FXニュース：イラン情勢期待と後退

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東西FXニュース – 2026年03月05日

文／八木 – 東西FXリサーチチーム

主な点：

• 米ADP下方修正と上昇
• 米ISM非製造業上振れ
• ホルムス海峡再開期待
• 欧英米主要株価が上昇
• 日経平均株価も大幅高
• タンカー爆発警戒再燃

今日2026年3月5日木曜日の日本東京外国為替市場の今朝9時頃から今夜17時頃までの対ドル円相場の為替レートの値動きは、円の高値でドルの安値の156円46銭付近から、円の安値でドルの高値の157円29銭付近の値幅約83銭で、今夜17時の今日の東京外国為替市場の対ドル円相場の終値は157円27銭付近と、前営業日同時刻にあたる昨日17時の157円46銭付近の前東京終値比で約19銭の円高ドル安であった。

ただし、今夜その後の欧州英国市場では小幅な円安ドル高への市場反転なども見せている。

今日の為替相場の値動きの主な要因と市場時間に沿った世界外国為替証拠金取引 (FX / Foreign Exchange) マーケット・トレンドの動向と分析はまず、昨日の日本市場終了後の欧州市場と英国ロンドン外国為替市場では、昨夜18時に発表された最新欧州経済指標の2月欧州サービス部門購買担当者景気指数 (PMI / Purchasing Managers’ Index) 改定値が前回の速報値と市場予想の51.8を上回る51.9に小幅に上方修正され、昨夜18時過ぎに一時1.1592ドル付近に下落していた欧州ユーロの対ドルの買い戻しが入り始めていた。

さらに、昨夜19時台に米国紙ニューヨーク・タイムズ (The New York Times) が、関係者筋の話として、「米国とイスラエルの軍事攻撃を受け、イラン情報省の工作員が米中央情報局 (CIA /Central Intelligence Agency) に対し、停戦に向けた対話の用意が⁠あるとシグナルを送っていた」と報じたニュースが市場で話題になり、欧州ユーロ圏と地理的に近い中東イラン情勢の緊迫化の緩和期待感が一時浮上したことでは、地政学リスク回避で買われたドルが売られて欧州ユーロが買い戻された外貨影響が対ドル円相場に波及したほか、原油先物価格の反落を受けて日本の貿易コスト増加懸念で売られた円の買い戻しも為替介入への警戒感もあって入りやすかったため、昨夜19時10〜11分頃にドルは円相場で一時156円86銭付近に下落していた。

ただし、時期が先週末の攻撃後の可能性があることから、今週の火曜日に米国政府のドナルド・トランプ大統領が、「彼らは話し合いを求めているが、私は『遅すぎる！』と言った」と、自己運営のソーシャル・ネットワーク・サービス (SNS / Social Networking Services) のトゥルース・ソーシャル (Truth Social) のプロフィールのオピニオン記事の返答で発言していたことや、イラン政府がそれを否定していた経緯などもあり、中東イラン情勢については、これまでに米国側は4〜5週間もしくはそれ以上の予測と公言していたことなどから、欧州市場での一部の期待感の一方で、不確実性も高いことなどから英国市場ではドルの買い戻しも入り始めて、昨夜20時8分頃にはドルは円相場で一時157円35銭付近に下げ幅を縮小していた。

しかし、欧州株式市場ではエネルギー価格への警戒感の緩和期待を受けて、前日には大幅安だった欧州主要株価指数の独DAX (Deutscher Aktien-index /German Stock Index) が買い戻されて反発し、前日比で大幅な上昇に向けたことでは、株価上昇時のリスク選好のリスクオン (Risk-on) で買われやすい欧州ユーロの対ドルでの買い戻しは続き、ユーロドルが昨夜18時台の一時1.15ドル台から1.16ドル台に反発後に、昨夜20時25分頃には一時1.1656ドル付近と1.16台後半に欧州ユーロが対ドルで反発上昇した外貨影響が対ドル円相場にも波及していたことはドルの円相場での上値を抑える抵抗となっていた。

