FXニュース:米中東イラン徹底抗戦

2026年3月11日
今日2026年3月11日水曜日の日本東京外国為替市場の今朝9時頃から今夜17時頃までの対ドル円相場の為替レートの値動きは、円の安値でドルの高値の158円39銭付近から、円の高値でドルの安値の157円86銭付近の値幅約53銭で、今夜17時の今日の東京外国為替市場の対ドル円相場の終値は158円24銭付近と、...

 

東西FXニュース – 2026年03月11日

文/八木 – 東西FXリサーチチーム

主な点:

  • G7エネルギー支援会合
  • 米イラン空爆最大予告
  • ホルムズ海峡機雷報道
  • 原油価格反落後に反発
  • 米主要株価二指数反落
  • IEA石油備蓄放出量期待
  • 日経平均株価大幅上昇
  • 今夜米消費者物価指数

今日2026年3月11日水曜日の日本東京外国為替市場の今朝9時頃から今夜17時頃までの対ドル円相場の為替レートの値動きは、円の安値でドルの高値の158円39銭付近から、円の高値でドルの安値の157円86銭付近の値幅約53銭で、今夜17時の今日の東京外国為替市場の対ドル円相場の終値は158円24銭付近と、前営業日同時刻にあたる昨日17時の157円33銭付近の前東京終値比で約91銭の円安ドル高であった。

今日の為替相場の値動きの主な要因と市場時間に沿った世界外国為替証拠金取引 (FX / Foreign Exchange) マーケット・トレンドの動向と分析はまず、昨日の夕方の日本市場では、昨夜21時45分頃からの日本、米国、英国、カナダ、ドイツ、フランス、イタリアの7か国と欧州連合 (EU / European Union) の主要7か国 (G7 / Group of 7) のエネルギー担当相会合に向けた石油備蓄の協調放出への期待感などが高まり、昨夕16時51分頃にドルは円相場で一時157円27.5銭付近と日通しの円の高値とドルの安値をつけたが、その後の欧州市場と英国ロンドン外国為替市場では、円売りとドルの買い戻しが入り始めた。

原因は、イランとイスラエルと米国が徹底抗戦の姿勢を見せたことなどから、中東イラン紛争警戒感が根強く、昨日の日本市場終了直後の昨夜17時1分頃に1バレル85.27ドル付近に反落していた米国WTI (West Texas Intermediate / ウエスト・テキサス・インターミディエート) 原油先物価格が反発し、昨夜19時38分頃に一時90.03ドル付近に再上昇し、時間外の米国債券取引でも昨夜17時2分頃に一時4.093%付近に低下していた米国10年債の利回りが指標となる米国長期金利が原油先高観に連れて反発し、昨夜19時38分頃に一時4.130%付近に再上昇したため、世界的に流動性が高い基軸通貨で安全資産でもあるドルは債券利回りの金利差トレードでも買い戻されたことに対し、中東イラン情勢の影響下で中東アラブ諸国からの原油輸入依存率の高い日本の原油高時の貿易赤字リスクで低リスク通貨の円が売られ、昨夜19時38分頃にドルは円相場で一時157円90銭付近に上昇した。

その影響から、昨夜21時頃から始まった米国夏時間の米国ニューヨーク外国為替市場の対ドル円相場の始値は一時157円80銭付近で、昨夜21時8分頃には米国10年債の利回りが指標となる米国長期金利が一時4.138%付近と更に上昇し、債券利回りの日米金利差拡大を受けた円売りドル買いが入ったほか、WTI原油先物価格も昨夜21時10分頃に一時90.87ドル付近と更に上昇し、原油などのコモディティ (Commodity / 商品先物) 市場の主要取引通貨でもある基軸通貨のドルが有事のドル買いなどで買い戻されており、昨夜21時31分頃にドルは円相場で一時157円98銭付近に上昇した。

