FXニュース：原油価格と金利差予想

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東西FXニュース – 2026年03月23日

文／八木 – 東西FXリサーチチーム

主な点：

• エネルギー価格警戒感
• 中東に米追加部隊派遣
• 英欧米の10年債利回り
• 欧英米日主要株価下落
• 円安牽制為替介入警戒
• 米トランプの猶予時間

今日2026年3月23日月曜日の日本東京外国為替市場の今朝9時から今夜17時までの対ドル円相場の為替レートの値動きは、円の高値でドルの安値の159円2銭付近から、円の安値でドルの高値の159円66銭付近の値幅約64銭で、今夜17時の今日の東京外国為替市場の対ドル円相場の終値は159円57銭付近と、世界FX市場の前営業日同時刻にあたる先週金曜日17時の158円29銭付近と比較すると約1円28銭の大幅な円安ドル高で、日本市場の連休前の前営業日同時刻にあたる先週木曜日17時の159円26銭付近の前東京終値比では約31銭の円安ドル高であった。

今日の為替相場の値動きの主な要因と市場時間に沿った世界外国為替証拠金取引 (FX / Foreign Exchange) マーケット・トレンドの動向と分析はまず、先週金曜日の日本市場は「春分の日」で祝日休場であったが、先週金曜日の夜の欧州市場と英国ロンドン外国為替市場では、先週金曜日の夜17時台に一時1バレル93ドル台に下押していた米国WTI (West Texas Intermediate / ウエスト・テキサス・インターミディエート) 原油先物価格が、先週金曜日の夜19時台に一時1バレル96ドル台に反発し、原油価格に連動する様に世界的に流動性が高い基軸通貨であるドルが「有事のドル買い」で主要通貨に対して買われたため、先週金曜日の夜19時1分頃にドルは円相場で一時158円90銭付近に上昇していた。

ただし、先週の米国と英国と欧州の政策金利の据え置き時に、中東イラン情勢の影響による世界的なエネルギー・インフレ圧への警戒感から今後は利上げに転じる可能性が市場で意識されていたこともあり、米欧英債券利回りが上昇し、日本銀行 (日銀 / BoJ / Bank of Japan) も今後の利上げ方向維持は示唆していたものの債券利回りを受けた金利差トレードも為替相場に影響を与えていたが、米国連邦準備制度理事会 (FRB / Federal Reserve Board) だけでなく、英国中央銀行イングランド銀行 (BoE / Bank of England) や欧州中央銀行 (ECB / European Central Bank) に早期利上げ予想が浮上した影響では、先週金曜日の夜20時台にWTI原油先物価格が一時1バレル94ドル台に上昇幅を縮小した時間の欧州英国市場の外貨影響の波及などもあり、先週金曜日の夜20時22分頃にドルは円相場で一時158円52銭付近に下押しした。

また、市場でエネルギー・インフレへの警戒感が意識される中で、欧州中央銀行 (ECB) 理事会メンバーのドイツ連邦銀行のヨアヒム・ナーゲル総裁が、「中東情勢の影響により、欧州物価上昇圧が一段と強まれば、ECBは早ければ4月にも利上げを検討する必要がある」と発言したことに対し、次回の米国連邦公開市場委員会 (FOMC / Federal Open Market Committee） の投票権を持つ米国連邦準備制度理事会 (FRB / Federal Reserve Board) のミシェル・ボウマン副議長が、雇用最大化と物価安定の二大責務のリスクバランスについて、私は、依然として米国雇用市場も懸念している」と発言し、同FRBのクリストファー・ウォラー理事は、「原油価格はいずれ米国コアインフレ率に影響を及ぼし得る」とインフレへの警戒感を見せた一方で、エネルギーコスト増加による米国企業の雇用状況悪化への警戒感も示し、「米国労働市場の低迷が続けば、年内の追加利下げを支持する」と発言した影響などもあり、先週金曜日の夜18時台から米国10年債の利回りが指標となる米国長期金利が一時4.3%台に乗せて上昇していたことに対し、先週金曜日の夜20時台に一時4.298%付近と短時間ではあるが4.3%割れを交えていた上昇トレンドへの一時抵抗が混ざったことも、債券利回りの金利差トレードの円売りドル買いに一時抵抗の影響を与えた時間があった。