また、時間外の米国債券取引でも、昨夜17時42分頃に一時4.096％付近に上昇後の米国10年債の利回りが指標となる米国長期金利が、その昨夜20時25分頃には一時4.076%付近に低下しており、債券利回りの金利差トレードの為替相場への影響などもあった。

その影響から、欧州英国市場の後半にあたる昨夜22時頃から始まった米国ニューヨーク外国為替市場の対ドル円相場の始値は一時157円32銭付近と、前東京終値比で小幅な円高ドル安への市場反転を見せていた。

米国市場では、最新米国重要経済指標の発表があり、昨夜22時15分の2月米国ADP (Automatic Data Processing, Inc / オートマチック・データ・プロセッシング社) 雇用統計は、前月比の前回の2.2万人が前回1.1万人に下方修正されたものの、市場予想の5.0万人を上回る6.3万人に上振れしたことでは、米国における雇用最大化と物価安定の二大責務を掲げる米国連邦準備制度理事会 (FRB / Federal Reserve Board)　の次回の米国連邦公開市場委員会 (FOMC / Federal Open Market Committee)　での米国政策金利据え置き予想値がおよそ97%付近の高推移を続けており、前回分の下方修正は発表時の一時下押しになったものの、その後の昨夜23時35分頃にはドルは円相場で一時157円42銭付近に反発し、昨夜の米国市場における円の安値でドルの高値を記録した。

続いて、昨夜23時45分に発表された最新米国経済指標の2月米国サービス部門購買担当者景気指数 (PMI Purchasing Managers’ Index) 改定値は、前回と市場予想の52.3を下回る51.7に下方修正され、2月米国総合購買担当者景気指数 (PMI) 改定値も前回と市場予想の53.5を下回る51.9に下方修正であったことでは、昨夜23時53〜54分頃にかけてドルは円相場で一時157円24銭付近に反落した。

しかし、深夜24時には最新米国重要景気指標の2月米国ISM (Institute for Supply Management) 非製造業景況指数の発表もあり、総合が前回の53.8と市場予想の53.5を上回る56.1に上振れしたことを受けては、ドルは円相場で反発し、深夜24時3分頃に一時157円40銭付近に再上昇した。

また、この時間には米国よりも時差先行の欧州株式市場で先述の欧州主要株価指数の独DAXが前日比で大幅高の終値に向けた推移を続けており、米国ニューヨーク株式市場にもリスク選好ムードの影響が波及したことでは、米国主要株価三指数の米国ダウ工業株 (DJIA / Dow Jones Industrial Average)　が一時のマイナス圏から反発し、プラス圏で上昇していた米国S&P500種株価指数 (S&P500 / Standard and Poor’s 500 index) と米国ナスダック総合株価指数 (NASDAQ / National Association of Securities Dealers Automated Quotations Composite) と揃って三指数が深夜24時過ぎからプラス圏の推移になった株価影響も、安全資産の米国債売りによる債券価格低下時の利回り上昇で米国10年債の利回りが指標となる米国長期金利が深夜24時25分頃の一時4.090%付近へと再上昇する中で、債券利回りの日米金利差と低リスク通貨の円売りに影響を与えていた。

