FXニュース：中東戦争長期化警戒感

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東西FXニュース – 2026年03月12日

文／八木 – 東西FXリサーチチーム

主な点：

• 米消費者物価予想通り
• エネルギーコスト警戒
• IEA石油放出4億バレル
• イラン報復後積極攻撃
• 原油高再燃有事のドル
• 米主要株価二指数続落
• 日経平均株価も大幅安

今日2026年3月12日木曜日の日本東京外国為替市場の今朝9時頃から今夜17時頃までの対ドル円相場の為替レートの値動きは、円の安値でドルの高値の159円24銭付近から、円の高値でドルの安値の158円76銭付近の値幅約48銭で、今夜17時の今日の東京外国為替市場の対ドル円相場の終値は158円76銭付近と、前営業日同時刻にあたる昨日17時の158円24銭付近の前東京終値比で約52銭の円安ドル高であった。

今日の為替相場の値動きの主な要因と市場時間に沿った世界外国為替証拠金取引 (FX / Foreign Exchange) マーケット・トレンドの動向と分析はまず、昨日の日本市場終了後の欧州市場と英国ロンドン外国為替市場では、一時反落していた米国WTI (West Texas Intermediate / ウエスト・テキサス・インターミディエート) 原油先物価格が反発し、昨夜18時台に1バレル88ドル台に再上昇したため、エネルギー価格を含むコモディティ (Commodity / 商品先物) 市場の主要取引通貨であり世界的に流動性が高い基軸通貨で安全資産でもある有事のドル買いが再開した一方で、中東イラン情勢周辺のアラブ諸国からの原油輸入依存率が高い日本の貿易コスト増加リスクの円売りが入り、昨夜18時6分と52分頃にドルは円相場で一時158円49銭付近に上昇していた。

昨日の朝に米国経済紙ウォール・ストリート・ジャーナル (WSJ / Wall Street Journal) が、「国際エネルギー機関 (IEA) が過去最大規模の石油備蓄放出を提案した」と報じていたことでは、2022年のロシアのウクライナ侵略時の1億8200万バレルを上回る見通しが出ていたが、昨夕の続報では、「IEAは3〜4億バレル規模の石油備蓄放出を提案」と報じられたことでは期待感が一時燻り、この日も日本、米国、英国、カナダ、ドイツ、フランス、イタリアの7か国と欧州連合 （EU / European Union） の主要7か国 (G7 / Group of 7) の会合が行われ、早期合意へ向ける観測報道などもあり、ドルが円相場でテクニカル分析的なダブルトップをすぐに上抜けしない一時抵抗を見せたため、昨夜20時14分にドルも円相場で一時158円25銭付近と、昨日17時頃の前東京終値の1銭手前まで下押しした時間があった。

しかし、中東イラン情勢の緊迫化や長期化懸念のニュースも続き、地理的に近い欧州市場で地政学リスクへの警戒感が高まる中で、欧州株式市場では欧州主要株価指数の独DAX (Deutscher Aktien-index / German Stock Index) が下落し、その一方でコモディティ市場では時間外を含めた米国WTI原油先物価格や英国北海ブレント原油価格などのエネルギー価格が全般的に上昇する中では、株売りで為替と原油や天然ガスなどのコモディティやを買う動きがあり、一時抵抗を交えながらも上昇トレンドになった原油価格に連動する様に有事のドル買いが続いたため、ドルは円相場で再び158円台後半に向けて上昇した。

今月の最終日曜日まではまだ英国冬時間である欧州英国市場に対し、先週末から季節先行で米国夏時間入りしている米国ニューヨーク外国為替市場の昨夜21時頃の対ドル円相場の始値は一時158円50銭付近であったが、米国債券市場で米国10年債の利回りが指標となる米国長期金利が世界的なエネルギー・インフレ圧への警戒感などから上昇し、昨夜21時8分頃に一時4.180％と4.18%台に乗せた上で更なる上昇に向け始めたことでは、原油高警戒の円売りと有事のドル買いに加えて、債券利回りの金利差トレードの主要通貨に対するドル買いも入り、昨夜21時7分頃にドルは円相場で一時158円54銭付近に上昇した。