その後には米国長期金利は再び4.3%台の上昇に向けたため、欧州英国市場の後半にあたる先週金曜日の夜21時頃から始まった米国ニューヨーク外国為替市場の対ドル円相場の始値は一時158円58銭付近であったが、中東イラン情勢から地理的に離れた米国市場と時間帯の近い北南米の産油国市場が参入した影響では、WTI原油先物価格が先週金曜日の夜21時11分頃に一時1 バレル93.97ドル付近にまで下押しした時間があったため、先週金曜日の夜21時30〜31分と36分頃にかけてドルも円相場で一時158円52銭付近に再度の下押しを見せたが、その後の世界市場ではWTI原油先物価格が反発上昇に向けたため、ダブルボトム (Double Bottom / 二番底) を下抜けしない底堅さを見せたドルも円相場で反発上昇したため、この時間が同米国市場における円の高値でドルの安値となった。

この日の米国市場では特に注目度が高い最新米国経済指標発表がなかったため、中東イラン情勢などのニュース続報や欧英10年債の利回り上昇時の金利差トレードなどが為替相場に影響を及ぼしやすくなっており、先週金曜日の夜23時台に米国CBSニュースが、「米国防総省は中東に追加で数千人の海兵隊を派遣するための詳細な準備を進めている」と報じたことが世界市場で話題になり、中東イラン戦争の更なる緊迫化への警戒感が高まり、WTI原油先物価格の上昇によるエネルギー・インフレ警戒感と米欧英政策金利の先高観が意識され、先週金曜日の夜23時台に英国利上げ予想を受けた英国10年債の利回りが指標となる英国長期金利が一時5.02%台と2008年7月以来の高水準に上昇し、欧州早期利上げ予想の高まりもあり経済圏が近い独10年債の利回りが指標の欧州長期金利も一時3.05％台と2011年以来の高水準を記録したため、米国ニューヨーク債券市場でも米国10年債の利回りが指標となる米国長期金利が連れ高になり、深夜24時29分頃に米国長期金利が一時4.393%付近に上昇し、債券利回りの金利差トレードの日米金利差拡大時の円売りドル買いが起き、ドルは円相場で159円台に上昇した。

先週土曜日の午前2時台には、WTI原油先物価格が一時1バレル98ドル台に再上昇し、主要通貨に対する世界的に流動性が高い基軸通貨で安全資産でもあるドルに「有事のドル買い」が再燃し、主要通貨全般へのドル上昇圧の外貨影響が対ドル円相場に波及し、午前3時57分頃にドルは円相場で一時159円39銭付近と、同米国市場における円の安値でドルの高値を記録した。

一方、中東イラン情勢の緊迫化と原油高再燃を受けた欧米の株式市場では、地政学リスク警戒感に加えて欧州政策金利の先高観を受けた欧州主要株価指数の独DAX (Deutscher Aktien-index / German Stock Index) が前営業日比−2.01%の大幅安の終値をつけ、欧州と経済圏が近い英国主要株価指数の英FTSE 100 (Financial Times Stock Exchange 100 Index) も前営業日比－1.44%の大幅安で終値をつけており、米国ニューヨーク株式市場でも米国主要株価三指数の米国ダウ工業株 (DJIA / Dow Jones Industrial Average)　が前営業日比－0.96%の終値に向け、米国S&P500種株価指数 (S&P500 / Standard and Poor’s 500 index) は前営業日比－1.51%の大幅安、米国ナスダック総合株価指数 (NASDAQ / National Association of Securities Dealers Automated Quotations Composite) も前営業日比－2.00%の大幅安の終値に向けていた。

