FXニュース：米トランプ大統領演説

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東西FXニュース – 2026年04月02日

文／八木 – 東西FXリサーチチーム

主な点：

• 米ADP雇用報告上振れ
• 米小売売上高予想以上
• 米ISM製造業景況上昇
• ホルムズ海峡不要発言
• 原油先物価格反発上昇
• 有事のドル買いの再燃
• 日経平均株価大幅反落

今日2026年4月2日木曜日の日本東京外国為替市場の今朝9時から今夜17時までの対ドル円相場の為替レートの値動きは、円の高値でドルの安値の158円58銭付近から、円の安値でドルの高値の159円72銭付近の値幅約1円14銭で、今夜17時の今日の東京外国為替市場の対ドル円相場の終値は159円59銭付近と、前営業日同時刻にあたる昨日17時の158円79銭付近の前東京終値比で約80銭の円安ドル高であった。

今日の為替相場の値動きの主な要因と市場時間に沿った世界外国為替証拠金取引 (FX / Foreign Exchange) マーケット・トレンドの動向と分析はまず、昨日の日本市場と欧州市場と英国ロンドン外国為替市場では、中東イラン情勢の早期終結期待が燻っていた昨日の午後にコモディティ (Commodity / 商品先物) 市場で米国WTI (West Texas Intermediate / ウエスト・テキサス・インターミディエート) 原油先物価格が昨日の夕方16時42分頃の一時1バレル96.51ドル付近に向けて急落した影響では、主要通貨に対し「有事のドル」が売られたため、昨日の夕方16時1分頃にドルは円相場で一時158円27銭付近に下落した。

しかし、夕方のニュース続報では、イラン議会が、「ホルムズ海峡を開放することはない。我々はいかなる交渉も行っておらず、今後も行うつもりはない」と表明したため、供給懸念があったことで一時1バレル98ドル台までで下げ渋っていた英国北海ブレント原油が再び100ドル超えに反発したことに連れて、米国WTI原油先物価格も下げ幅を縮小したため、日本市場終了後の昨夜17時1分頃にドルは円相場で一時158円88銭付近に買い戻されていた。

ただし、米国市場に向けては、中東イラン情勢の不透明感がある中でも、ドナルド・トランプ米国大統領の発言の観測報道を受けた早期収束期待の燻りもあったため、昨夜19時台に一時1バレル100ドル台に反発していたWTI原油先物価格が、昨夜20時台に一時98ドル台にやや下押しすると、ユーロドルなどの主要通貨に対する有事のドル買いの巻き戻しのドル売りの外貨影響の波及などもあり、昨夜20時58分〜59分頃にかけてWTI原油先物価格に連動する様にドルも円相場で一時158円35銭付近に下押ししていた。

その影響から、欧州英国市場の後半にあたる昨夜21時頃から始まった米国ニューヨーク外国為替市場の対ドル円相場の始値も一時158円35銭付近であった。

米国市場では、最新米国重要経済指標の発表が始まり、昨夜21時15分の 3月米国ADP (Automatic Data Processing / オートマチック・データ・プロセッシング) 雇用統計の前月比は前回の6.3万人が前回6.6万人に上方修正された上で市場予想の4.0万人以上の6.2万人と堅調で、続いて、昨夜21時30分に発表された2月米国小売売上高も前月比が前回マイナス圏だった−0.2%と前回上方修正の−0.1%と市場予想の0.5%を上回るプラス圏の0.6%に改善され、自動車を除くコアな前月比も前回の0.0%と市場予想の0.3%を上回る0.5%に上振れしたため、発表時の昨夜21時30分頃にドルは円相場で一時158円58銭付近に反発した。

米国債券市場でも、米国10年債の利回りが指標となる米国長期金利が、昨日の夕方16時台のWTI原油先物価格の一時急落時にはエネルギー・インフレ圧の緩和を受けて一時4.265%付近に低下後の米国長期金利は、WTI原油先物価格の下げ幅縮小や米国経済指標の市場予想比の上振れを受けた景気要因のインフレ圧を受けて、昨夜21時38分頃には一時4.320%付近に反発しており、債券利回りを受けた金利差トレードの影響などもあった。

