ダドリー総裁はイエレンFRB議長に同調、英中銀が銀行向け資金供給スキームを廃止する可能性

2017年6月20日

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主要なポイントの要約

米連邦準備理事会(FRB)のダドリー(Dudley)は、厳しい労働市場が最終的にはインフレデータの回復を引き起こすとの期待を表明することによって、イエレンFRB議長に同調しました。さらに、批評家のエル・エリアン議長は、連邦準備制度がもはや親友ではなく、市場は中央銀行のコミュニティのサポートが少ないスタンスを過小評価していると警告する決定に加わりました。

また、イギリスの報道機関は、イギリス銀行(BOE)が、8月に予定されていた再評価の前に新たに導入した銀行向け資金供給スキーム(TFS)を廃止する可能性があると報じています。この点で、明日のカーニーBOE(イングランド銀行)総裁のマンション・ハウス・スピーチに関心が高まっています。新たに導入した銀行向け資金供給スキーム(TFS)の廃止は、利上げのための強いシグナルを意味するものではありませんが、英・金融政策委員会(MPC)のタカ派の妥協案として、金利引き上げに投票しないものと見られます。

クロスウインドは、ドル強気の向かい風の克服により、ポジティブなヨーロッパのマクロ要因と政治要因を通じ、通貨を煽動し続けています。米ドル円は、依然としてドル強気の見方をより鮮明に表現しています。近々連邦準備制度のスピーカー(フィッシャー、ローゼンガレン、カプラン)、米・貿易収支および豪準備銀行(RBA)金融政策決定理事会議事録がありますが、米ドルのさらなる調整と勢いを損なうものではありません。