その株価影響から、欧米株価下落時のリスク回避のリスクオフ (Risk-off) の動きもあったが、原油高時には中東アラブ諸国からの90％以上の原油輸入依存率の日本の貿易コスト赤字リスクにより日本円が低リスク通貨として平常時よりも買われにくかったことでは、世界第一安全資産としてのドル上昇圧があったが、米国市場ではドルからドルは買えないことから安全資産の米国債買いが入り、米国債券価格の一時反発を受けて米国長期金利が一時上昇幅を縮小した抵抗があったことは、市場高値後のドルの円相場での上値をやや抑えた。

しかし、米国ニューヨーク債券市場では、中東イラン情勢を受けた今年年内の米国追加利上げ予想が一時50%を超えた市場予想の影響などにより、米国長期金利が反発上昇し、先週土曜日の午前4時9分頃に一時4.395％付近に上昇し、今年最大の4.4%台が視野に入っていたことでは、ドルは円相場で159円台のニューヨーク終値に向けた。

米国とイスラエルとイランとの中東イラン戦争のニュースでは、「イランがクウェートの製油所を攻撃」し、「イラクは供給責任を免れる不可抗力宣言のフォースマジュール (Force Majeure） を外国企業運営の全ての油田に対して通告した」などと報じられ、先述の「米国防総省は中東に追加で数千人の海兵隊を派遣」についても、「米国は中東に追加で数千人の海兵隊と3隻の軍艦を派遣」や「米国はイランへの地上部隊展開の準備も進めている」と報じられるなど、中東情勢を受けたエネルギー供給への世界市場の警戒感が高まっていた。

このため、先週金曜日の夜21時頃から先週土曜日の朝5時55分頃までの米国夏時間の米国ニューヨーク外国為替市場の対ドル円相場の値動きは、円の高値でドルの安値の158円52銭付近から、円の安値でドルの高値の159円39銭付近の値幅約87銭で、先週土曜日の朝5時55分頃のニューヨーク終値は159円23銭付近と、前営業日同時刻の157円73銭付近の前ニューヨーク終値比で約1円50銭の大幅な円安ドル高をつけていた。

先週末のニュースでは、一方で、イラン政府のアラグチー外務大臣が先週20日に日本の共同通信のインタビューに答え、主要エンルギー輸送ルートのホルムズ海峡の封鎖状態について、「我々は海峡を封鎖していない。イランを攻撃する敵の船舶に対して封鎖している」と主張し、敵以外で通過を希望する船舶通過は可能であるとして、当該国と協議した上で通航安全を提供する用意があることを示し、日本側との協議を経て日本関連の船舶通過を認める用意があると明らかにしていたことが、昨日22日日曜日早朝の毎日新聞の朝刊の第一面に、「日本船通過『認める用意』」、「イラン外相海峡封鎖解除視野」と報じられるなど、先日のインドなどのタンカー通過後であったこともあり、一時は海峡前に閉じ込められているという日本の原油タンカーの日本とイランの交渉によるホルムズ海峡通過への期待感が燻った時間もあった。

しかし、米国政府のドナルド・トランプ大統領の発言が世界的な話題になり、日本時間の昨日22日日曜日の午前8時44分頃 (米国現地時間では時差で前日21日土曜日の午後7時44分頃）に、「今から48時間以内に、イランが脅しを伴わずにホルムズ海峡を完全に開放しなければ、アメリカはイランの様々な発電所を攻撃し、壊滅させる。最大の発電所を真っ先に標的にする!」と、自己運営のソーシャル・ネットワーキング・サービス (SNS / Social Networking Service) のトゥルース・ソーシャル (Truth Social) に投稿した。

これに対しイランは、「アメリカが脅しを実行した場合、ペルシャ湾岸地域にあるアメリカ関連のエネルギー施設を報復攻撃する」と表明したとイラン国営メディアが伝え、中東情勢の影響によるエネルギー供給懸念が再燃した。

これを受けて、週明け早朝のオセアニア市場では有事のドル買いが先行し、ドル上昇の窓開けが起きて今朝6時頃にドルは円相場で一時159円31銭付近から始まり、今朝6時36分頃には一時159円38銭付近に上昇し、今朝7時頃から週明けのWTI原油先物価格が一時101.50ドル付近に高騰して始まった原油高を受けて、今朝7時16〜18分頃にドルは円相場で一時159円47銭付近に上昇し、エネルギー・インフレ警戒感により時間外の米国10年債の利回りが指標となる米国長期金利も今朝8時44分頃に一時4.411%付近と4.4%台に急伸していた。

