国ニュースサイトのアクシオスは、「米国とイランは4月10日にパキスタンの首都イスラマバードで和平交渉を予定」との続報があったことも市場における中東イラン情勢の恒久的停戦への期待感が続いた。

世界的なエネルギー主要輸送ルートのホルムズ海峡再開に向けた市場期待感と今朝のWTI原油先物価格の大幅下落を受けて、日本の貿易コスト懸念の緩和などから対ドルの円相場が上昇し、エネルギー・インフレ圧への警戒感を受けて米国長期金利低下時のドル売りが入る中で、欧州ユーロなどの他の主要通貨に対する「有事のドル」の巻き戻しのドル売りの外貨影響の波及も円相場で続いたため、今日の日経平均株価が5万6308円42銭の終値の前日比2878円86銭高の＋5.39%の大幅高になる中でやや混在していた日経平均株価上昇時のリスク選好のリスクオンの国内第一安全資産の円売りが午後15時30分の日経平均株価の高値引け後にやや収束した午後15時38分頃に、ドルは円相場で一時158円5銭付近まで売られ、今日の日本市場における円の高値でドルの安値を記録した。

ただし、米国とイランの2週間の一時停戦は交渉期間の延長の意味があり、恒久的停戦交渉にはまだ不確実性などが残ることでは、イスラエルがレバノン攻撃を続けることを示唆し、イラン政府関係者が実権を握っていると述べていたことのあるイラン革命防衛隊 (イスラム革命防衛隊) の動向や、10項目からなるイランの恒久的な停戦交渉基盤には米国の難題となる可能性の内容なども含まれており、イラン国営放送によるとこれらの10項目は、「イラク、レバノン、イエメンにおける戦争の完全停止」にイスラエルが反対姿勢を見せていたほか、「期限を設けない、イランに対する戦争の完全かつ恒久的な停止」、「湾岸地域におけるすべての紛争の全面的な終結」、「ホルムズ海峡の再開」、「ホルムズ海峡における航行の自由と安全を確保するための協定および条件の確立」、「イランに対する復興費用の補償金の全額支払い」、「イランへの制裁解除の完全履行」、「アメリカが保有するイランの資金および凍結資産の解放」、「イランがいかなる核兵器の保有も求めないことへの全面的な確約」、「これらの条件が承認され次第、すべての戦線で即時に停戦を発効すること」などがあり、2週間以内に全ての交渉が米国およびイスラエルも含めてまとまるかどうかの不透明性はやや燻っていた。

イスラエル政府は、「対ヒズボラのレバノン戦闘は継続する」と表明しており、「イランのあらゆる停戦違反に対応する用意がある」などの声明も発表していた。

これを受けて、欧州英国市場参入後の夕方16時10分頃には、WTI原油先物価格が一時1バレル96.60ドル付近に買い戻されており、市場安値後のドルの買い戻しも円相場で入り、夕方16時10分頃にドルは円相場で一時158円37銭付近に下げ幅を縮小したが、当面の2週間の停戦を受けては、WTI原油先物価格の買い戻し幅が1バレル100ドル以下であったこともあり、世界の原油先物価格に連れやすい基軸通貨の今日のドル売りの影響は外貨影響の波及もあって円相場に残り、ドル円は前東京終値比で大幅な円高ドル安の東京終値に向けた。

このため、今日17時の今日の東京外国為替市場の対ドル円相場の終値は158円19銭付近で、昨日17時の159円85銭付近の前東京終値比で約1円66銭の大幅な円高ドル安になった。

今夜この後の米国市場では、最新米国経済指標の発表予定と米国債入札と米国連邦準備制度理事会 (FRB / Federal Reserve Board) の米国連邦公開市場委員会 (FOMC / Federal Open Market Committee) 議事要旨の公開予定やFRB高官発言などがあり、日本時間の経済指標カレンダーのスケジュールは、今夜23時30分に米国週間原油在庫、26時に米国10年債入札、27時に3月17〜18日開催分のFOMC議事要旨、27時35分頃から次回のFOMC投票権を持つFRBのクリストファー・ウォラー理事の発言予定などを控えている。

米国と中東イラン情勢の続報と、イスラエルとレバノンや中東周辺の湾岸諸国などの状況や、米中関係やロシアとウクライナおよび日中関係などのアジアと北南米やパレスチナなどの世界情勢に加え、世界の政治・経済の最新ニュースとドナルド・トランプ米国大統領や高市早苗首相と各国政府・中央銀行関係者等の要人発言などのファンダメンタルズ分析は、最新経済指標データやテクニカル分析と共に世界のFXトレーダー達の為替相場の値動き予想材料になっている。

一方、欧州ユーロは、今日17時の東京外国為替市場のユーロ円相場の終値は185円0銭付近と、前営業日同時刻にあたる昨日17時の184円53銭付近の前東京終値比で約47銭の円安ユーロ高であった。

主な要因は、今日の日経平均株価が大幅高になり、株価リスク選好のリスクオンの円売りで欧州ユーロや英国ポンドなどが買われたほか、原油先物価格反落を受けて「有事のドル」が欧州ユーロや英国ポンドに売られた外貨影響による上昇圧も円相場に波及していた。

そのため、欧州ユーロに連れやすい英国ポンドも、今夜17時の今日の東京外国為替市場のポンド円相場の終値は212円33銭付近と、前営業日同時刻にあたる昨日17時の211円59銭付近の前東京終値比では約74銭の円安ポンド高であった。

先述のユーロドルも、今日17時の今日の東京外国為替市場の終値は1.1695ドル付近と、前営業日同時刻にあたる昨日17時の1.1544の前東京終値比で約1.51セントの大幅なユーロ高ドル安であった。

主な要因は、中東イラン情勢への市場警戒感緩和による「有事のドル買い」の巻き戻しのドル売りで欧州ユーロが買い戻されて上昇し、日経平均株価上昇時のリスクオンの外貨影響も相まって大幅なユーロ高ドル安になった。

今日の東西FXニュース執筆終了前の2026月4月8日の日本時間 （JST / Japan Standard Time） の20時50分 （チャート画像の時間帯は英国夏時間 (BST / British Summer Time / GMT+1 / JST-8) の英国ロンドン外国為替市場の12時50分頃) の人気のクロス円を中心とした為替レートは下表の通りである。欧州英国市場は2026年3月29日日曜日〜2026年10月25日日曜日が英国夏時間となり、米国でも2026年3月8日日曜日〜2026年11月1日日曜日が米国夏時間で共にサマータイム入りしており、冬時間の頃から日本時間との1時間の時差短縮の調整があったことには注意が必要である。

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