米国政府のピート・ヘグセス国防長官が、イランへの軍事作戦について、「敵が完全かつ決定的に敗北するまで、我々米国は決して容赦しない」と発言し、「10日にイランに対し過去最大規模の空爆を実施する」と予告し、ホルムズ海峡の石油輸送を阻止すれば攻撃を強化するとして、「我々は地球上のどの国にもない能力を持つ」と警告したが、これに先立ちイスラエルも継続姿勢を見せており、それに対してイランのセイエド・アッバス・アラグチ外務大臣は「米国との対話は検討事項にない」と徹底抗戦の姿勢を見せていたため、イスラム教シーア派特有の「殉教は神の恩寵」という殉教思想の前イラン最高指導者の故アリ・ハメネイ師の次男で反米保守強硬派のモジタバ・ハメネイ師が先日に新イラン最高指導者に選出された際に革命防衛隊の支持を得るなど軍事色を増しており、中東イラン情勢悪化への市場警戒感が高まった。

ただし、ピート・ヘグセス国防長官は、前日にドナルド・トランプ大統領が「イラン戦争は今週ではないが、早期に解決する」と発言していたことと矛盾しないように、「終わりのない戦いにはならない」、「米国軍の軍事作戦終了の判断は、ドナルド・トランプ大統領が下す」とも述べており、米国軍が「最多の戦闘機と最多の爆撃機」を投入する大規模攻撃により早期終結を目標としていることも改めて示唆した。

昨夜21時45分頃から、前日のG7緊急エネルギー支援会合に続き、日米欧英なども含めたG7エネルギー担当相会合が始まり、石油備蓄の協調放出の協議が進行する市場の期待感などもあり、WTI原油先物価格が一時90ドル台で高止まりを見せた後の上昇幅の縮小を始めたため、原油先物価格に連動する様にドルも円相場で上昇幅を縮小した。

米国市場では、昨夜23時に最新米国経済指標の2月米国中古住宅販売件数の発表があり、年率換算件数は前回391万件が前回402万件に上方修正された上で市場予想の388万件を上回る409万件に上振れし、前月比も前回マイナス圏だった前回−8.4%が前回−5.9%に上方修正された上で市場予想の−0.8%を上回るプラス圏の1.7%に上振れしたことでは、WTI原油先物価格に連動して上昇幅を縮小していたドルが発表時の昨夜23時頃に一時157円91銭付近に買い戻される抵抗が入った。

しかし、前述のG7エネルギー担当相会合が、中東イラン情勢の影響による原油価格高騰や安定供給懸念の対策として、石油備蓄の協調放出などの市場安定化に向けた対応策を議論し、「石油備蓄の放出を含む必要な措置を講じる用意がある」と共同声明を採択したことから、WTI原油先物価格が急落し、午前2時22分頃の一時1バレル76.73ドル付近に向けた大幅下落を見せると、連動する様にドルも円相場で一時急落し、午前2時19分頃に対ドル円相場は一時157円40銭付近と、同米国市場における円の高値でドルの安値を記録した。

G7エネルギー担当相会合に出席した国際エネルギー機関(IEA / International Energy Agency) のファティ・ビロル事務局長は、「エネルギー供給を支えるため、石油備蓄の放出を含めたあらゆる措置を議論した」と声明を発表し、「IEA加盟国による臨時会合も開き、石油備蓄放出の検討へ向けて現状を評価する」と早期実施に向けた前向きな姿勢を見せていた。

更に、午前2時前には米国エネルギー省のクリス・ライト長官が、「米国海軍がホルムズ海峡を通過する石油タンカーを護衛」とソーシャル・ネットーキング・サービス (SNS / Social Networking Service) のX (エックス / 旧ツイッター) に投稿した発言が市場で話題になったことでもWTI原油先物価格が大幅に急落していた。