今朝9時頃には一時急騰後のWTI原油先物価格が利益確定などで一時98.85ドル付近と100ドル割れに上昇幅を縮小していた影響があり、今朝9時頃から始まった日本の連休明けの今日の東京外国為替市場の対ドル円相場の始値は一時159円15銭付近であった。

WTI原油先物価格に今朝9時27分頃の一時97.97ドルへの下押しがあった一方で、先週末の欧米主要株価の下落を受けて、今朝の東京株式市場で今日の日経平均株価もマイナス圏に下げて始まり、大幅安に向けていた日経平均株価下落時のリスク回避のリスクオフ (Risk-off) による国内第一安全資産の低リスク通貨の円の買い戻しが入り、今朝9時11分頃にドルは円相場で一時159円2銭付近と、今日の日本市場における円の高値でドルの安値を記録した。

また、今朝に日本政府の財務省の三村淳財務官の発言があり、「為替が国民生活や経済に与える影響も踏まえ、いかなる時もあらゆる方面で万全の対応を取る」と述べた円安牽制による為替介入警戒感の燻りなどもあった。

しかし、今朝の日本市場の仲値決済に受けた日本企業の輸入実需の円売りドル買いが入り、貿易コスト増加警戒によるドル追加準備資金も買われたことからドルは円相場で反発上昇し、今朝の米国10年債の利回りが指標となる米国長期金利の4.4%台での上昇を受けた債券利回りの金利差トレードの円売りドル買いも入り、午後15時13分頃に米国長期金利が一時4.425%付近に上昇し、今日の日経平均株価が午後15時30分の5万1515円49銭の前営業日比1857円4銭安の－3.48%の終値に向けて、今朝の下げ幅をやや縮小すると、午後15時20分頃にドルは円相場で一時159円66銭付近と今日の日本市場における円の安値でドルの高値を記録した。

今日の日経平均株価が一時下落幅を縮小したものの前営業日比で大幅安で大引けした影響や為替介入への警戒感などでは日本市場では円の買い戻しが混ざったことは市場高値後のドルの円相場での上値を抑えたが、夕方からの週明けの欧州市場の参入を受けてWTI原油先物価格が夕方16時台に1バレル101ドル台に再上昇した影響では、原油価格に連動する様に有事のドル買いが入り、ドルは円相場で159円台中盤から後半付近に留まった。

そのため、今日17時の東京外国為替市場の対ドル円相場の終値は159円57銭付近で、世界FX市場の前営業日同時刻にあたる先週金曜日17時の158円29銭付近と比べると約1円28銭の大幅な円安ドル高で、日本市場の連休前の前営業日同時刻にあたる先週木曜日17時の159円26銭付近の前東京終値比では約31銭の円安ドル高になった。

ただし、今夜その後の英国ロンドン外国為替市場では、今夜20時頃の米国政府のドナルド・トランプ大統領のTACO (Trump Always Chickens Out / トランプはいつもビビって尻込みする) 発言が話題になり、先述の「48時間」発言に対し、「イラン国内の発電所などのエネルギー・インフラへの攻撃を、5日間延期するように国防総省に指示した」と明らかにし、「ここ2日間でイラン側と中東での敵対的行為の全面的な解決に向けて『良好で建設的な協議』ができたため」とし、「協議は今週いっぱい続く」としたニュースの話題を受けては、WTI原油先物価格が一時急落し、今夜20時9分頃に一時1バレル84.37ドル付近まで反落した影響により、それまで一時159円台後半付近で推移していたドルも円相場で今夜20時10分頃に一時158円25銭付近まで一時急落した。

しかし、その続報では、イランのメディアは、「ドナルド・トランプ米国大統領とのイランの直接的または間接的な接触はなかった」と否定したことから、今夜21時からの米国市場に向けてWTI原油先物価格が一時1バレル93ドル台に反発し、ドルも円相場で今夜21時7分頃の一時159円5銭付近への反発などを見せている。