ただし、米国市場では、昨夜21時30分に最新米国重要経済指標でインフレ指標の2月米国消費者物価指数 (CPI / Consumer Price Index) の発表があり、前月比は前回の0.2%に対し市場予想通りの0.3%で、前年同月比は前回と市場予想通りの2.4%で、天候条件などで価格変動が激しい生鮮食料品を除く物価基調の米国CPIコア指数は、前月比が前回の0.3%に対し市場予想通りの0.2%で、前年同月比も前回と市場予想通りの2.5%と、いずれも市場予想通りであったことでは、中東イラン情勢による世界的なエネルギー・インフレへの警戒感の中でも、これまでの数値に上乗せされることから過度なインフレ警戒感が一時緩和されたことでは、発表時の昨夜21時30分の1分間の値動きの中でドルは円相場で一時158円33銭付近への下押しの抵抗を見せた時間があった。

とはいえ、原油先物価格などを受けて市場が警戒しているのは中東イラン情勢が長期化することへの懸念などから、2月米国CPI統計以降のエネルギー・インフレ圧や世界経済への影響であったことでは一時的な抵抗となり、昨夜22時台には米国長期金利が一時4.19%台と更なる上昇を続けていたため、債券利回りの金利差トレードの日米金利差拡大時の円売りドル買いや主要通貨に対するドル買いが起き、有事のドル買いの外貨影響が対ドル円相場に波及する中で、昨夜22時46分頃にドルは円相場で一時158円65銭付近に上昇した。

昨夜23時頃のニュースで、中東イラン情勢の影響による世界的な原油価格高騰への対応策として、先述の国際エネルギー機関 (IEA) が主要7か国 (G7) と、「史上最大規模の4億バレルの石油備蓄協調放出で合意」と発表したことを受けては、昨夜23時頃にWTI原油先物価格が一時1バレル81.99ドル付近まで下押しした時間があったため、エネルギー価格と連動する様にドルも円相場で一時下押しし、昨夜23時1分頃に対ドル円相場は一時158円31銭付近と、同米国市場における円の高値でドルの安値を記録した。

しかし、中東産油国の主要輸送ルートであるホルムズ海峡の事実的封鎖状況が続いており、ニュースでは、「イランがホルムズ海峡に十数個の機雷を敷設」などと報じていたことに対し、主要7カ国 (G7) 議長国フランスのエマニュエル・マクロン仏大統領は、「G7による石油備蓄放出は近日中に調整」と、4億バレル以上の追加調整の可能性を示唆した一方で、「ホルムズ海峡の護衛艦の調整には数週間かかる」と発言し、先日にドナルド・トランプ米国大統領が「ホルムズ海峡を通るタンカーを米国海軍が護衛する」として「可能な限り早期に始める」と表明したことに対しても、複数の米国メディアが、「米国軍がホルムズ海峡を通過する石油タンカーなどの民間船舶の護衛要請に対し、『イランがホルムズ海峡で攻撃する能力を持つため、現時点ではまだ護衛を実行できない』と拒否している」と報じたことなどもあり、中東イラン情勢が長期化すれば、4億バレルでも不足する試算が話題になり、WTI原油先物価格が反発し、昨夜23時38分頃には米国10年債の利回りが指標となる米国長期金利の上昇が続き、一時4.200%付近と4.2%台に乗せ始めたことからドルも円相場で反発上昇に向けた。