しかし、午前2時半頃には、クリス・ライト長官がそのXの「米国海軍がホルムズ海峡を通過する石油タンカーを護衛」の発言の投稿を削除し、続いて、午前3時台に米国ホワイトハウスのキャロライン・レビット報道官が、「米国軍はホルムズ海峡で石油タンカーの護衛は行っていない」と否定したことから、WTI原油先物価格が反発し、午前4時40分頃にWTI原油先物価格は1バレル87.81ドル付近に再上昇したため、連動する様に米国長期金利とドルも円相場で反発上昇し、原油先物価格上昇に伴う円安は、ファンダメンタルに基づいていることから、158円台に乗せても為替介入警戒感が少ないという観測もあったことから、午前4時40分頃にドルは円相場で一時158円13銭付近と158円台に乗せ、同米国市場の円の安値でドルの高値を記録した。

また、米国CNN (Cable News Network) テレビなどの一部報道で、「米国諜報機関は、イランがホルムズ海峡の航路に機雷を展開するための措置を講じている兆候を捉え始めた」と伝わったことも、警戒感による原油高・株安・ドル高に影響を与えた。

米国債券市場でも、午前2時には米国3年債入札の入札を終えていたことから、米国10年債の利回りが指標となる米国長期金利は原油先高観もあって、午前5時55分頃の一時4.161%付近に向けた上昇を見せていたことも、債券利回りの日米金利差拡大時の円売りドル買いに影響を与えていた。

一方、米国ニューヨーク株式市場では、原油価格の影響による金利先高観の影響などから米国連邦準備制度理事会 (FRB / Federal Reserve Board) の次回の米国連邦公開市場委員会 (FOMC / Federal Open Market Committee) における米国政策金利の据え置き予想が一時99%台に上昇するなどインフレ金利警戒感が燻り、米国長期金利が上昇したことから、一時は原油価格の反落時などに揃ってプラス圏に反発していた米国主要株価三指数の米国ダウ工業株 (DJIA / Dow Jones Industrial Average) と米国S&P500種株価指数 (S&P500 / Standard and Poor’s 500 index) と米国ナスダック総合株価指数 (NASDAQ / National Association of Securities Dealers Automated Quotations Composite) のうち、米国金利に敏感なダウとS&P500が小幅安のマイナス圏に反落した。

国際的なハイテク企業比率の多いナズダックはAI (Artificial intelligence / 人工知能) の軍事活用の話題などもあり小幅高に留まったが、株価影響でも有事のドルの買い戻しが入っていたことでは、市場高値後の利益確定や持ち高調整の中でも米国長期金利上昇とドルの下げ止まりがあり、ドルは円相場で158円台のニューヨーク終値に向けていた。

なお、米国軍は、イラン軍が周辺の米国関連基地や施設などへの反撃に安価な攻撃ドローンを利用していることから、これらの迎撃のためにAIとセンサーを使用して敵のドローンを自動または遠隔操作で追跡し破壊するドローン迎撃システムのメロプス (Merops) の小型ドローンの新型兵器を投入するとしており、ナズダック関連の米国グーグル (Google) の元最高経営責任者 (CEO / Chief Executive Officer) の買発への関与などが報じられ、従来の迎撃ミサイルに比べて生産コストが400分の1であることなどが話題になり、最近の米国AI不安の株売り後の買い戻しなどが混ざっていたことなども、株価や市場に影響を与えていた。

このため、昨夜21時頃から今朝6時頃までの米国夏時間の米国ニューヨーク外国為替市場の対ドル円相場の値動きは、円の高値でドルの安値の157円40銭付近から、円の安値でドルの高値の158円13銭付近の値幅約73銭で、今朝6時頃のニューヨーク終値は158円5銭付近と、前営業日同時刻の157円67銭付近の前ニューヨーク終値比で約38銭の円安 ドル高をつけていた。

今朝早朝のアジア・オセアニア市場では今朝8時5分頃に、ドルは円相場で一時158円19銭付近にも上昇していたため、続いて今朝9時頃から始まった今日の日本東京外国為替市場の対ドル円相場の始値も一時158円10銭付近と、円安ドル高の158円台からになった。