ただし、昨夜21時10分頃から次回の米国連邦公開市場委員会 (FOMC / Federal Open Market Committee) の投票権を持つ米国連邦準備制度理事会 (FRB / Federal Reserve Board) のマイケル・バー理事の発言があり、全米公正住宅同盟 (NFHA / National Fair Housing Alliance) 主催のシンポジウムで、「中東イラン紛争が長期化すれば、インフレだけでなく成長も損なう可能性がある」と指摘し、「中東紛争が速やかに終結すれば影響もすぐに薄れるが、長期化すれば経済成長に対してもより長期的な影響を及ぼし得る」と警戒感を示した影響もあり、昨夜21時45分に発表された3月米国製造業購買担当者景気指数 (PMI / Purchasing Managers’ Index) 改定値が前回速報値と市場予想の52.4を下回る52.3にやや下方修正されると、昨夜21時44〜45分頃にかけてドルは円相場で一時158 円31銭付近と、昨夜の米国市場における円の高値でドルの安値を記録した。

また、ドナルド・トランプ米国大統領が、SNS (Social Networking service / ソーシャル・ネットワーキング・サービス) の投稿などで発言を続けており、「イラン新政権の大統領が停戦を求めてきた」などの市場の早期停戦期待を高める投稿をした影響などもあったが、イラン側はすぐに否定し、「イランには6カ月間の戦闘への備えがある」と主張した観測報道が話題になるするなど、中東イラン情勢への市場の早期停戦期待に対して不透明感は続き、ニュース続報を受けた一喜一憂の値動きも為替相場やWTI原油先物価格などに影響を及ぼしていた。

とはいえ、昨夜23時に発表された最新米国重要経済指標の3月米国ISM (Institute for Supply Management / 米国サプライマネジメント協会) 製造業景況指数が前回の52.4と市場予想の52.3を上回る52.7に上振れすると、景気ボーダーラインの50を超える好景気寄りの指標が市場予想以上であったことでは、産油国でもある米国市場では再びドル買いも入り、発表時の昨夜23時頃にドルは円相場で一時158円76銭付近に反発上昇した。

同時進行中の世界最大規模の英国ロンドン市場では、深夜24時のロンドン・フィキシング (London Fixing) の後のドル売りが欧州ユーロなどに対して入っていたが、先ほどのドナルド・トランプ米国大統領の発言に対するイラン側の否定が続いており、イラン外務省の報道官も、「イランが停戦要請をしたとするドナルド・トランプ米国大統領の発言は、虚偽で根拠がない」と述べたほか、2008年〜2011年の元駐日イラン大使で、2022年春の外国人叙勲の旭日重光章を受章者でもあるセイエド・アラグチ外務大臣が、「ホルムズ海峡の将来は、イランとオマーンだけが決める」と発言したニュースも市場で話題になったが、この日はエイプリルフールでSNSでは混乱がある中でも、米国ニュースサイトのアクシオス (Axios) が、「米国が停戦に応じる代わりにイランはホルムズ海峡を開放する形での合意を模索している」と報じたほか、英国ロイター通信 (Reuters) なども、「米国とイランはホルムズ海峡再開のための停戦を協議している」と報じたニュースの影響では、一時WTI原油先物価格が一時98ドル台に戻し、再び100ドル台に再反発するなどの一喜一憂が続いたが、昨日の午後の急落前の一時103ドル台ほどの上昇幅でなかったことはドルの円相場での上値を抑えていた。

米国ニューヨーク株式市場では、この日の最新米国重要経済指標の多くが市場予想以上に堅調であったことや、米国とイランの早期停戦期待の燻りなどもあり、前日ほどの大幅上昇ではないものの米国主要株価三指数の米国ダウ工業株 (DJIA / Dow Jones Industrial Average)　と米国S&P500種株価指数 (S&P500 / Standard and Poor’s 500 index) と米国ナスダック総合株価指数 (NASDAQ / National Association of Securities Dealers Automated Quotations Composite) が揃ってプラス圏の推移を続けて高値の終値に向けていた株価影響もあったことでは、株価リスクで売られやすい欧州ユーロの対ドルでの買い戻しの影響もあった。