コモディティ市場では、WTI原油先物価格が反発後に、午前1時頃から再び88ドル台に再上昇し、エネルギー・インフレへの警戒感と共に有事のドル買いが再燃すると共に、米国ニューヨーク債券市場では米国10年債の利回りが指標となる米国長期金利の上昇が続き、午前2時の米国10年債入札後の午前2時37分頃に米国長期金利が一時4.228%付近に上昇したため、債券利回りの日米金利差拡大時の円売りドル買いは入り、中東情勢による原油価格高騰時の円安はファンダメンタルに基づいており、ボラティリティが過度でなければ投機牽制の為替介入の対象になりにくいとの　一部観測などもあり、午前2時38分頃にドルは円相場で一時158円98銭付近に上昇し、同米国市場の円の安値でドルの高値を記録し、日米レートチェック観測があった今年1月23日以来の円安ドル高を更新した。

159円台の大台手前付近には抵抗感があったことでは、利益確定や持ち高調整の抵抗なども入ったほか、米国ニューヨーク株式市場では、米国長期金利上昇を受けた金利先高観への警戒感などから米国主要株価三指数の中でも金利に敏感な米国ダウ工業株 (DJIA / Dow Jones Industrial Average)　と米国S&P500種株価指数 (S&P500 / Standard and Poor’s 500 index) が小幅域ではあるものの続落に向けており、世界的なハイテク企業の比率が高く最先端のAI (Artificial intelligence / 人工知能) 技術の米国軍用利用の話題などもあった米国ナスダック総合株価指数 (NASDAQ / National Association of Securities Dealers Automated Quotations Composite) は小幅高の終値に向けたが、米国主要株価三指数中の二指数下落時の安全資産の米国債買いの抵抗も入ったことでは、米国長期金利が午前3時55分頃の一時4.205％付近に向けて上昇幅を縮小した時間があったことは市場高値後のドルの上値を抑えたが、主要通貨全般に対する有事のドル買いの中ではやや横ばいに近い小幅抵抗になり、ドルは円相場で158円台後半に留まっていた。

また、米国内の現地ニュースでも、「米国連邦捜査局 (FRB / Federal Bureau of Investigation) が米国カリフォルニア州の警察当局に対し、イランが米国への報復として西海岸でドローンを発射する可能性があると警告した」という報道があるなど、イランが中東での報復後に積極的な米国攻撃を拡大することへの警戒感なども高まったほか、米国市場と時間帯が近い世界市場でも、主要通貨全般に対する有事のドル買いでドル指数 (ドルインデックス) が市場時間に一時99.30付近に上昇するなど、外貨影響のドル上昇圧も波及した。

午前3時には最新米国経済指標の2月米国月次財政収支の発表があり、前回の−-946億ドルと市場予想の−3095億ドルに対し−3075億ドルと、市場予想ほど悪化しなかったこともドル買いの一因となったほか、コモディティ市場では午前5時台にもWTI原油先物価格は一時88ドル台後半の高値の推移を見せており、米国ニューヨーク株式市場終了後の米国ニューヨーク外国為替市場が終盤に向けていた午前5時49〜55分頃には米国長期金利が一時4.232%付近にも反発上昇していたため、今朝6時のニューヨーク終値は前日比の円安ドル高の終値に向けていた。

このため、昨夜21時頃から今朝6時頃までの米国夏時間の米国ニューヨーク外国為替市場の対ドル円相場の値動きは、円の高値でドルの安値の158円31銭付近から、円の安値でドルの高値の158円98銭付近の値幅約67銭で、今朝6時頃のニューヨーク終値は158円95銭付近と、前営業日同時刻の158円5銭付近の前ニューヨーク終値比で約90銭の円安　ドル高をつけた。