とはいえ、先述の欧州市場の期待感を高めたニュースの続報があり、米国ブルームバーグ (Bloomberg) ニュースが、「イラン情報省が米国中央情報局 （CIA） に接触し、戦争終結の条件を協議することを提案したという米国紙ニューヨーク・タイムズの報道は、『全くの虚偽であり、心理戦の一環だ』と、イランの半国営タスニム通信 (Tasnim News Agency) が情報省関係者の話として伝えた」と報じたほか、英国ロイター通信 (Reuters) も、「第三国の情報機関を通して米国に伝えたというが、どの国の情報機関かは明確になっていない」と指摘し、「米国ホワイトハウスとＣＩＡからコメントは得られていない」と報じ、米国ニュースサイトのアクシオス (Axios) は、「関係筋２人⁠の話として、イランがここ数日、米国にメッセージを送ったが、米国は反応しなかった」と報じていたが、このアクシオス報道に対してもイランのタスニム通信が、「イラン当局者はアクシオス報道に反応し、米国にはいかなるメッセージも送っていない⁠と述べた」とし、この匿名の当局者は、「イランから米国へメッセージは一切送られておらず、米国のメッセージに対しても一切応答しない。⁠イラン軍は長期戦に備えている」と語ったと報じたことでは、中東イラン戦争の早期停戦期待が後退し、世界的な安全資産の米国債の買い戻しが入り、午前2時頃に米国長期金利が一時4.071%付近に低下したため、債券利回りに日米金利差トレードでドルが売られた時間があったことでは、午前2時4分頃にドルは円相場で一時156円88銭付近と、昨夜の米国市場の円の高値でドルの安値を記録した。

一方、アラブやサウジアラビアなどの中東周辺の産油国の主要原油輸送ルートのホルムス海峡の閉鎖による原油などのエネルギー価格高騰懸念の緩和に向けて、前市場では米国政府のドナルド・トランプ大統領が米国海軍による原油タンカー護衛について言及していたが、イラン戦争の賠償補償を船舶保険がキャンセルしたことから自主的な運行を見合わせていたことに対し、スコット・ベッセント米国財務長官が、「ペルシャ湾の輸送を復旧させるために、一連の発表を行う予定」と発言したことから、米国が何らかの対策を講じて輸送が再開することへの市場期待感も燻っていたことでは、欧州主要株価指数の独DAXが大幅高で終値をつけ、英国主要株価指数の英国FTSE (Financial Times Stock Exchange) も小幅高の終値となり、最新の米国週間原油在庫が市場予想以上であったことなどもあり、米国主要株価三指数も揃ってプラス圏の高値引けに向けた推移を続けたことでは、株価影響では安全資産の米国債売りも入り、低リスク通貨の売りもあってドルは円相場で午前3時59分頃には一時157円17銭付近と、157円台に反発していた。

午前4時には米国連邦準備制度理事会 (FRB) が米国地区連銀経済報告のベージュブック (Beige Book) を公表し、「連邦準備銀行管轄の12地区のうち7地区では、経済活動全体が小幅から緩やかなペースで増加した」とし、「全体として米国経済の見通しは楽観的で、ほとんどの地区が今後数ヶ月で小幅から中程度の成長を予想している」とされていた。

今朝早朝に米国主要株価三指数は揃って高値の終値をつけたが、欧米主要株価上昇時のリスク選好市場では世界的に流動性が高い安全資産でもあるドルが売られやすかったこともあり、昨夜22時頃から今朝7時頃までの米国ニューヨーク外国為替市場の対ドル円相場の値動きは、円の安値でドルの高値の157円42銭付近から、円の高値でドルの安値の156円88銭付近の値幅約54銭で、今朝7時頃のニューヨーク終値は157円6銭付近と、前営業日同時刻の157円74銭付近の前ニューヨーク終値比で約68銭の円高ドル安をつけた。

今朝早朝のアジア・オセアニア市場では、今朝未明に日本経済新聞 (Nikkei) が、先週末にイランで殺害されたイラン最高指導者のアリー・ハメネイ師の有力な後継候補として、「次男のモジタバ・ハメネイ師が浮上」との観測報道において、「筋金入りの反米保守強硬派とされ、実現すればイランは更に強権的な体制に傾きかねない」、「イスラエルは暗殺を警告」、「自由や開放を期待した民衆の反発も予想される」などと報じたニュースの影響などもあり、やや警戒感が燻っていた。