しかし、米国では、この日の米国市場終了後の米国現地時間の夜 （時差で日本時間では今朝10時頃） に、お茶の間タイムの米国国民向けにドナルド・トランプ米国大統領が公式演説を行う予定があったため、米国国民の税金を投じているとされる米国軍の中東イラン攻撃計画について、これまでは早期収束期待を高める発言もしていたことから早期停戦に向けた発言への期待感があった一方で、実際に何を言うか分からない問題発言の出る可能性もあるイベントリスクと様子見のムードもあったことでは、世界的に流動性が高い基軸通貨で安全資産でもあるドルの有事に備えた買い戻しなども入り、午前4時33分頃にドルは円相場で一時158円95銭付近に買われ、同米国市場における円の安値でドルの高値を記録した。

米国債券市場でも、米国景気要因のインフレ警戒と世界的なエネルギー・インフレ警戒感などを受けて、米国10年債の利回りが指標となる米国長期金利が午前5時1分頃の一時4.336％付近に向けた再上昇を見せていた債券利回りの金利差トレードの影響もあった。

このため、昨夜21時頃から今朝6時頃までの米国夏時間の米国ニューヨーク外国為替市場の対ドル円相場の値動きは、円の高値でドルの安値の158円31銭付近から、円の安値でドルの高値の158円95銭付近の値幅約64銭で、今朝6時頃のニューヨーク終値は158円82銭付近と、前営業日同時刻の158円72銭付近の前ニューヨーク終値比で約10銭の円安ドル高をつけた。

今朝早朝のオセアニア市場では、今朝のWTI原油先物価格が一時1バレル98ドル台に下押しした影響では、今朝8時15分頃にドルも円相場で一時158円55銭付近にまで下押ししたが、今日の日本市場に向けては日本企業のドル実需観測などもあったため、今朝9時頃から始まった今日の東京外国為替市場の対ドル円相場の始値は一時158円72銭付近になり、今朝9時15分頃にはドルは円相場で一時158円77銭付近に買い戻されていた。

また、今朝9時頃に今日の日経平均株価がプラス圏から始まっていた株価上昇時の国内第一安全資産の円売りの影響もあったが、今朝10時頃から始まる米国政府のドナルド・トランプ大統領の演説に向けたイベントリスクがある中でも、昨日の早朝には、「2〜3週間以内にイランに‌対する軍事作戦を終了する可能性がある」と記者団に対し発言していた早期収束期待の燻りもややあったことでは、今朝9時46分頃にWTI原油先物価格が一時1バレル97.52ドル付近まで下押ししたドル売りの時間があったため、今朝9時54分頃にドルは円相場で一時158円58銭付近に下押しし、今日の日本市場における円の高値でドルの安値を記録した。

しかし、日本市場では、今朝9時55分の仲値決済における日本企業の輸入実需の円売りドル買いが入りドルは円相場で反発し、同時にWTI原油先物価格も今朝10時からの米国政府のドナルド・トランプ大統領の演説を前にしたイベントリスク警戒の買い戻しが入り始めたため、ドルは円相場で反発し、今朝10時頃には一時158円74銭付近に戻していた。

今朝10時頃から米国ホワイトハウスで注目の米国政府のドナルド・トランプ大統領の演説が始まり、中東イランの軍事作戦について、「我々はイランを打ち負かし、彼らは軍事的に、経済的に、あらゆる面で壊滅状態にある」と成果を自画自賛で主張したが、軍事目標については、「極めて単純かつ明確」として、「イランの海軍の壊滅」、「イラン空軍とミサイル計画に前例のない打撃を与える」、「イランの軍事産業基盤を壊滅させること」などを挙げ、「この仕事をやり遂げるつもりだ。短期間に終わらせる。あともう少しだ」と主張し、「今後2～3週間のうちに、イランを石器時代に逆戻りさせるつもりだ」と述べ、イラン攻撃激化を予告したため、市場では警戒感が高まり、　WTI原油先物価格が反発し、日経平均株価が反落し、世界的に流動性が高い基軸通貨の有事のドル買いが主要通貨に対する再燃を始めた。