今朝の東京株式市場では、米国ハイテク株やAI関連株の影響などもあり、今日の日経平均株価がプラス圏に上昇して始まったことも、日経平均株価上昇時のリスク選好のリスクオン (Risk-on) による国内第一安全資産の低リスク通貨の円売りに影響を与えており、今朝9時8分頃にドルは円相場で一時158円19銭付近に再上昇していた。

ただし、今朝9時過ぎのニュースでは、米国経済紙ウォール・ストリート・ジャーナル (WSJ / Wall Street Journal) が、「国際エネルギー機関 (IEA) が、過去最大規模の1億8200万バレルの石油備蓄放出を提案した」と報じ、今回の放出量が2022年のロシアのウクライナ侵略時の1億8200万バレルを上回る見通しもあることから、原油供給への期待感が一時再燃したことでは、今朝早朝には一時1バレル88ドル台だったWTI原油先物価格が今朝9時17分頃に一時81.79ドル付近まで一時下押しした時間があったため、今朝9時19分頃にドルも円相場で一時157円92銭付近と157円台に下押しした。

しかし、その後にはWTI原油先物価格が反発し、午前11時39分頃の一時85.08ドル付近に向けて再上昇したため、今朝9時55分の日本市場の仲値決済でも日本企業の輸入実需などで円売りドル買いが優勢であったことなどもあり、ドルも円相場で午前11時32〜33分頃に一時158円39銭付近に上昇し、今日の日本市場における円の安値でドルの高値をつけた。

一方、今日の日経平均株価は、午後15時30分に5万5025円37銭の終値をつけて前日比776円98銭高の+1.43%の大幅高で大引けしたが、株式市場終了後には株価リスクオンの円売りが収束したことでは、リスクオンで買われやすかった外貨影響の波及や、天然ガスなども算出する資源国オーストラリアの豪ドルが豪州利上げ予想でも買われて主要通貨に対して上昇した外貨影響の波及などもあり、市場高値後のドルは円相場で上昇幅を縮小し、午後15時39分頃に対ドル円相場は一時157円86銭付近と、今日の日本市場における円の高値でドルの安値を記録したが、昨日17時の157円33銭付近の前東京終値比では円安ドル高が続いており、夕方からの欧州市場の参入もあり、ドルは円相場で再び158円台に反発した。

中東イラン情勢から地理的に近く、エネルギー輸入もある欧州ユーロ圏では、米国とイスラエルのイランとの紛争が激化または長期化することへの警戒感が根強く、地政学リスク回避の有事のドル買いが入っており、ドルは円相場で反発後の更なる上昇にも向け始めていたが、日通しのドルの円相場での高値の更新前に、今夜17時の東京終値を迎えた。

このため、今日17時の東京外国為替市場の対ドル円相場の終値は158円24銭付近で、昨日17時の157円33銭付近の前東京終値比で約91銭の円安ドル高になった。

なお、今夜その後の世界市場では、今夜21時7分頃にドルは円相場で一時158円54銭付近と158円台後半にも上昇するなど、日本市場のドルの円相場での高値を上抜けしている。

今夜その後の米国市場では、最新米国重要経済指標などの発表予定と米国債入札があり、日本時間の経済指標カレンダーのスケジュールでは、今夜21時30分に2月米国消費者物価指数 (CPI / Consumer Price Index)、今夜23時30分に米国週間原油在庫、26時に米国10年債入札、27時に 2月米国月次財政収支などを控える。