また、米国のイラン攻撃について、ドナルド・トランプ米国大統領の戦争遂行能力を制限しようとする超党派の動きが米国連邦議会であり、議会の承認のないイランでの米軍の行動を停止させる内容として米国連邦上院で決議案の採決があったが、決議案は反対53対賛成47の反対多数で否決され、ドナルド・トランプ大統領の軍事行動に制限がなくなったことも、中東情勢の緊迫化が少なくとも4〜5週間継続することへの警戒感が燻り、下院での採決も控えてはいたが、有事に備えたドル買いも入り、今朝7時33分頃にドルは円相場で一時157円11銭付近に上昇した。

ただし、米国による中東情勢の原油運輸ルート再開への期待感や為替介入への警戒感が燻る中では、日本市場に向けた円買いも入り、今朝9時頃から始まった今日の日本東京外国為替市場の対ドル円相場の始値は一時156円98銭付近で、今日は日本企業の貿易の決済日が集中しやすい5と10が付く日の五十日であったことから、日本の国内輸出企業のまとまった円買いドル売り需要が優勢になったことでは、今朝10時29〜30分頃にドルは円相場で一時156円46銭付近と、今日の日本市場における円の高値でドルの安値を記録した。

一方、イスラエル軍がイランの首都テヘランの軍事インフラを標的に、「新たな『攻撃の波』を開始した」と発表しており、米国でもインド洋で米国海軍がイランの軍艦を沈没させたと公表するなど、軍事力による早期解決への期待感も燻っていたが、一部報道が「イランがイスラエルの原子炉を攻撃する可能性を示唆」と報じたことや、英国海運貿易オペレーション (UKMTO / United Kingdom Maritime Trade Operations) が、「クウェート沖のタンカーで大きな爆発が発生し、原油が流出」と発表し、中東情勢の緊迫感が再燃したことでは、世界的に流動性が高い基軸通貨のドル買いの影響も根強く、ドルは円相場で反発した。

また、今朝未明と早朝の欧米主要株価指数の上昇を受けて、今日の東京株式市場では前日まで大幅に続落した日経平均株価も反発上昇し、前日比のプラス圏から始まってプラス圏の推移のまま大幅高になり、午後15時30分に今日の日経平均株価が5万5278円6銭の終値をつけ、前日比1032円52銭高の＋1.90%の大幅高で大引けし、日経平均株価上昇時のリスク選好のリスクオンで売られやすい国内第一安全資産で低リスク通貨の円が売られた株価影響も今日の為替相場にあった。

今日の日本市場の時間外の米国債券取引では、株価上昇時のリスクオンの影響により世界的な安全資産の米国債も売られており、午後14時55分頃に米国10年債の利回りが指標となる米国長期金利が一時4.133%付近に上昇するなどの、債券利回りの日米金利差を受けた円売りドル買いも入っていた。

ただし、米国ブルームバーグ通信 (Bloomberg) が、「日本銀行 (日銀 / BoJ / Bank of Japan) は4月利上げの可能性も排除せず、中東情勢の影響見極め－関係者」と観測報道をした影響などもあり、エネルギー価格高はアラブなどの中東産原油依存率が高い日本のインフレ圧と抑制のための利上げ要因ともなり得ることでは、円買いの抵抗も混ざっていた。

夕方からの欧州市場の参入では、「クウェート沖のタンカーで爆発」のニュースなどを受けて、前日の中東イラン情勢の停戦期待感の後退と中東緊迫化の再燃警戒の有事のドル買いが入った影響などもあり、夕方16時56分頃にドルは円相場で一時157円29銭付近に上昇し、今日の日本市場における円の安値でドルの高値を記録したが、前日に続き、為替介入への警戒感なども燻っていたこともあり、前東京終値比では円高ドル安の東京終値に向けた。

このため、今日17時の東京外国為替市場の対ドル円相場の終値は157円27銭付近で、昨日17時の157円46銭付近の前東京終値比では約19銭の円高ドル安になった。

なお、今夜その後の欧州市場と英国ロンドン外国為替市場では、今夜18時台に一部報道が、「イランの外務次官は米国が満足のいく代替案を提示するなら、イランは核計画を放棄する用意があると述べた」と伝わったニュースの影響もあり、昨夜の早期停戦期待感が一時再燃したドル売りが起きたが、不確実性からその後には再びドルが買い戻されるなどのイラン情勢に一喜一憂する値動きなども観測されており、今夜21時台には前東京終値比で小幅な円安ドル高への市場反転なども見せている。