さらに、ドナルド・トランプ大統領は、イランの現政権の度重なり否定をよそに、イランの新政権について言及し、「新しいグループは過激さが薄れており、遥かに理性的」と停戦に向けた協議も進行しているとしたが、「我々アメリカの軍事力は誰も止めることができない」とアメリカ・ファーストの軍事強行も示唆し、イランとの協議が成立しない場合の対応策として、「イランの発電所を一つ残らず、おそらく同時に、極めて強力に攻撃するつもりだ」と、「石油施設も含めて標的にする」と強調したほか、イラン軍が事実上封鎖状態の世界的なエネルギー主要輸送ルートのホルムズ海峡についても、「海峡を経由して石油を受け取っている世界の国々」が、「海峡の開放に向けて主導的な役割を果たすべき」と戦争参加を求め、「燃料を入手できない国々への提案は、米国からの原油購入をするか、勇気を出してホルムズ海峡に行き、石油を取ればいい」として、「紛争が終わる時、ホルムズ海峡は自然と開放されるだろう」と述べ、産油国の米国には原油がたくさんあり、「ホルムズ海峡は必要ない」と、ホルムズ海峡不要発言をしたことでは、WTI原油先物価格が今朝10時台に1バレル104ドル超えに上昇し、原油高時の有事のドル買いが勢いを増して、ドルは円相場で159円台に向けて急伸し、今朝11時42分頃のドルは円相場で一時159円48銭付近に上昇した。

なお、この演説に対し、イラン革命防衛隊と関連性が高いイランのタスニム通信は、「ドナルド・トランプ米国大統領の演説の明確な意味は、主要な目的の達成に失敗したことの宣言」と否定的であったが、これに先立ち、イラン革命防衛隊が米国企業などへの報復リストを公開して表明していた経緯などもあり、世界市場では中東イラン情勢への警戒感が高まった。

今朝9時台には一時プラス圏だった日経平均株価は、今朝10時頃からのドナルド・トランプ米国大統領の演説を受けて反落し、WTI原油先物価格の反発上昇を受けたエネルギー・コストへの警戒感などから前日比で大幅安に転じ、今日の午後15時30分頃に5万2463円27銭の終値をつけ、前日比1276円41銭安の－2.38%の大幅安で大引けしたことでは、株価下落時のリスク回避のリスクオフ (Risk-off) の影響もあり、国内第一安全資産の円の買い戻しが入ったことはドルの円相場での上値を一時抑える抵抗になった。

ただし、日経平均株価が大幅安で大引けした後の午後には、中東イラン情勢緊迫化の地政学リスクの影響を受けやすい地理的に近い欧州市場の参入に続き、夕方からはオイルマネーも流入している世界最大規模の英国ロンドン外国為替市場の参入があったため、中東イラン情勢への警戒感の高まりを受けたWTI原油先物価格の夕方16時台の1バレル106ドル超えへの更なる上昇と共に「有事のドル買い」が勢いを増し、夕方16時30分頃にドルは円相場で一時159円72銭付近に上昇し、今日の日本市場における円の安値でドルの高値を記録した。

なお、今夜この後に日本や英国などの約35カ国がホルムズ海峡の通航再開を目指してオンラインで協議を行う予定であると伝わったことへの期待感では市場高値後のドルは円相場でやや上昇幅を縮めた時間もあったが、米国は参加しないなどの観測報道もあり、WTI原油先物価格が今夜17時台の107ドルから108ドル方面に向けた上昇トレンドであったことでは、159円台後半の円安ドル高の東京終値に向けた。