今朝早朝のオセアニア市場では、中東地域から地理的に離れた南半球のオーストラリアで地政学リスク地域から離れた天然ガスなどの資源国通貨であり、豪州利上げ予想などもあった豪ドルは対ドルでも昨夜などに買われていた外貨影響などがあり、今朝6時57分頃にはドルは円相場で一時158円83銭付近に下押ししていた時間があったが、世界FX市場では、中東イラン情勢のニュース続報で、「イランが中東に展開する米国系金融機関を攻撃対象にすると警告した」と報じられたことや、「英国海事機関 (UKMTO / United Kingdom Maritime Trade Operations) が、『ホルムズ海峡を含む中東イラン周辺で、3隻の船舶が攻撃を受けた』と報告」という話題を受けた警戒感による有事のドル買いが再燃し、今朝8時11分頃からドルは円相場で159円台への上昇を始めており、レジススタンスライン上抜けで弾みがついたドルは円相場で今朝8時19分頃には一時159円13銭付近に上昇していた。

その影響から、今朝9時頃からの今日の日本東京外国為替市場の対ドル円相場の始値は一時159円9銭付近と159円台の前東京終値比の円安ドル高が進行しており、今朝9時15分頃からWTI原油先物価格が一時94ドル台に上昇した更なる円安ドル高を受けて日本企業の輸入実需のドル準備資金の円売りドル買いが先行したほか、原油高によるインフレ圧を受けて時間外の米国債券取引で米国10年債の利回りが指標となる米国長期金利が今朝9時19分頃の一時4.254%付近に向けて4.25%台に上昇し、債券利回りの日米金利差拡大時の円売りドル買いや主要通貨に対する有事のドル買いなども入っていたため、今朝9時16分頃にドルは円相場で一時159円24銭付近に上昇し、今日の日本市場の円の安値でドルの高値を記録した。

ただし、ドルが円相場で今年1月23日の日米レートチェック観測の為替介入警戒時の159円23銭付近を1銭程度上回った今日の市場高値をつけたことでは、為替介入警戒感の燻りなどもあり利益確定や持ち高調整などの抵抗が入り始めたことに続き、世界的な安全資産の米国債の安値からの買い戻しが混ざったことで米国長期金利が上昇幅を縮小し、国内輸出企業の円買いドル売りも入った今朝10時45分頃にはドルは円相場で一時158円79銭付近に上昇幅を縮小した。

また、今朝の東京株式市場では、原油高や円安によるコスト増加の企業決算影響への警戒感などもあり、今日の日経平均株価がマイナス圏から始まり、昼下がりの市場底値に向けて下落幅を大幅域に拡大したため、日経平均株価下落時のリスク回避のリスクオフ (Risk-off) による国内第一安全資産の低リスク通貨の円買いなども入っていた。

しかし、今朝11時38分頃にはWTI原油先物価格が一時1バレル95.97ドル付近にも上昇したことでは、原油高時には貿易赤字懸念で売られやすい円売りも起きており、日経平均株価が正午12時台後半からの午後の部では一時の市場安値後からの買い戻しで下げ幅を縮小し始めた株価影響もあり、午後13時47分頃にはドルは円相場で一時159円16銭付近と、再び159円台への上昇を見せていた。

とはいえ、午後15時30分頃に今日の日経平均株価は、一時のより大幅な下げ幅は縮小したものの、5万4452円96銭の終値をつけて前日比572円41銭安の－1.04%の大幅安で大引けしており、株売りによる円の買い戻しの影響が為替相場に観測された。

また、時間外の米国債券取引では、インフレ警戒の今朝の米国長期金利上昇後には、世界的な安全資産でもある米国債の安値からの買い戻しが混ざっており、米国債券価格上昇時の利回り低下の影響では米国10年債の利回りが指標となる米国長期金利が上昇幅を今朝の4.25%台から夕方の4.22%台へと縮小しており、WTI原油先物価格も午前11時台の一時95ドル台から夕方16時55分頃には一時89.89ドル付近に上昇幅を縮小していた一服間があったため、夕方からの欧州市場の参入後の日本市場終盤には円の買い戻しが入り、今夜17時頃にドルは円相場で一時158円76銭付近と、今日の日本市場における円の高値でドルの安値をつけて東京終値を迎えたが、前東京終値比では円安ドル高が進行していた。