今夜この後の米国では、最新米国経済指標の発表予定と次回の米国連邦公開市場委員会 (FOMC / Federal Open Market Committee)　の投票権を持つ米国連邦準備制度理事会 (FRB / Federal Reserve Board)　高官の発言予定などがあり、日本時間の経済指標カレンダーのスケジュールは、今夜21時30分頃に2月米国チャレンジャー人員削減数、今夜22時30分に10〜12月第4四半期米国非農業部門労働生産性の速報値と同四半期米国単位労働コストの速報値と、1月米国輸入物価指数と1月米国輸出物価指数と前週分米国新規失業保険申請件数と前週分米国失業保険継続受給者数が同時発表され、27時15分頃から次回のFOMC投票権を持つFRBのミシェル・ボウマン副議長の発言予定などを控えている。

最近は中東イラン情勢が市場の注目を集めているが、世界の株式市場と債券市場や貴金属や原油などを含めたコモディティ (商品先物) 市場などの為替相場への影響と、中東や湾岸や、米中関係やロシアとウクライナおよび日中やアジアと北南米などの世界情勢に加え、世界の政治・経済の最新ニュースとドナルド・トランプ米国大統領と高市早苗首相や各国政府および中央銀行関係者等の要人発言などのファンダメンタルズ分析は、最新経済指標データやテクニカル分析と共に世界のFXトレーダー達の為替相場の値動き予想材料になっている。

一方、欧州ユーロは、今日17時の東京外国為替市場のユーロ円相場の終値は182円48銭付近と、前営業日同時刻にあたる昨日17時の182円89銭付近の前東京終値比で約41銭の円高ユーロ安であった。

主な要因は、中東イラン情勢の期待感と後退で一喜一憂の地政学リスクの影響が強い欧州ユーロ売りに対し、世界的に流動性の高い安全資産でもある有事のドル買いの外貨影響のユーロ円相場への波及が燻っていたほか、今日の午後の日銀の観測報道の影響などもあった。

ただし、今夜その後の欧州英国市場では、今夜21時台にドルが円相場で円安ドル高への市場反転も見せたことから、連れて欧州ユーロも円相場で小幅な円安ユーロ高に市場反転している時間なども観測されている。

ユーロドルは、今日17時の今日の東京外国為替市場の終値は1.1603ドル付近と、前営業日同時刻にあたる昨日17時の1.1615ドル付近の前東京終値比で約0.12セントのユーロ安ドル高と、中東イラン情勢の地政学リスクの影響が強い欧州ユーロは対ドルで続落した。

英国ポンドは、今夜17時の今日の東京外国為替市場のポンド円相場の終値は209円76銭付近と、前営業日同時刻にあたる昨夜17時の210円34銭付近の前東京終値比では約58銭の円高ポンド安であった。

主な要因は、今日のニュースで英国海運貿易オペレーション (UKMTO) が、「クウェート沖のタンカーで大きな爆発」と報じたニュースの影響などもあり、欧州と英国は経済的な結びつきも近いことなどから、中東イラン情勢を受けた欧州周辺の地政学リスクの影響が波及した。

ただし、今夜その後の21時台には、ドルや欧州ユーロに連れる形で英国ポンドも円相場で反発し、前東京終値比の小幅な円安ポンド高への市場反転などを見せている。

今日の東西FXニュース執筆終了前の2026月3月5日の日本時間 （JST / Japan Standard Time） の21時51分（チャート画像の時間帯は英国冬時間 (GMT / Greenwich Mean Time / JST-9) の英国ロンドン外国為替市場の12時51分頃) の人気のクロス円を中心とした為替レートは下表の通りである。

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