また、中東イラン情勢やエネルギー価格関連などのファンダメンタル・ニュースの続報と、世界の株式市場と債券市場や原油や天然ガスなどを含めたコモディティ (商品先物) 市場などの為替相場への影響と、中東や湾岸地域周辺国の情勢や、米中関係やロシアとウクライナおよび日中などのアジアと北南米やイスラエルとパレスチナなどの世界情勢に加え、世界の政治・経済の最新ニュースとドナルド・トランプ米国大統領と高市早苗首相や各国政府および中央銀行関係者等の要人発言などのファンダメンタルズ分析は、最新経済指標データやテクニカル分析と共に世界のFXトレーダー達の為替相場の値動き予想材料となっている。

一方、欧州ユーロは、今日17時の東京外国為替市場のユーロ円相場の終値は183円80銭付近と、前営業日同時刻にあたる昨日17時の183円39銭付近の前東京終値比で約41銭の円安ユーロ高であった。

主な要因は、日経平均株価の大幅続伸を受けた今日のリスク選好のリスクオン市場では、国内第一安全資産の低リスク通貨の円に対してドルだけでなく欧州ユーロや英国ポンドや豪ドルなどが上昇したほか、中東周辺の地政学リスクから地理的に離れた南半球の天然ガスなどの資源国で豪州利上げ予想が意識されている豪ドルに対する円安や、ドル円やポンド円などの円安の外貨影響のユーロ円相場への波及などもあった。

そのため、北海油田の産油国通貨でもある英国ポンドも、今夜17時の今日の東京外国為替市場のポンド円相場の終値は212円57銭付近と、前営業日同時刻にあたる昨夜17時の212円4銭付近の前東京終値比で約53銭の円安ポンド高であった。

ユーロドルは、今日17時の今日の東京外国為替市場の終値は1.1616ドル付近と、前営業日同時刻にあたる昨日17時の1.1656ドル付近の前東京終値比で約0.40セントのユーロ安ドル高であった。

主な要因は、中東イラン情勢の徹底抗戦や大規模攻撃予告などを受けて、地理的に近い欧州ユーロ圏では地政学リスクが意識された有事のドル買いが欧州ユーロから入っていた。

今日の東西FXニュース執筆終了前の2026月3月11日の日本時間 (JST / Japan Standard Time) の21時26分(チャート画像の時間帯は英国冬時間 (GMT / Greenwich Mean Time / JST-9) の英国ロンドン外国為替市場の12時26分頃) の人気のクロス円を中心とした為替レートは下表の通りである。なお、英国では2026年3月29日日曜日〜2026年10月25日日曜日が英国夏時間のため、まだ英国冬時間であるが、米国では2026年3月8日日曜日〜2026年11月1日日曜日が米国夏時間で既に米国夏時間になり、日本時間との1時間の時差短縮の調整があったことには注意が必要である。

通貨ペア JST 21:26の為替レート 日本市場前営業日JST 17:00前東京終値比
ドル/円 158.37 〜 158.39 +1.06 (円安)
ユーロ/円 183.70 〜 183.71 +0.32 (円安)
ユーロ/ドル 1.1598 〜 1.1600 −0.0056 (ドル高)
英ポンド/円 212.59 〜 212.65 +0.61 (円安)
スイスフラン/円 203.48 〜 203.54 +0.72 (円安)
豪ドル/円 113.41 〜 113.45 +1.59 (円安)

注意:

本ウェブサイトに記載されている全ての情報またリンク先を含めた情報は、情報提供を目的のみとしており、取引投資決定、及びその他の利用目的のために作成されたものではありません。取引投資種、外国為替取引業者の選択、売買価格投資等の全ての最終決定については、利用者ご自身のご判断において行われるようお願い致します。

当社は、当サイトに掲載した情報によって万一閲覧者が被った直接・間接的に生じた損失に関して一切責任を負わないものとします。また、当社および当社に情報を提供している第三者は一切責任を負うものではございませんので ご了承ください。万が一、当サイトの提供情報の内容に誤りがあった場合でも、当社は一切責任を負いません。当社はこのウェブサイトの掲載内容を予告なしに変更または廃止することがございますので、あらかじめご了承おきください。