今夜の米国市場では、中東イラン戦争の続報やエネルギー関連のニュースなども世界市場と共に引き続き影響を受けやすくなっているが、最新米国経済指標の発表予定などもあり、日本時間の経済指標カレンダーのスケジュールでは、今夜23時に1月米国建設支出を控えている。

また、世界の株式市場と債券市場と中東情勢影響の原油や天然ガスなどを含むコモディティ (商品先物) 市場などの為替相場への影響と、米国とイスラエルとの中東イラン戦争の行方や周辺国や米中関係やロシアとウクライナおよび日中などのアジアと北南米やイスラエルとパレスチナなどの世界情勢に加え、世界の政治・経済の最新ニュースとドナルド・トランプ米国大統領や高市早苗首相と各国政府・中央銀行関係者等の要人発言などのファンダメンタルズ分析も、最新経済指標データやテクニカル分析と共に世界のFXトレーダー達の為替相場の値動き予想材料になっている。

一方、欧州ユーロは、今日17時の東京外国為替市場のユーロ円相場の終値は183円98銭付近と、世界FX市場の前営業日同時刻にあたる先週金曜日17時の183円20銭付近と比べると約73銭の円安ユーロ高で、日本市場の連休前の前営業日同時刻にあたる先週木曜日17時の182円41銭付近の前東京終値比では約1円57銭の大幅な円安ユーロ高であった。

主な要因は、欧州中央銀行 (ECB) の早期利上げ予想が市場で意識された金利差予想と、原油高時には日本の貿易赤字リスク増加により欧米主要株価下落時にも低リスク通貨の円がリスク警戒で買われにくくなった影響などから円安ユーロ高の東京終値になった。

ユーロドルは、今日17時の今日の東京外国為替市場の終値は1.1530ドル付近と、世界FX市場の前営業日同時刻にあたる先週金曜日17時の1.1574ドル付近と比べると約0.44セントのユーロ安ドル高であったが、日本市場の連休前の前営業日同時刻にあたる先週木曜日17時の1.1453ドル付近の前東京終値比では約0.77セントのユーロ高ドル安であった。

主な要因は、前述の通り、先週金曜日には次回の欧州中央銀行 (ECB) での早期欧州利上げ予想が市場で意識されたことでは欧州ユーロ買いがあったが、今朝と夕方のWTI原油先物価格の上昇時には地政学リスク警戒の欧州ユーロ売りと有事のドル買いでドルが反発した。

英国ポンドは、今夜17時の今日の東京外国為替市場のポンド円相場の終値は212円12銭付近と、世界FX市場の前営業日同時刻にあたる先週金曜日17時の212円58銭付近と比べると約46銭の円高ポンド安であったが、日本市場の連休前の前営業日同時刻にあたる先週木曜日17時の211円20銭付近の前東京終値比では約92銭の円安ポンド高であった。

主な要因は、今後の英国利上げ予想の影響を受けて、英国10年債の利回りが一時5%台に上昇した債券利回りの金利差トレードでは英国ポンドが上昇した時間があったが、中東イラン情勢への警戒感などによる世界的な株価下落を受けたリスク回避では、今日の日経平均株価の大幅安を受けた国内第一安全資産の円の買い戻しなどが為替相場に影響を与えた。

今日の東西FXニュース執筆終了前の2026月3月23日の日本時間 （JST / Japan Standard Time） の21時38分（チャート画像の時間帯は英国冬時間 (GMT / Greenwich Mean Time / JST-9) の英国ロンドン外国為替市場の12時38分頃) の人気のクロス円を中心とした為替レートは下表の通りである。なお、英国では2026年3月29日日曜日〜2026年10月25日日曜日が英国夏時間のため、まだ英国冬時間であるが、米国では2026年3月8日日曜日〜2026年11月1日日曜日が米国夏時間で既に米国夏時間になり、日本時間との1時間の時差短縮の調整があったことには注意が必要である。

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