このため、今日17時の東京外国為替市場の対ドル円相場の終値は158円76銭付近で、昨日17時の158円24銭付近の前東京終値比で約52銭の円安ドル高になった。

今夜その後の米国市場では、最新米国経済指標などの発表予定と米国債入札があり、日本時間の経済指標カレンダーのスケジュールでは、今夜21時30分に1月米国貿易収支と前週分米国新規失業保険申請件と前週分米国失業保険継続受給者数と1月米国住宅着工件数と1月米国建設許可件数が同時発表され、26時に米国30年債入札となっている。

中東イラン情勢やエネルギー価格関連などのファンダメンタル・ニュースの続報が注目されており、世界の株式市場と債券市場や原油や天然ガスなどを含むコモディティ (商品先物) 市場などの為替相場への影響と、中東や湾岸地域周辺国の情勢や、米中関係やロシアとウクライナおよび日中などのアジアと北南米やイスラエルとパレスチナなどの世界情勢に加え、世界の政治・経済の最新ニュースとドナルド・トランプ米国大統領と高市早苗首相や各国政府および中央銀行関係者等の要人発言などのファンダメンタルズ分析は、最新経済指標データやテクニカル分析と共に世界のFXトレーダー達の為替相場の値動き予想材料になっている。

一方、欧州ユーロは、今日17時の東京外国為替市場のユーロ円相場の終値は183円42銭付近と、前営業日同時刻にあたる昨日17時の183円80銭付近の前東京終値比で約38銭の円高ユーロ安であった。

主な要因は、欧州ユーロ圏に中東地域に近い地政学リスク警戒地域やエネルギー輸入国がある欧州ユーロは、世界的に流動性が高い基軸通貨で安全資産でもあるドルに対して売られやすかったことからユーロドルのユーロ安の外貨影響がユーロ円相場にも波及したほか、今日の日本市場では日経平均株価の大幅下落を受けたリスク回避のリスクオフによる国内第一安全資産の低リスク通貨の円に対して欧州ユーロが下落した。

そのため、ユーロドルも、今日17時の今日の東京外国為替市場の終値は1.1553ドル付近と、前営業日同時刻にあたる昨日17時の1.1616ドル付近の前東京終値比で約0.63セントのユーロ安ドル高であった。

英国ポンドは、今夜17時の今日の東京外国為替市場のポンド円相場の終値は212円66銭付近と、前営業日同時刻にあたる昨夜17時の212円57銭付近の前東京終値比で約9銭の円安ポンド高であった。

主な要因は、中東イラン戦争の長期化警戒の中で、原油価格の先高観はあるものの、国内に北海油田を保有する産油国通貨でもある英国ポンドは高金利通貨であることもあり円相場では底堅く、今日の日経平均株価下落時のリスク回避のリスクオフでは欧州ユーロに連れやすいことでは小幅域になったが、前日比で小幅な円安ポンド高の東京終値をつけて続伸したが、小幅域であったことから今夜その後の欧州英国市場では経済圏が近い欧州ユーロに連れて売られた影響などで今夜21時台には小幅な円高ポンド安への市場反転なども見せている。

今日の東西FXニュース執筆終了前の2026月3月12日の日本時間 （JST / Japan Standard Time） の21時36分（チャート画像の時間帯は英国冬時間 (GMT / Greenwich Mean Time / JST-9) の英国ロンドン外国為替市場の12時36分頃) の人気のクロス円を中心とした為替レートは下表の通りである。なお、英国では2026年3月29日日曜日〜2026年10月25日日曜日が英国夏時間のため、まだ英国冬時間であるが、米国では2026年3月8日日曜日〜2026年11月1日日曜日が米国夏時間で既に米国夏時間になり、日本時間との1時間の時差短縮の調整があったことには注意が必要である。

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