このため、今日17時の東京外国為替市場の対ドル円相場の終値は159円59銭付近で、昨日17時の158円79銭付近の前東京終値比で約80銭の円安ドル高になった。

今夜この後には、最新米国経済指標の発表予定と次回の米国連邦公開市場委員会 (FOMC / Federal Open Market Committee) の投票権を持つ米国連邦準備制度理事会 (FRB / Federal Reserve Board) 高官達の発言予定などもあり、日本時間の経済指標カレンダーのスケジュールは、今夜20時30分に3月米国チャレンジャー人員削減数、今夜21時30分に2月米国貿易収支と前週分米国新規失業保険申請件数と前週分米国失業保険継続受給者数、今夜23時15分頃から次回のFOMC投票権を持つFRB高官の米国ダラス連邦準備銀行 (連銀) のロリー・ローガン総裁の発言と、25時45分頃から同じく次回FOMCの投票権を持つFRBのミシェル・ボウマン副議長の発言などを控えている。

また、引き続き、世界市場に影響を与えやすい中東イラン情勢などのニュース続報と、原油などを含むコモディティ (商品先物) 市場の為替相場への影響や、世界の株式市場と債券市場の動向と、中東関連のホルムズ海峡を含む湾岸周辺の状況と、米中関係やロシアとウクライナおよび日中関係などのアジアと北南米やイスラエルとパレスチナなどの世界情勢に加えて、世界の政治・経済の最新ニュースとドナルド・トランプ米国大統領や高市早苗首相と各国政府・中央銀行関係者等の要人発言などのファンダメンタルズ分析は、最新経済指標データやテクニカル分析と共に世界のFXトレーダー達の為替相場の値動き予想材料となっている。

一方、欧州ユーロは、今日17時の東京外国為替市場のユーロ円相場の終値は184円3銭付近と、前営業日同時刻にあたる昨日17時の183円86銭付近の前東京終値比で約17銭の円安ユーロ高であった。

主な要因は、北欧ノルウェーなどにも産油国があり、共にエネルギー輸入国がある欧州よりも高い90%以上を中東産の原油輸入に依存してきた日本円は、先述のドナルド・トランプ米国大統領の演説での発言を受けたWTI原油先物価格の上昇を受けた貿易コスト増加リスクなどで売られやすかったため、中東イラン情勢の警戒感を受けた地政学リスク警戒や日経平均株価下落のリスク市場ではリスクに弱い欧州ユーロも対ドルでは売られていたことでは小幅域であったものの、日本市場の東京終値の時点では円相場下落の方がやや顕著であった。

前述のユーロドルは、今日17時の今日の東京外国為替市場の終値は1.1533ドル付近と、前営業日同時刻にあたる昨日17時の1.1580ドル付近の前東京終値比で約0.47セントのユーロ安ドル高になっていた。

ただし、今夜その後の欧州市場では、中東情勢警戒感で欧州ユーロの対ドルでの売りが強まったことから、今夜19時台には小幅な円高ユーロ安への市場反転も見せている。

経済圏が近い欧州ユーロに連れやすいが北海油田保有の産油国でもある英国ポンドも、今夜17時の今日の東京外国為替市場のポンド円相場の終値は210円90銭付近と、前営業日同時刻にあたる昨日17時の210円60銭付近の前東京終値比で約30銭の円安ポンド高であった。

今日の東西FXニュース執筆終了前の2026月4月2日の日本時間 （JST / Japan Standard Time） の19時52分 （チャート画像の時間帯は英国夏時間 (BST / British Summer Time / GMT+1 / JST-8) の英国ロンドン外国為替市場の11時52分頃) の人気のクロス円を中心とした為替レートは下表の通りである。欧州英国市場は2026年3月29日日曜日〜2026年10月25日日曜日が英国夏時間となり、米国でも2026年3月8日日曜日〜2026年11月1日日曜日が米国夏時間で共にサマータイム入りしており、冬時間の頃から日本時間との1時間の時差短縮の調整があったことには注意が必要である。

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